2014年度診療報酬改定にて、突如、地域包括ケア病棟が誕生した。
急性期からの受け入れ・在宅からの受け入れ・在宅復帰要件の設定など、今までにない要件が複数設定されている。
他の病棟と比較して、地域包括ケア病棟にはレベルの高い医師、看護師、セラピスト、ソーシャルワーカー等の配置と在宅復帰を円滑にするシステムの運用が求められる。
地域包括ケア病棟では、リハビリテーション医療が包括料金になった。
よって、リハビリテーションサービスは部分最適だけでなく、チーム医療という全体最適の元に提供され、その上で在宅復帰という結果が求められる。
回復期リハビリテーション病棟のように、最大9単位のリハビリテーションが提供できないため、適切なアセスメントの上、提供するリハビリテーション単位を決めなければならない。
地域包括ケア病棟が、回復期リハビリテーション病棟より高いアウトカムが出すことになればリハビリテーション医療の包括化が進むだろう。
そして、リハビリテーション医療の包括化は、医療保険におけるセラピストの余剰を生み、介護保険へ一気にセラピストが流れる。
地域包括ケア病棟が与えたインパクトは、組織マネジメントやセラピストの雇用情勢まで影響を与えている。