理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の過剰供給が懸念されて久しい。
2025年以降は三職種合わせて30万人を軽く超える。
社会保障費の圧縮や医療・介護の効率化などの影響により、たとえ、セラピストの職場や職域は増えたとしても、賃金水準は上がらない。
今の30代、40代のセラピストはセラピストが不足している時代に養成校に入り、セラピストの資格を取得した世代である。
したがって、彼らの多くが比較的、好条件で医療機関や介護事業所に就職することができている。
それから10年ばかり経って、状況は激変しつつある。
毎年、18,000人誕生するセラピスト
診療報酬・介護報酬改定による成果主義の導入と基本報酬の低減化
このような状況においては、医療機関や介護事業所は次のように考える。
「これだけセラピストがいるのだから、もう賃金は上げなくていいよね、初任給も下げていこう」
「給料を高く払ってもいいのは、診療報酬や介護報酬の成果主義を満たせる優秀なセラピストだけだ」
このような医療機関や介護事業所の考えの影響を受けるのは、今の30代、40代のセラピストである。
現在、50代や60代のセラピストは若いころにかなり良い待遇を受けおり、かつ、比較的、高い退職金もあるし、もうすぐすれば引退である。
しかし、30代、40代は実力がある、なしに関わらず好待遇になっており、あと20年以上働かなければならない。
したがって、アラサー・アラフォーセラピストは特筆すべき「価値」を組織や社会に提供できないと、医療機関や介護事業所のお荷物になる可能性が高い。
しかも、今のロボットテクノロジー・SNS・起業・AI・などの世の中の流れに関しては、20代セラピストのほうが圧倒的に強い。
アラサー・アラフォーセラピストは相当、危険水域に来ている。