このブログをはじめ、様々なメディアで理学療法士の過剰供給について述べられている。
近年は日本理学療法士協会や各都道府県理学療法士会の学術大会や印刷物においても、理学療法士の過剰供給が触れられており、過剰供給問題に対する対策などが議論されている。
日本理学療法士協会も将来の理学療法（士）の在り方について、様々な検討・提案を行っている。
現在行われている医療・介護分野（地域包括ケアシステムを含む）に加え
スポーツ・学校保健・高齢者に対する予防分野への対応
産業保健・児童福祉に対する理学療法の提供
終末期に対する理学療法
が新規参入分野として検討され、試験的な取り組みも開始されている。
確かに、これらの分野に理学療法が導入されていることは画期的であり、社会に貢献するものである。
ただし、現在、推進が検討されている分野の財源は社会保険料や税金を主なものとしている。
したがって、財源確保の観点から考えると,将来にわたり、理学療法士の雇用や人件費を高い水準で保証することは不可能である。
毎年、1万人以上で増えていく理学療法士。
2025年には、現在より9万人以上増えて、総計20万人を超えている。
2050年にはとんでもない数になっている。
どう考えても、全理学療法士の雇用や給料を保証することなんてできない。
そもそも理学療法士だけが保証されている世の中を期待するほうが、社会常識で考えれば異常である。
資本主義国である日本では、ラーメン屋も、牛丼屋も、服屋も、家電量販店も、本屋も、歯科医院も、診療所もすべて、過剰供給である。
過剰供給だから、競争が起きる。
競争を諦めれば、潰れるだけである。
日本理学療法士協会の様々な提案は本当に素晴らしいものである。
理学療法を様々な分野に活かすことができれば、間違いなく社会に貢献することはできる。
しかし、多くの理学療法士は、理学療法士協会や国が生きる道を創ってくれることを待っている。
ほとんどの理学療法士は、自らの行動で未来を切り開く意思もないし、そんな教育も受けていない。
しかし、そのような待ちの姿勢では、理学療法士のマーケットは広がらない。
時には、理学療法士協会や国の提案より先行した事業モデルや取り組みを行う必要がある。
これからの理学療法士は、理学療法士協会や国に様々な提案を行うぐらいの気概が必要である。
理学療法士協会も、国も全理学療法士を救うことはできない。
まさに、競争を諦めれば、淘汰されるだけ。
そんな時代になっていることを理解できない理学療法士は淘汰されたらいい。
