AI・ロボット・ICTに食われない理学療法士・作業療法士・言語聴覚士のスキルはこれだ

現在、医療・介護分野において人工知能(AI)、ロボット、情報通信技術(ICT)の導入が進んでいる。

政府は、AI・ロボット・ICTを推進することで将来の労働者減少に対応したいと考えている。

そのため、官民一体となりAI・ロボット・ICTの開発と導入が行われている。

リハビリテーション分野でも、歩行支援ロボット、トランスファー支援ロボット、運動支援ツール、スマートフォンのアプリを用いた動作解析やリスク管理、見守り支援システムなどが導入され、徐々に市場に広がりつつある。

近い将来、リハビリテーション分野で働く大部分の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が、AI・ロボット・ICTに仕事を奪われ、自らの仕事を失うのではないかとの懸念がある。

確かに今後30年や50年というスパンで考えれば、テクノロジーは理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の仕事を奪う可能性はあるだろう。

特に、現在、20代前半の若いセラピストはテクノロジーがかなり進んだ未来の世界で、仕事をすることになるため、テクノロジーに食われないスキルを磨く必要があるだろう。

それではAI・ロボット・ICTに負けないセラピストのスキルはどのようなものだろうか?

筆者は以下の5つのスキル・能力に関してはAI・ロボット・ICTがセラピストを凌駕することは難しいと考えている。

1)局所アライメントの評価技術
現在、三次元動作解析機・動作分析アプリ・歩行支援ロボットなどがリハビリテーション分野で応用されている。これらは、患者や利用者の動作分析、関節運動の補助を行うものであるが、動作分析や関節運動の補助ができるのは股関節・膝関節・足関節の大関節のみで、足部、膝関節、肩関節、脊柱、手根部などの細かい骨のアライメントを捉えたり、アライメントのコントロールすることは不可能である。
例えば、足部アーチや足関節の関節可動域制限を目的とした足根骨のアライメントを調整するような非常に複雑で緻密な評価や手技はロボットには不可能だろう。
運動学や解剖学に基づくアライメントコントロールの手技に関しては、テクノロジーが追いつくことが難しいと考える。現に、マッサージチェアーがセラピストの徒手療法を凌駕することは、未だできていない。

2)患者・利用者の個別的背景を踏まえたリハビリテーションやケアの立案
患者や利用者の生活を取り巻く背景は年々複雑化している。
老々介護、貧困世帯、介護力低下、生活保護、認知症、虐待等の問題が、複雑に交錯し、高齢者の生活の自立を困難にしている。
複雑な問題を抱える患者や利用者へのリハビリテーションの介入はAIやロボットを用いても、根本的な解決はできない。
患者や利用者の生活背景は多種多様であることに加え、リハビリテーションやケアの在り方には患者、利用者、家族の価値観も強く影響する。個別的な背景を踏まえたリハビリテーションの支援は人間的な感性が非常に要求される部分であり、論理的な計算で答えを出すことはできないものである。

3)事業の立ち上げや事業を運営すること
地域包括ケアシステムが推進される社会では、自助や互助の領域における様々な事業の創出が期待されている。事業の立ち上げや運営では、コンセプトの設定、人材の確保や教育、運営手順の確率、ビジネスパートナーとの提携などが必要である。これらのことは、人間にしかできない。
事業を行うためには、情熱、熱意、感動、怒りなどのきわめて情緒な感情に基づくモチベーションが必要である。よって、事業の立ち上げ、運営は決してAIにはできない。

4)AI・ロボット・ICTを使用すること
発想を変えてAI・ロボット・ICTを完全に使いこなすことができるセラピストになれば、職を奪われることはない。例えば、歩行支援ロボットといっても様々な種類があり、これからも多くのものが発売されるだろう。それぞれのロボットには、そのロボットに適した患者や身体条件があることから、患者や利用者の適正な評価を行ったうえでロボットを選定するということもセラピストの仕事として成り立つ。
また、リハビリテーションプログラムの立案するために様々なデータとAIを用いて、プログラムを決定することもセラピストの仕事になるだろう。AIが導き出したプログラムが道義的にも患者や利用者のニーズの観点からも有用性があるかについては、セラピストにしか判断できないだろう。

5)複雑で多様な動作パータンを呈する動作のリハビリテーション
更衣動作、入浴動作、調理動作、手作業などの動作は様々なバリエーションに富んでおり、また、細かい関節運動が必要なものが多い。例えば、手作業であれば手関節や手根骨などの動きが必要である。
特に、生活関連動作バリエーションが多く、かつ、小さい関節の動きが必要な動作が多いため、ロボットを用いて治療を行うことは難しいだろう。

