カテゴリー: ビジネススキル

2023年5月20日　土曜日に株式会社WorkShift　代表取締役　高木綾一が
第20回島根県理学療法士学会にて基調講演を担当させていただきました。

講演テーマは
「これからの理学療法士としてのキャリアデザイン～セルフマーケティングの視点～」でございました。

理学療法士にセルフマーケティングが必要な社会的背景
セルフマーケティングの基本戦略
ステークホルダーの明確化
自己のメディア化
などについて事例を用いて解説をさせていただきました。

基調講演終了後には、参加者の方より鋭い質問をいただきまして、質疑応答も白熱したものになりました。

私、高木綾一が「リハビリテーション職種にキャリアデザインの考え方が浸透していないことは社会課題である」と考え、その課題解決に寄与したいと考え、株式会社WorkShiftを設立し起業したのが2014年でした。

起業後、キャリアデザインに関する書籍の出版、キャリアカウンセリング、キャリアデザインに関するセミナーを開催しておりまたが、この数年は多くの理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の学術団体よりキャリアデザインに関する研修講師の依頼を頂くようなりました。

今回も歴史ある島根県理学療法士様より、基調講演のご依頼を頂いたことを大変光栄に思うとともに、リハビリテーション職種のキャリアデザインの推進という使命を全うしなければならないと強く感じました。

この度は、第20回島根県理学療法士学会
大会長　　　　高見由美先生
準備委員長　　野口瑛一先生
担当座長　　　藤丘 政明先生
県士会会長　　小川昌先生
県士会副会長　江草典政先生
学会運営スタッフの皆様方
には大変お世話になりました。

厚く御礼を申し上げます。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）
呼吸療法認定士
修士（学術・経営管理学）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

 

「キャリア・プラトー」
組織内で昇進・昇格の可能性がなくなる、又は、本人がキャリアが停滞したと感じ、仕事に対するモチベーションが低下や今後の人生の展望が描くなくなることを言う。

キャリアデザインは20代から30代のセラピストに必要だと考えられがちであるが、キャリアプラトー問題に直面する40代以降の中年セラピストにとってもキャリアデザインは必要である。

中年セラピストのキャリアプラトーには次のような事例が多い。

①若い頃は知識や技術が乏しいため、自己研鑽や仕事に向き合えば、自己の成長を感じる。しかし、中年になると一定の知識や技術があるため、新たな学びや経験に対する動機づけが乏しくなってくる。

②長く勤めている医療機関や介護事業所であれば何らかの役職が与えられる。しかし、役職は無尽蔵にあるわけではないため、昇進や昇格と言う機会が中年では少なくなり、後は、ひたすら定年まで働くだけの状態となり、仕事における目標を失う。

キャリアプラトーに対する対策として以下のようなものがある。

コミュケーション
①組織や上司と自身のキャリアの方向性、今後の希望、自身の仕事における価値観などについて常にコミュケーションを取っておく。そのことにより、組織や上司より自身にマッチした仕事が提供される可能性を高めておく。

危機感
②危機感は人間の行動を生じさせる重要な因子である。そのため、今後の仕事や自身の人生におけるリスク分析を行い、リスク回避のためにどのような行動が必要であるかを明確にしておく。

アンラーニング
③アンラーニングを進める。アンラーニングとは「学習棄却ともよばれ、持てる知識・スキルのレパートリーのうち有効でなくなったものを捨て、代わりに新しい知識・スキルを取り込むこと」である。情報化が進んでいる社会では5年前の知識や経験は役に立たないことが多く、知識や経験のアップデートが必須である。

現在、40代、50代のセラピストはセラピスト不足時代に就職しており、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の資格さえ持っていれば、就職にも困らずに、比較的安定した給与をもらえた世代である。

つまり、強い競争社会にいなかった世代であるため、キャリアについて考える必要性が低かったとも言える世代である。

それゆえに、キャリアプラトーを解決するための信念や知識に乏しいと言えるだろう。

中年セラピストこそキャリアデザインが必要である理由はそこにある。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）
呼吸療法認定士
修士（学術・経営管理学）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

 

理学療法士・作業療法士の臨床実習指導者の要件は以下のように定められている。

実習指導者は、理学療法、作業療法に関し相当の経験を有する理学療法士、作業療法士とし、免許を受けた後５年以上業務に従事した者であり、かつ、厚生労働省が指定した臨床実習指導者講習会等を修了した者とする。

現在、臨床実習指導者を担当する場合は、臨床実習指導者講習会を修了しなければならない。

臨床実習指導者講習会では、実習に必要な各種要素（教育論、人間関係論、コンプライアンス、ハラスメント、治療プログラム、学生評価）について座学で学ぶ。

確かに、これらの各種要素は学生教育に有益なものであり、臨床実習指導者講習会は一定の効果があると考えられる。

しかし、臨床実習指導者講習会を受ければ臨床実習指導者として一人前と言えるわけではない。

特に学生は、臨床実習指導者の人間性を評価する傾向がある。

知識や技術がどれだけ長けていても、人間性に問題がある場合は臨床実習指導者として尊敬されず、ひいては理学療法士や作業療法士の魅力の低下にもつながる。

臨床実習指導者が否定的な言葉を学生にすることがあるが、これは最悪のケースである。

臨床実習指導者は理学療法や作業療法の専門性を伝授する立場ではあるが、一方でこれからのリハビリテーション業界を支える学生に理学療法士・作業療法士の魅力や可能性を伝える立場でもある。

