ワークライフバランスの概念が医療機関や介護事業所のマネジメントに浸透して久しい。
なんとなく、「働きやすい職場＝ワークライフバランスを実現している出来る職場」という考えが定着している。
しかし、経営者、管理者そして従業員も「ワークライフバランスとは何者なのか？」について明確に理解していることは少ない。
現実的にはワークライフバランスを導入したことにより
単位数減少等の生産性が低下した
セラピストの人手不足が生じた
セラピストの質が低下した
などの問題が全国各地のリハビリ部門で生じている。
具体的には以下のような問題が多い。
①多様な価値観を受け入れているとそれぞれの職員の考えがばらついてしまい、組織として同じ方向性を向くことが出来ない
②残業等を削減するため、セラピストの技術や知識を高めるための教育が乏しくなり、質の低いセラピストが増えた
③家庭の事情を最優先させ、組織に協力的ではない職員が増えた。
これらの問題が生じる根本的な原因は、「ワークライフバランスの誤解」である。
ワークライフバランスの真の意味を理解せずに組織のマネジメントに導入した結果、多くの問題を抱えることになっているのである。
ワークライフバランスの誤解には以下のようなものがある。
誤解①
仕事も生活も「そこそこに」で行う
最も多い誤解に、「ワーク・ライフ・バランスは仕事も生活もほどほどにして両立する」がある。
仕事や生活に手を抜いたり、妥協することがワークライフバランスではない。
「仕事や生活の双方が自分にとって充実したものにする」ために、「仕事や生活を含む人生を良くするために自分らしい働き方をする」を前提とするものである。
誤解②
ワークライフバランスは女性のための取り組みである。
出産や子育てといったライフイベントが多い女性が組織内で活躍するためにワークライフバランスは必要である。
しかし、子どもが生まれて親となるのは男性も同じであり、また、親の介護は性別や年齢に関係なく生じるライフイベントである。
よって、ワークライフバランスは年齢や性別を問わず全ての働く人を対象にした取り組みである。
誤解③
ワーク・ライフ・バランスは、会社が実現させるもの
働きやすさや自分の思い描く働き方の実現は会社や組織が提供してくれるという姿勢ではワークライフバランスは実現できない。
ワークライフバランスは、組織の制度を活用して働く一人ひとりが実現させるべき極めて主体的なものである。
そのためには、「会社が求めている仕事の結果」と「自分がどのように生きていきたいのかという価値観」を知り、その実現のために主体的に行動する必要がある。
誤解④
残業のない会社＝ワークライフバランスを実現している会社
残業のない会社は定時時間内に成果を出すことが要求される。
時間内でリハビリテーションのサービス、書類作成、業務連絡などをすべて完了させなければならない。
したがって、ワークライフバランスを導入している会社は高い生産性が必須条件となる職場である。
投稿者
高木綾一
株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）
呼吸療法認定士
修士（学術・経営管理学）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授