PT・OT・STの転職は当たり前の時代 どう生きる?

PT・OT・STの転職3回以上が当たり前になっています。

実は転職の度に給与や福利厚生等の条件面を向上できる人は3割程度で残りの7割は同じ条件以下になります。

誰だって、転職の度に給料が下がるのは嫌です。

PT・OT・STはどのような視点で転職に備えれば良いのでしょうか?

 

投稿者
高木綾一 株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士 修士(学術)
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

PTOTSTが知っておきたいキャリア理論 スーパー理論「自己概念」

自己概念とは「私はこういう人間だ」というセフルイメージである。

この自己概念というのは、人生において重要である。

良い自己概念を持つか、悪い自己概念を持つかによって、人生が大きく左右される。

自身に適した職業と出会い、それを選択するためには、自分自身の興味・関心・能力・価値観について自身で認識する必要がある。

職業やこれからの進路を選択し、実行することは人生を選択することである。

そのためには、自分の人生における指針が必要であり、その指針は自分の興味・関心・能力・価値観によって決められる。

自分はどんな仕事であれば自分らしさを表現できるか
自分は仕事を通じてどのような社会貢献ができるか
自分は人生や仕事でどのようなことを大切にしていきたいのか

これらの問いを日々、考えていくことで生まれてくる答えが「自己概念=セルフイメージ」である。  特に、仕事に関する自己概念は「職業的自己概念」と言われている。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士という職種を選んだ人々全員が同じ「職業的自己概念」を有してはいない。

人ぞれぞれの自己概念があるため、同一の職業であっても、仕事を通じて達成したい事柄や獲得したい成果は異なるのが当然である。

職業的自己概念が明確になっている理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は、働きたい領域や仕事内容もはっきりしているため、人生に肯定的なキャリアデザインが行われる。

しかし、職業的自己概念が明確でない場合は、周囲の環境に巻き込まれたり、望まない仕事ばかりが増えたりするなど、自分の人生に否定的な出来事が起こりやすい。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
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認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術)
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

国家資格・公的資格・民間資格の違い

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が様々な資格の取得にチャレンジすることがブームとなっている。

一概に資格と言っても、様々な種類があり、資格取得にあたっては資格の性質をしっかりと見極める必要がある。

資格は3つの種類に分けられる。

取得したい資格は国家資格、公的資格、民間資格のどれに当てはまるか?を確認することが重要だ。

国家資格
法律に基づいて、国や国から委託を受けた機関が試験を行い、合格者は国家により有資格者とみなされる。資格を持つことで従事できる業務範囲が増えたり、一定の給与が保障されたりする。
そのため、資格取得には、一定以上の時間とお金が必要となり、資格取得のハードルも高い。
資格の中においては、社会的価値が最も高い資格と言える。


医師・弁護士・教師・公認会計士・中小企業診断士・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・看護師・薬剤師・介護福祉士・管理栄養士・気象予報士など。

公的資格
法律上で定められたものではなく、国家資格と民間資格の中間に位置付けられる資格で、民間団体や公益法人が実施し、厚生労働省や経済産業省などが認定する資格である。
知名度が高い資格もあり、資格取得をすることで一定の能力を証明する効果がある。


手話通訳士・福祉住環境コーディネーター・介護支援専門員・介護職員初任者研修 点字技能検定・福祉用具専門相談員・准看護師・シニアライフ・アドバイザーなど。

民間資格
民間団体や企業が独自に基準を設けて試験を行い認定する資格である。
法律や公的機関の規制や関与がないことから、社会的に知名度が低いものや業界や地域が異なると通じない資格もある。


インテリア設計士試験・医療保険士試験・イベント検定試験・アロマテラピー検定試験 食生活アドバイザー・情報処理技能検定試験・ネイリスト技能検定・ネイルサロン衛生管理士など。

投稿者
高木綾一

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関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

