理学療法士 12,000人以上
作業療法士 5,000人以上
言語聴覚士 1,500人以上
合計18,500人のセラピストが毎年、誕生している。
今から、10年間で185,000人、20年間で370,000人が今より増加することになる。
大阪府医療計画、日本経済新聞で理学療法士の過剰供給が指摘され、厚生労働省では理学療法士・作業療法士の需給調整関する議論が始まっている。
地域包括ケアシステムは、医療の在宅シフトを進め、病床を削減し、在宅の軽度者に対するリハビリテーションは、自助・互助の概念により人件費をかけない方法が推進されている。
高齢者数のピークは2043年であり、その後は全世代に渡り未曽有の人口減少に突入する。
どう考えても、日本では理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の働く場所は少なくなる。
職域拡大が叫ばれているが、そもそも国家財政難時代の医療保険・介護保険分野における職域拡大にも限界がある。
民間ビジネスをするしても、人口が減少していくのだから市場はどんどん縮小していく。
しかも、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の資格は業務独占をしていないため、お互いの仕事を奪い合う関係にある。
所謂、雇用の共食いがあり得るのだ。
実際、
理学療法士で摂食嚥下リハビリテーションの専門家
作業療法士で歩行を含めた基本動作の専門家
言語聴覚士で食事動作の専門家
など、専門性を超えたハイブリッド型セラピストが世の中は沢山誕生している。
セラピストの過剰供給
国家財政難
市場の縮小
雇用の共食い
の四重苦により、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の雇用の場は必ず減少する。
筆者が知っている医師は、2000年当初からセラピストを大量雇用して医療事業を大成功に導いた。
ある日、筆者がその医師に対して「これだけセラピストを採用していて、2030年頃に一気にセラピストの需要がなくなったり、リハビリテーションの診療報酬が一気に下がったらどうするのですか？」と質問した。
医師の回答は
「全員、リストラしかないでしょ」
とのことだった。
この話を聞いて、
なんて医師だ！ひどい奴だ！
と思う人もいれば、
このようなことを想定して、絶対に勝ち残れる圧倒的実力をつけるんだ！
と思う人もいる。
どちらのほうが、セラピストとして健全であるかは言うまでもない。
ラーメン屋も
アパレル関係も
歯科医院も
コンビニも
牛丼屋も
全部、過剰供給である。
しっかりと、マーケティングを行い、実力をつけた企業だけが生き残るだけである。
資本主義の日本で、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士だけ、「雇用を守ってください！」というのは厚かましい話である。
理学療法・作業療法・言語聴覚療法のエンドユーザー患者や利用者の立場になれば、「良質な理学療法・作業療法・言語聴覚療法を受けたい！質の悪いセラピストは淘汰をしてほしい」というのは、至極、当たり前の話である。
むしろ、質の悪い理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が淘汰されるという自浄作用をセラピストは有するべきである。
質の悪いセラピストすら淘汰できないセラピスト業界に未来はない。