個人のキャリアにもBCPが必要である

BCPとは事業継続計画(Business Continuity Plan)の頭文字を取った言葉である。

事業継続計画とは、災害などの緊急事態が発生したときに、企業が損害を最小限に抑え、事業の継続や復旧を図るための計画である。

近年は、新型コロナウイルス感染拡大、台風、地震などの災害により企業経営の継続が困難となる事例がふえていることから、BCPは注目されている。

2021年介護報酬改定では全介護事業所・施設にBCPの策定が必要とされる予定である。

しかし、このBCPは企業経営だけに必要なものではない。

個人のキャリア戦略においても重要である。

人生には転機がある。

職場をやめたい
病気になった
やりたいことが見つかった
経済的に厳しい
失業した
親の介護をしなければならない
など・・・

人生には想定外のことが起こる。

想定外のことが起こった時に「何の判断もせずに、何もしない」とどんどん状況が悪化してく。

したがって、「転機を乗り越える能力」は人間にとって大変重要なものである。

転機を乗り越えるための理論はいくつか存在しているが、最もシンプルな方法は「自分自身のコンテンツを明確にしておく」・「信頼関係のある仲間を増やしておく」ことである。

この二つの要件を満たしている人はキャリアにおけるBCPを備えている。

自分自身にコンテンツがある人は自分自身の商品価値を他者や市場に理解させやすいため、市場や人脈からのアクセスが増えやすい。

また、信頼関係が醸成されている人はあなた自身を他者・他社に紹介してくれる可能性が高くなる。

また、信頼関係のある人は
情報の提供
行動への後押し
直接的な支援
を提供してくれる可能性があり、これらがあるとないでは大きく行動が異なってしまう。

平たく言えば、人生の困難な時に周囲の支援が得られる状況を作っているほうが円滑に困難を乗り越えることができるということである。

自分のキャリアの継続性を高めるためのBCPの要件は二つである。

コンテンツの確立
信頼できる仲間

不透明な世の中ではこれらの要件が益々重要となる。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)
呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

PT・OT・STが知っておきたい転職の本質 転職とは価値創出

筆者はキャリアコンサルティングを生業にしているが、その中でも相談が多いのは「転職」に関する相談である。

「転職」をしたいと考える動機は概ね以下の理由が多い。

①今の職場にやりがいを感じない
②拘束時間が長い
③キャリアップが望めない
④給与が安い
⑤人間関係が悪い

これらの理由から今の職場から他の職場へ変更したいという動機が生まれている。

問題は、転職をすれば人生が好転すると考えている人が多いことである。

いわゆる、隣の芝生は青く見えるということである。

なぜ、隣の芝生は青く見えるのだろうか?

それは、今の自分の置かれている環境と他の職場の環境を比較して、自分の会社にないものが他の会社にあると感じてしまうことが発端である。

簡単に言えば「ないものねだり」の感情が強くなっているのである。

しかし、この「ないものねだり」の感情だけでは転職が成功する可能性は低い。

なぜならば、仕事とは自分の価値を社会や組織に提供することで対価を得ることが本質だからである。

「ないものねだり」は受動的な姿勢であり、「仕事を通じた価値創出」は能動的な姿勢と言える。

「仕事を通じた価値創出」を意識せずに「ないものねだり」で転職すると確実に後悔するだろう。

「仕事を通じた価値創出」をしなければ、組織からは一向に評価を受けることができない。

そのため、「職場環境が悪化している」と感じてくる。

そうなると、まさに負のループで再び「隣の芝生は青く見える」現象が起こる。

今、転職を考えている人はぜひ「転職とは価値創出である」ということを考えていただきたい。

「次の職場で自分はどんな価値を出せるか?」を真剣に考え、悩むことが転職成功への第一歩である!

執筆者
高木綾一 セミナー講師 株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)
呼吸療法認定士
修士(学術)(経営管理学)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

No2を作れない管理職のキャリアデザインは難しい

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士のキャリアデザインの一つとして、「管理職」として成功する方法がある。

臨床技術だけでなく、管理能力を磨き組織を管理することで、勤め先から評価されることで、「管理職」としてのキャリアを築くことは、複雑化している現代のリハビリテーション業界において大きな意味を成すものである。

管理職として成功するためには様々な能力を磨かなければならない。

リーダーシップ
人材育成
経営戦略
会計管理
IT管理
マーケティング
イノベーション
技術経営 など幅広い能力の開発が必要である。

しかし、これらの能力を高めれば優秀な管理職になれるか?と言うと、答えは「No」である。

これらの能力がどれだけ高くても、その能力を組織の隅々まで効果的に行き渡らせることができなければ、全く意味を持たない能力になってしまう。 Fotolia_79726724_Subscription_Monthly_M-e1438655206363 管理能力を飛躍的に向上させる鍵は「伝達機能」である。

