軽度者に対するリハビリテーションには、とつてもない逆風が吹く。
現在も社会保障費圧縮の一環として、軽度者への医療の在り方は大きく見直されている。
とりわけ、軽度者に対するリハビリテーションは、今後、大改革が予定されている。
大改革は二段階のステップを経て行われる。
第一段階は、要介護被保険者の維持期リハビリテーションの介護保険リハビリテーションへの全面移行である。
2018年度診療報酬・介護報酬同時改定にて、維持期リハビリテーションは終了し、算定上限日数を超えた要介護被保険者はすべて、介護保険リハビリテーションへ移行されることが規定路線となっている。
近年の診療報酬改定では、要介護被保険者の一単位当たりの点数は激減しており、採算ベースには程遠い診療点数が設定されてきた。
現在でも、要介護被保険者へのリハビリテーションの制度は死に体であるが、いよいよ、2018年度の改定で終止符が打たれることになる。
大改革の第二弾は、2024年の診療報酬・介護報酬同時改定で行われるのではないかと筆者は予想する。
2024年度の同時改定では、要介護1・2の介護保険リハビリテーションが終了し、全面的に総合事業もしくは民間サービスへの移行が図られると考えられる。
特に、通所介護を利用している要介護1・2の人は、全て総合事業に移行する可能性が高い。
そうなると、現在、リハビリテーション特化型の通所介護は、利用者のほとんどが総合事業へ移行し、経営環境が大変厳しくなると考えられる。
通所リハビリテーションに関しては、心身機能・活動・参加への獲得を目指す一定期間に限り、要介護1・2の方が利用できる制度になるのではないかと推測される。
2024年は、2025年問題に突入する直前の年であり、社会的な機運や世論としても軽度者の社会保障費抑制政策は国民に理解される状況であると考えらえる。
また、混合介護やリハビリテーションサービスの自費に関しては2024年までに一定のルールも完成し、自助サービスの活発化するだろう。
軽度者に対するリハビリテーションの制度は、これから、本丸の改革が始まる。
その時、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士はどのように働き、市場で生き残っていくのか?
今より、真剣に考えるべきである。