セラピストにとって認知症ケアのスキルは必須である

日本の高齢化は世界でもNo1の水準である。

そのため、リハビリテーションの対象となる高齢者が以前に増して年齢の水準が上がっている。

高齢者になれば高齢者特有の心身機能の問題が出現する。

その一つが認知症である。

政府の推計では2025年には65歳以上の5人に一人が認知症といわれている(図1)。

図1 認知症患者の推計(内閣府資料)

認知症が進行している人のリハビリテーションでは、口頭支持が入らないことや、リハビリテーションが拒否されることなどがしばしばである(図2)。

認知症患者とコミュニケーションがうまくいかないことや、拒否されることで患者に対して何をしてよいのかわからず混乱しているセラピストも多くみられる。

しかし、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は認知症に対する対応、すなわち、認知症ケアに関するスキルを養成校時代や卒後就職先で取得することは稀である。


図2 認知症に対応できないセラピスト
(無断転載禁止)

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の中には、認知症の症状や原因すら理解をしていない人もいる。

このような状態では、認知症患者へのリハビリテーションなどうまくいくわけがない。

そのため、今後、医療機関や介護事業所は認知症ケアはセラピストにとって必須となるため、早急に認知症ケアの研修や実践の体制を整える必要がるといえるだろう。

投稿者
高木綾一

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イラスト提供
福山真樹
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医療・介護等の現場を、医療職種の胸の内まで分かりやすくイラストで伝える。
臨床で勤務する理学療法士だからこそ描ける作品を医療関係者等へ提供し、書籍・学会・福祉機器紹介PV等、様々な場面で用いられている。
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PT・OT・STが他の資格を取得する際の注意点

現在、PT・OT・STが他の資格取得を目指すことは珍しいことではない。

医療資格のダブルライセンスを持つ者、医療と介護領域の資格を組み合わせたハイブリットライセンスを目指す者、自身の仕事の関連領域の資格を目指す者、大学院で学位を目指す者など様々な形で資格取得を目指すPT・OT・STが急増している。

PT・OT・STが他の資格を取得する上で、どのようなことに注意するべきか?

確実に言えることは、「資格取得をすれば、業界で生き残れる」ということはないということ。


(無断転載禁止)

その理由は、理由は二つある。

一つ目の理由
資格は手段であり、目的ではない。

資格は目的を達成するための、単なる手段である。

つまり、目的が明確でなければ、資格を取得してもその資格が目的達成の手段になることはない。

目的が達成されなければ、資格取得のためにかけた時間やお金は無駄となり、人生の貴重な資源(時間やお金)を失ったことになる。

単に知識や教養を増やしたいというレベルであれば、資格取得は有効である。

多くのPT・OT・STは自らの仕事のレベルアップを図るために、資格の取得を目指している。

この場合は なぜその資格が必要であるか? その資格は自分の仕事や人生にとってどのように有効であるのか? について綿密に考えなければ、資格取得に要した時間やお金が無駄になってしまう。

最も、悲惨な事例は、沢山の資格を持っているが、それらが自分の仕事や人生に全く活かされていないことである。

PT・OT・STは勤勉で勉強が好きな人も多く、他の資格取得を真剣に考えている人も多い。

しかし、本当にその資格が必要であるかについて、今一度考えたほうが良い。

二つ目の理由
資格取得はその仕事に携わるための最低限の許可を得たに過ぎない。

つまり、仕事における品質を、保証したものではない。

仕事の品質の上げる気持ちがなければ、その資格は持ってるだけで無駄となる。

資格は「ステータスになる」「就職に有利」「将来に安定」「独立がしやすい」というイメージで、資格取得を目指す人がいるが、資格を得ただけで仕事や人生が上手くいくことは皆無である。

資格は、その仕事をするためのパスポートであって、能力や品質を証明するものではない。
あくまでも、自身のPT・OT・STとしての仕事の評価は資格が決めるのではなく、勤め先、患者、利用者、関係職種が決めることである。

投稿者
高木綾一

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