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株式会社Work　Shift代表取締役の高木綾一が、2019年11月14日北海道札幌市にてセラピスト向けのキャリアデザインセミナーの講師として登壇いたしました。

主催はNorthInspire(https://northinspire.jimdofree.com/)様で、大変お世話になりました。

当日は20名近くの方にご参加をいただき、3時間に渡る高木の話を真剣にお聞き、キャリアデザインへの想いを感じることが出来ました。

世の中のセラピスト向けにキャリアデザインを話している他の講師は、「キラキラワード」や「ワクワクワード」を用いて、受講生の方の気持ちを高める手法を取っていますが、わたしはそのようなことはしません。

キャリアデザインとは、成功する話や世の中のトレンドにマッチすることを追いかけるのではなく、自分とは何か？自分の幸せとは何か？を必死で考えるという極めて哲学的なものだからです。

成功する方法
金を稼げる方法
起業する方法
副業する方法
パラレルキャリアをする方法
など本質から全く離れた意味のない話です。

今後も全国各地でセラピスト向けのキャリアデザインを行ってまいりますのでご興味ある方のご参加をお待ちしております。

また、講演依頼もお待ちしておりますので、お気軽にご相談くださいませ。
相談先　https://www.workshift.info/koushiirai/index.html

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

世の中には
永続的に改革ができる組織
と
全く改革ができない組織
が存在する

筆者が医療機関・介護事業所に対してコンサルティングをしていると客観的には問題なく素晴らしい組織であっても改革を緩めない組織がある。

ー常に課題をあぶり出し、常に改革を行うー

そのような組織は常に未来から逆算して組織の在り方を考えており、常に危機感を感じている。

危機感は人間や組織を突き動かす重要な要素である。

危機感を感じたとき、何かをしなければ、生存が維持できないというある種の恐怖を感じる。

つまり、危機感を感じることができる能力は組織が成長していくために必要なものである。

では、どのようにすれば危機感を感じることができるのだろうか。

社会や業界の情勢を学ぶ姿勢があれば危機感は生まれる。

昨今は、社会や業界の変化スピードが非常ははやい。

そのため、社会や業界の情勢にアンテナを立てていなければ、一瞬にして時代に取り残される。

危機感のある組織とは社会の変化に敏感である組織である。

あなたが所属している組織は社会の変化に敏感ですか？

是非一度考えていただきたい。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

2019年10月1日より消費税が８％から10％となります。

当社が主催してるセミナーに関する参加費は従来と同じ消費税8％として、残り２％は当社負担といたします。

つまり、セミナー料金は一切値上げせずに対応をいたします。

値段を上げずに質の高いセミナーがご提供できるよう尽力をいたします。

今後とも株式会社Work　Shift、在宅リハビリテーション・ケアスクール、Brand Management Service　をよろしくお願いします。

株式会社Work　Shift
代表取締役　高木綾一

介護支援専門員（以下、ケアマネ）の資格をもつ理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は増加している。

各協会もケアマネの資格を取得することを推進しており、今後のダブルライセンス者は増える模様だ。 しかし、実際にケアマネとして働くセラピストは少ない。

セラピストがケアマネとして働くことを選択しない理由として次のようなものが考えられる。

1）ケアマネとして働くと、現状より給与が下がる可能性がある。

2）ケアマネに専念すると臨床ができなくなり、リハビリテーション技術が低下するという不安がある。

3）ケアマネは介護職出身の方が多く、セラピストが一緒に働くとぶつかる可能性がある。

4）介護保険の知識を勉強したかっただけで、そもそもケアマネとして働くつもりがない。

ケアマネの資格を取得しても、ケアマネとして働くことをしなければケアマネの資格を十分に活かせていないという意見も多い。

しかし、上記した1）から4）の理由は一定の合理性もあり、セラピストがケアマネとして働くことにハードルが存在するのも事実である。

では、1）から4）の課題をどのようにして解決すればよいだろうか？ 1）から3）の理由に関しては、勤め先の組織のマネジメントにより解決できる可能性は高い。

ダブルライセンスの評価、セラピストとしての勤務時間確保、他職種ケアマネとの連携などを、組織ぐるみで取り組めば1）から3）の問題は解決できる。

しかし、組織がこの問題に取り組まない場合は、セラピストがケアマネとして働くことは困難である。

また、4）の理由に関しては、セラピストの考え方次第で解決できる。

ケアマネの資格を取っただけで、セラピストとしての仕事の質が向上すると考えるのは禁物である。

ケアマネの資格によって、得た知識をどのように業務に活用していくのか？と言う視点がなければ、ケアマネの資格は活きることはない。

すなわち、キャリアデザインが必要である。 ケアマネの資格取得により得られる知識としては、「介護支援分野」「保健医療分野」「福祉サービス分野」などがある。

80％以上のセラピストが医療機関に勤めている現状から、多くのセラピストには「介護支援分野」「福祉サービス分野」に関する知識は乏しいと言える。

よって、それらの知識を生かすことで、セラピストとしてのキャリアは変化する可能性がある。

もちろん、ケアマネとして働くことができれば、セラピストの視点を活かしたケアプランの作成や医療や介護の連携ができるかもしれない。

しかし、ケアマネとして働くことを選択しなくても、キャリアデザインによっては、これからの地域包括ケアシステムが推進される時代においては活躍できる可能性が高い。

近年の診療報酬改定、介護報酬改定により退院支援会議、サービス担当者会議、リハビリテーション会議などの介護支援や福祉サービスの知識が必要とされる会議がどんどん増えている。

また、医療機関や介護事業所の管理職になれば、医療・介護・福祉の知識は組織マネジメントに相当役立つことが多い。

「知行合一」という言葉がある。

「知っていることは、使わなければ、知らないことと同じ」と言う意味である。

ケアマネの知識は、これからの時代に有用であることは間違いない。

しかし、使わなければケアマネの知識を知らないことと同じである。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

日本の高齢化は世界でもNo1の水準である。

そのため、リハビリテーションの対象となる高齢者が以前に増して年齢の水準が上がっている。

高齢者になれば高齢者特有の心身機能の問題が出現する。

その一つが認知症である。

政府の推計では2025年には65歳以上の5人に一人が認知症といわれている（図1）。

図1　認知症患者の推計（内閣府資料）

認知症が進行している人のリハビリテーションでは、口頭支持が入らないことや、リハビリテーションが拒否されることなどがしばしばである（図2）。

認知症患者とコミュニケーションがうまくいかないことや、拒否されることで患者に対して何をしてよいのかわからず混乱しているセラピストも多くみられる。

しかし、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は認知症に対する対応、すなわち、認知症ケアに関するスキルを養成校時代や卒後就職先で取得することは稀である。

図2　認知症に対応できないセラピスト
（無断転載禁止）

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の中には、認知症の症状や原因すら理解をしていない人もいる。

このような状態では、認知症患者へのリハビリテーションなどうまくいくわけがない。

そのため、今後、医療機関や介護事業所は認知症ケアはセラピストにとって必須となるため、早急に認知症ケアの研修や実践の体制を整える必要がるといえるだろう。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術）
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

イラスト提供
福山真樹
理学療法士×イラストレーター

医療・介護等の現場を、医療職種の胸の内まで分かりやすくイラストで伝える。
臨床で勤務する理学療法士だからこそ描ける作品を医療関係者等へ提供し、書籍・学会・福祉機器紹介PV等、様々な場面で用いられている。
問い合わせ先
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