AI・ロボット・ICTは理学療法士・作業療法士・言語聴覚士と対立するものではなく、共存共栄していくものである。

その共存共栄は人間にしかできない技術領域を確立することによって、達成できるだろう。

テクノロジーの進化だけでなく、セラピストの進化が同時に求められている。

 

 

 

質の悪い理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が全く淘汰されない業界は異常である

理学療法士 12,000人以上
作業療法士 5,000人以上
言語聴覚士 1,500人以上

合計18,500人のセラピストが毎年、誕生している。

今から、10年間で185,000人、20年間で370,000人が今より増加することになる。

大阪府医療計画、日本経済新聞で理学療法士の過剰供給が指摘され、厚生労働省では理学療法士・作業療法士の需給調整関する議論が始まっている。

地域包括ケアシステムは、医療の在宅シフトを進め、病床を削減し、在宅の軽度者に対するリハビリテーションは、自助・互助の概念により人件費をかけない方法が推進されている。

高齢者数のピークは2043年であり、その後は全世代に渡り未曽有の人口減少に突入する。

どう考えても、日本では理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の働く場所は少なくなる。

職域拡大が叫ばれているが、そもそも国家財政難時代の医療保険・介護保険分野における職域拡大にも限界がある。

民間ビジネスをするしても、人口が減少していくのだから市場はどんどん縮小していく。

しかも、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の資格は業務独占をしていないため、お互いの仕事を奪い合う関係にある。

所謂、雇用の共食いがあり得るのだ。

実際、
理学療法士で摂食嚥下リハビリテーションの専門家
作業療法士で歩行を含めた基本動作の専門家
言語聴覚士で食事動作の専門家
など、専門性を超えたハイブリッド型セラピストが世の中は沢山誕生している。

セラピストの過剰供給
国家財政難
市場の縮小
雇用の共食い
の四重苦により、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の雇用の場は必ず減少する。

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筆者が知っている医師は、2000年当初からセラピストを大量雇用して医療事業を大成功に導いた。

ある日、筆者がその医師に対して「これだけセラピストを採用していて、2030年頃に一気にセラピストの需要がなくなったり、リハビリテーションの診療報酬が一気に下がったらどうするのですか?」と質問した。

医師の回答は
「全員、リストラしかないでしょ」
とのことだった。

この話を聞いて、
なんて医師だ!ひどい奴だ!
と思う人もいれば、
このようなことを想定して、絶対に勝ち残れる圧倒的実力をつけるんだ!
と思う人もいる。

どちらのほうが、セラピストとして健全であるかは言うまでもない。

ラーメン屋も
アパレル関係も
歯科医院も
コンビニも
牛丼屋も
全部、過剰供給である。

しっかりと、マーケティングを行い、実力をつけた企業だけが生き残るだけである。

資本主義の日本で、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士だけ、「雇用を守ってください!」というのは厚かましい話である。

理学療法・作業療法・言語聴覚療法のエンドユーザー患者や利用者の立場になれば、「良質な理学療法・作業療法・言語聴覚療法を受けたい!質の悪いセラピストは淘汰をしてほしい」というのは、至極、当たり前の話である。

むしろ、質の悪い理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が淘汰されるという自浄作用をセラピストは有するべきである。

質の悪いセラピストすら淘汰できないセラピスト業界に未来はない。

 

 

 

 

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の「ステータスが欲しい・欲しい病」は自滅一直線

多くの理学療法士・作業療法士・言語聴覚士等の医療や介護従事者はキャリアについて、「キャリア・アップ」という言葉を使うことが多い。

「キャリア・アップ」という言葉には、アップ、すなわち上昇という言葉が使われているため、当然、その逆の「キャリア・ダウン」も存在する。

この「キャリア・アップ」という言葉は、「外的キャリア」を意識しているときに使われやすい。

外的キャリア
職業、職種、役割り、身分、学歴などで客観的に確認できるもの

外的キャリアは、客観的に確認することができ、かつ、キャリアの上下が伴うものである。

しかし、外的キャリアは自身の興味・関心・価値観などの自己概念を反映していないことも多い。

セラピストが、呼吸療法認定士、心臓リハビリテーション指導士などを取得しても、その後、臨床で活かすことや追及しないことがなんと多いことか・・・・・。

結局のところ、ただのステータスが欲しかっただけである。

本当のキャリア・デザインは「内的キャリア」であるという教育が日本では大いに不足している。

したがって、そもそも理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の資格を取得したこと事態が、ステータスを求めた結果の行動である可能性も高い。
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内的キャリアは、本人の興味・関心・価値観を示すものであり、内的キャリアを満たさなければ、生き甲斐ややり甲斐を感じることは難しい。

多くの理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は養成校学校から医療機関・介護事業所に就職する時に、「内的キャリア」を考えたことが無く、「外的キャリア」だけで目標を定めようとする。

つまり、医療機関や事業所の名前、給与、ブランドイメージが重視される。

さらに、就職してからの医療機関や介護事業所でキャリア・デザインに関する教育がないので、「内的キャリア」を考えることなく、中堅セラピストになってしまう。

想像してほしい。

特にやりたいことがない中堅セラピストがどれほど、組織にとってお荷物になっていくか。

ステータスにはアップもダウンもある。

しかし、あなたの興味・関心・価値観にはアップもダウンもない。

あなたの周りに「ステータスが欲しい・欲しい病」になっている人はいないだろうか?

