リハビリテーションと健康増進のボーダレス化が進む

日本は世界一の高齢社会を迎えるに当たり戦略的に医療政策を進めてきた。

特に急性期医療・回復期医療・慢性期医療のハード面、ソフト面両面の整備には余念がない。

高度急性期病棟の創設
回復期リハビリテーション病棟のリハ対象疾患の厳格化
多重疾患や退院調整に対応する地域包括ケア病棟の設置
訪問看護ステーションの推進による在宅医療提供体制の強化
が近年の医療政策の中で進められてきた。

そんな中、安倍政権においては人口減少社会が大きくクローズアップされ、現役世代の労働力の確保や65歳以上の人の労働への従事推進の政策が進んでいる。

そのためには労働者の身体的、精神的な不調を予防し、健康な状態を維持しながら労働への参加が可能な労働人口を確保することが必要不可欠である。

現在、健康状態を悪化させ、十分な労働力を提供できない人が増加している。

このような現象をプレゼンティーズムと呼ぶが、プレゼンティーズムによる労働力の損失は企業にとって大きな問題となっている。

鬱を代表とする精神面の不調、腰痛、肩こり、膝痛などの身体的不調、そしてそれらの症状を放置したことによる長期的な心身の不調をどのように予防していくのか。

また、65歳の労働者に対しては健康増進プログラムを準備することが、高齢労働者への労働へのインセンティブにもなるだろう。

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現在、日本における健康増進は民間のスポーツクラブ、健康食品産業などがその中心を担っているが、対象としている顧客も高齢化が進んでいる。

また、労働を継続するための健康維持にはリハビリテーションの視点による予防医学的介入も必要となってくる。

健康増進分野の人材が予防分野を牛耳るか?
リハビリテーション医療分野の人材が予防分野を牛耳るか?
それともバウンダレスキャリアを有するリハビリテーション医療及び健康増進分野の人材が両ジャンルを牛耳るか?

共存共栄という美しい言葉では、片づけられない市場の争奪戦が始まっている。

 

 

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