「伝達機能」とは、リーダーの意思や戦略を組織全体に伝達する機能であり、優秀な組織においてはNo2のポジションにある人がその役割を担う。

端的に言えば、No2が作れない管理職はどれだけ能力が高くても、その能力は「宝の持ち腐れ」となる可能性が極めて高い。

したがって、No1はNo2を育成することが最大の課題である。

独善的なマネジメントを行っているリーダーにはNo2は決して育たない。

No1とNo2とは、信頼で結ばれる必要がある。 信頼があるから、No2はどのような状況になろうともNo1を支えるのだ。

信頼関係を築くには、日頃の言動が大切である。

管理職として成功したければ、信頼関係を基軸にしたNo2の育成に最大限の努力が必要である。

執筆者
高木綾一 セミナー講師 株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)
呼吸療法認定士
修士(学術)(経営管理学)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

PT・OT・STのキャリア~資格や学位の取得を通じて得た知識を何に役立てるのか~

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が他の資格や学位の取得を目指すことが一般的なことになっている。

特に理学療法士・作業療法士の過剰供給という話題が世間に出てからは、自身のキャリアアップのために資格や学位の取得を目指す人が急にふえている。

しかし、残念なことにその資格や学位を取得することがゴールになっており、取得後のキャリアプランが計画できていない人が圧倒的多数である。

特に、近年、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の大学院への進学が増加している。

学術的な研鑽を積み、理学療法・作業療法・言語聴覚療法の学位を取得することで、自身の専門性を高めることが目的と考えられる。

だが、修士や博士の学位を取得しただけで人生や仕事は変わらないのが現実である。

修士や博士と言うのは、一定の知識を持っていることを証明しているだけにすぎず、それを活かすも殺すもその人のキャリアプラン次第である。

修士や博士を取得しただけで、給料が上がる、昇進に優位になる、転職がしやすい、社会から注目されるというのはすべて幻想である。 7df36022a469e3b1c9cf83b310bbfd08_s それでは、どうすれば組織や社会から評価されるのだろうか?

資格や学位の取得を通じて獲得した知識を組織や社会の問題解決のために役立てる行動やその結果に対して、組織や社会は評価を与えるのである。

つまり、具体的な問題解決のために資格や学位は存在しているのである。

ましてや、1000を超える資格が日本にはある中で、複数の資格を持つ人自体も全く珍しい存在ではない。

解を恐れずに言えば、資格自体に価値はない時代に突入している。

経済環境や少子高齢化が進む日本では、具体的に問題を解決できる人材が評価される。

資格や学位を取得すれば、キャリアがアップする。

この考えは早急に捨てるほうが良い。

逆に言えば、資格や学位の取得などしなくても、組織や社会の課題を解決できる人物になれば組織や社会からの評価は得られる。

あなたは、何のために資格や学位を取得するのか?

今一度、考えて診てほしい。

執筆者
高木綾一 セミナー講師 株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)
呼吸療法認定士
修士(学術)(経営管理学)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

起業という働き方 どういう事業をおこすか どう決める?

起業をする場合、まず悩むのはどのような事業を起こすのか?ということである。

事業内容を考える場合に、まず、最初に考えるべきことは「事業ドメイン」である。

日本語では、「事業の範囲」となる。

事業ドメインでは次の3つの内容について検討しなければならない。

提供をしたい人=顧客軸

何を提供したいか=機能軸

どうやって提供するか=製品・技術軸

簡単に言えば、誰に何をどうやって?

例えば、健康増進サービスにおける事業ドメインは次のようなものになる。

提供をしたい人=虚弱高齢者あるいは健康増進志向のある高齢者

何を提供したいか=運動、食事、ライフスタイルなどの指導や地域コミュニティーの紹介や仲介

どうやって提供するか=ご自宅に健康増進分野に長けたセラピストが訪問することやSNSを利用して提供する 事業ドメイン事業ドメインの概念図

事業ドメインを明確に定めることで、経営資源の非効率化や事業に関係の薄い分野への進出の抑止が可能となる。

事業ドメインが明確に定めることができなければ、本業が曖昧になる。

自社の経営資源や経営者の意識を本業に傾注させるために事業ドメインを定めることが重要である。

執筆者
高木綾一 セミナー講師 株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)
呼吸療法認定士
修士(学術)(経営管理学)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授