そういう人とは距離を取っていただき、自身の興味・関心・価値観に向き合って、仕事をしてほしい。

 

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士のアラサー・アラフォークライシス

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の過剰供給が懸念されて久しい。

2025年以降は三職種合わせて30万人を軽く超える。

社会保障費の圧縮や医療・介護の効率化などの影響により、たとえ、セラピストの職場や職域は増えたとしても、賃金水準は上がらない。

今の30代、40代のセラピストはセラピストが不足している時代に養成校に入り、セラピストの資格を取得した世代である。

したがって、彼らの多くが比較的、好条件で医療機関や介護事業所に就職することができている。

それから10年ばかり経って、状況は激変しつつある。

毎年、18,000人誕生するセラピスト

診療報酬・介護報酬改定による成果主義の導入と基本報酬の低減化

このような状況においては、医療機関や介護事業所は次のように考える。

「これだけセラピストがいるのだから、もう賃金は上げなくていいよね、初任給も下げていこう」

「給料を高く払ってもいいのは、診療報酬や介護報酬の成果主義を満たせる優秀なセラピストだけだ」

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このような医療機関や介護事業所の考えの影響を受けるのは、今の30代、40代のセラピストである。

現在、50代や60代のセラピストは若いころにかなり良い待遇を受けおり、かつ、比較的、高い退職金もあるし、もうすぐすれば引退である。

しかし、30代、40代は実力がある、なしに関わらず好待遇になっており、あと20年以上働かなければならない。

したがって、アラサー・アラフォーセラピストは特筆すべき「価値」を組織や社会に提供できないと、医療機関や介護事業所のお荷物になる可能性が高い。

しかも、今のロボットテクノロジー・SNS・起業・AI・などの世の中の流れに関しては、20代セラピストのほうが圧倒的に強い。

アラサー・アラフォーセラピストは相当、危険水域に来ている。

 

99%の理学療法士・作業療法士等の医療従事者は自分で決断して、その職場に勤務し、そして、しばらく経つと職場の不満を言う

多くの理学療法士・作業療法士・看護師・介護士は、自らの意思で就職希望先に問い合わせ、自らの足で面接に行き、自らが書いた履歴書を提出して、自らの意思で席に着席し、自らの意思で面接を受ける。

そして、内定通知が来たら自らの言葉で、内定の受託を就職希望先に伝える。

就職するまでの過程は、すべて自らの意志である。

しかし、入職後、数か月から1年で突如、「不満」を言い出す。

この施設は〇〇だからダメなんです
こんなやり方は私は理解できない
これは私の仕事ではない
あの院長は〇〇なんでどうしようもない
事務長が〇〇をしろといってきたが,そんなこと嫌だ
などなど・・・・・

「不満」は言っても構わないが、「不満」を言っても現状は何も変わらない。

職場は永遠に現状維持される。

人間は、常に「不快な状況」を脱して「快な状況」を作る動物である。

しかし、不満ばかりを言っている人にはそんな原理原則も作用しない。

「不満」を言い散らしている人で、自ら行動する人はほぼ皆無である。

自ら決断して入社したのだから、自ら決断して退職するとか、現状を変えるとか、自分の意見を貫くとかすればいいのに、その決断には絶対に至らない。

つまり、結局のところ、「不満を言っている自分が大好き」だし、「不満を満足に変える意思」もない。

こういうことを言うと、「就職した後に色々とよくないことが分かった」「面接時に聞いた事と違うことが分かった」という声が聞こえてくる。

しかし、「面接時に聞いたことと違うことが職場内で起これば、それを理由に退職すればいい」と言いたい。

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面接時と違ったことが起こって、それを許さない自分がいるなら辞めれば良い。

結局、不満が生じる事態を許せる程度の意思やアイデンティティしか持っていないのだ。

雇い主は、「面接時に様々なことの詳細を聞かれなかったから、答えなかっただけだし、給料をもらっているのだから、文句を言わずに働いてほしい」と考えているだろう。

自分で就職希望をして、自分で入社の決断をしたのだから、「不満」があれば退職するか、その不満を消し去る行動を取ればよい。

入社の決断は自分でしておいて
不満の解決は自分でしない。

そんな未熟な医療・介護従事者は社会資源としても活躍できない。