つまり、臨床実習指導者は学生と接することで、学生の将来の仕事へのモチベーション向上やキャリアビジョンの構築に寄与する役割もあると言える。

理学療法士・作業療法士の過剰供給時代になり、給与面という物質的な欲を満たせる環境が少なくなる社会だからこそ、やりがいや生きがいなどの精神的な要素を学生に伝える必要がある。

臨床実習指導者はぜひ、リハビリテーション業界の魅力や理学療法士・作業療法士の可能性を語れるようになって欲しい。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）
呼吸療法認定士
修士（学術・経営管理学）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

イラスト提供
福山真樹
メディカルアナトミーイラストレーター

医療・介護等の現場を、医療職種の胸の内まで分かりやすくイラストで伝える。
臨床で勤務する理学療法士だからこそ描ける作品を医療関係者等へ提供し、書籍・学会・福祉機器紹介PV等、様々な場面で用いられている。
福之画
https://fukunoe.com/
リハアート
https://workshift-online.com/rehaart/

 

 

部下の成長に悩んでいる経営者、管理職は多い。

その中でも、以下のような問題社員は多い。

面談すると「頑張ります」「やる気はあります」とモチベーションがあるように感じるが、実際の仕事ぶりは全く期待に届かない。

みなさんの周りにはこのような人はいないだろうか？

指導をすると、がんばります、やります、改善しますと言うが、実際の業務では一向に改善されない。

私はこのような現象を「やるやる詐欺」と呼んでいる。

言葉では「やる」と言っても行動では「やっていない」が継続している状態が「やるやる詐欺」である。

それでは、なぜ、このような現象が組織内では頻回に生じてしまうのだろうか？

それは、経営者や管理職が従業員の「言葉」を評価して「行動」を評価していないことに尽きる。

人間は言葉に弱い。

前向きなことを言われたら「一度信じてみよう」「前向きになったな」など改善するのではないか？という期待を簡単に抱く。

つまり、簡単に経営者や管理職は従業員に言葉でだまされるのである。

従業員にだまされる経営者や管理職がいる組織では「やるやる詐欺」が常態化されやすい。

人を簡単に信用する人は、その人の「言葉」を評価する傾向が強く、実際の「行動」を評価することが苦手であることが多い。

なぜならば、実際の行動を評価するためには、「求める行動の水準」を明確にしなければならないからである。

「求める行動の水準」を明確にして、組織内や従業員にその考えを浸透させるためには経営者や管理職のぶれない理念や信念が必要となる。

人材不足
人員基準
理念や信念を貫く熱量
など様々な要因によって人は簡単に「求める行動の水準」を変更してしまう。

そのため、従業員の「行動」を評価することを軽視し、業務上の問題が生じると面談を繰り返し、そして、また、「言葉」を信じてしまう。

やるやる詐欺を防止するには、「行動」の評価である。

厳しい言い方をすれば、「行動」の信賞必罰が出来ない経営者、管理職、組織であるならば、やるやる詐欺を防ぐごとは不可能である。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

 

 

 

 

医療機関や介護事業所で働いている方の中には、経営者や上司より能力が高い方が多い。

物事を論理的に考えられる
利用者目線である
組織の発展を考えている
従業員の気持ちを理解している
などの特性を持つ人は総じて上司より能力が高い。

そのような人は、組織や上司の問題点に気づいてしまうため、組織や上司に対して不満を持ちやすい。

不満が高まれば当然、その組織で仕事を継続することがストレスとなり、退職の原因にもなる。

このような場合はどのような対処が可能なのだろうか？

自身にとって組織や上司は指示命令系統の上位に位置するため、当然、組織や上司に問題点の改善を指示することは出来ない。

そのため、組織や上司の問題点の改善を促すためには以下の2つの方法が有効となる。

①自らが出世することで、上司より上の立場になることである。ただし、上司を飛び越えて出世するのは、年功序列や保守的な考えが浸透している組織では実現が難しい。

②組織内の課題解決に向けてリーダーシップを発揮し、周囲からの支持を集め、次世代リーダーとして組織内で認知されることである。次世代リーダーには支持者であるフォロアーが数多くいることから、組織も上司も次世代リーダーを軽視することは出来ず、次世代リーダーの意見を聞かざる得なくなる。

以上の2点に共通するのは、「自身の存在感を組織内で高める」ことである。

組織内で影響力を持つことにより、様々な意見に重みが出てくる。

愚策なのは「組織や上司の悪口や誹謗中傷を流布することで、状況を変えよう」とすることである。

このようなことをすれば、服務規程違反として組織からペナルティーを与えられる可能性が高い。

ただし、存在感を高め組織に対して貢献することが、最も組織や上司を変える方法であるが、もし、存在感を高めても組織や上司があなたを邪険に扱うならば、その組織は退職するに値する組織だと考えられる。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授