2025年に迎える未曽有の超高齢化に対し、医療・介護分野の改革が急加速している。
特に、2018年から始まる医療・介護分野の改革は過去の比ではない。
2018年には
第7次医療計画
第7期介護保険事業計画
が同時スタートし、
さらに、
診療報酬改定と介護報酬改定
が行われる。
つまり、2025年問題に向けた大改革を行う最高のタイミングが2018年である。
それでは、どのような改革が行われるのだろうか？
周知の通り、改革の基本的な方針は、「地域包括ケアシステム」である。
「地域包括ケアシステム」の本質に関しては、下記のブログを参照してほしい。
現在、地域包括ケアシステムの完成を目指して政府は病床の機能分化を急いでいる。
日本は急性期機能を持つ病院が多く、急性期後に対応する病院が少ない。
その上、過剰とされている急性期病院の急性期機能が諸外国と比較して低い。
日本の急性期病院は在院日数が長く、投入している医療資源も乏しく、総じて、急性期医療が必要ではない患者が多く入院しているとされている。
また、療養型病院にも、入院治療が必要ではない在宅医療で対応可能な患者が多く入院している。
このような状況を背景に、政府は急性期・回復期・慢性期の医療機能を強化し、各医療機能に適切な患者が入院する仕組みの導入を急いでいる。
2014年より始まった地域医療構想や2年に一回行われる診療報酬改定では、医療の機能分化が徹底されている。
しかし、この医療の機能分化は新たな課題を生んでいる。
それは、機能が分化されることによる「情報や連携の分断」である。
機能を分化させれば、させるほど情報や連携は分断される。
したがって、機能分化と連携は表裏一体の関係と言える。
クリティカルパスの導入
病院間や病院と介護事業所の連携会議
医療情報の共有
などが、現在、連携を強化するために行われている。
しかし、リハビリテーションに関する連携は難しい。
なぜならば、リハビリテーションに関する哲学や思想の違いが、各病院やセラピストで存在するため、連携は容易ではない。
脳卒中患者を事例にすると
急性期病院で装具療法を中心とした治療をしているが、転院先の回復期リハビリテーション病院で装具使わない手技の治療が展開されることが散見される。
また、訪問リハビリテーションと通所リハビリテーションを併用している利用者のリハビリテーションにおいて異なる目標が設定されていたり、異なる手技が行われていることも多々ある。
機能分化による情報や連携の分断は、リハビリテーション分野に新たな課題を生んでいる。
医療の機能分化に伴う新たな課題に対して、リハビリテーション関係者は真剣に向き合わなければならない。
これからの時代は、連携先を含めたリハビリテーション技術の共有が重要となってくる。
頭ごなしにどの哲学や思想が正しいと決めるのではなく、議論をしながらリハビリテーション技術を共有していく姿勢が求められる。