整形外科クリニックにおけるリハビリテーション科の差別化戦略とは

整形外科クリニックが地域において選ばれ続けるためには、リハビリテーション科の差別化が極めて重要である。

特に高齢化社会の進展に伴い、整形外科に求められる役割は「治療」から「機能回復」へと広がっており、リハビリ部門の質と戦略性がクリニックの競争力を左右する。

第一に取り組むべきは差別化戦略である。

一般的なマッサージや電気治療だけでなく、個別理学療法や姿勢・動作分析に基づく精緻なアプローチを導入することで、地域の他院との差別化が図れる。

また、運動器リハビリテーションにおいては、スポーツ障害や術後ケアに特化したプログラムを用意することで、対象患者層の明確化と集患力の向上が期待できる。

次に求められるのは、技術マネジメントである。

臨床現場における知識と技術は、個人依存になりがちであるが、組織として標準化し、技術の伝承と共有を促すことで、サービス品質の安定化と属人化の回避が実現する。

加えて、スタッフの専門分野への興味や得意分野を把握し、適切な役割配置を行うことも、組織的な成果につながる。

そのためには、継続的な技術への投資が不可欠である。

最新のリハビリ機器の導入や外部セミナー・研修参加への支援は、スタッフのモチベーションを高めるとともに、治療技術のアップデートを可能にする。

また、学びの機会を提供することは、スタッフ定着率の向上にも寄与する。

さらに、差別化を外部に伝えるためには、WEBマーケティングの活用が鍵となる。

クリニックの強みや専門性を明確に打ち出したホームページ、SEOを意識したブログ記事、SNSによる情報発信は、潜在的な患者との接点を増やす効果がある。

とりわけ、症例紹介やリハビリの様子を視覚的に伝える動画コンテンツは、信頼獲得につながる有力な手段である。

最後に、忘れてはならないのがインターナルマーケティングの視点である。

リハビリスタッフが「この職場で働く価値」を感じられるような環境づくりは、質の高いサービスを提供する土台である。

理念の共有、双方向のコミュニケーション、評価制度の透明性といった取り組みは、内なるブランド価値を高め、外部への発信力にもつながる。

整形外科クリニックにおけるリハビリテーション科は、単なる補完的機能ではなく、クリニックのブランドを形づくる中核である。

今後の医療経営においては、戦略的な視点と柔軟な実行力をもって、その価値を最大化していくことが求められる。

筆者
高木綾一

理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)
三学会合同呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
国家資格キャリアコンサルタント
株式会社Work Shift代表取締役
関西医療大学 保健医療学部 客員准教授

医療・介護分野の経営戦略や人材育成に精通し、年間100回以上の講演を実施。
医療機関や介護事業所の経営支援を通じて、組織の成長と発展をサポートする。
著書には 「リハビリ職種のキャリア・デザイン」「リハビリ職種のマネジメント」 があり、リハビリ職種のキャリア形成やマネジメントの実践的な知識を提供している。
経営相談・セミナー依頼はお気軽にお問い合わせください。

経営者とリハビリ部門管理者の理想的な関係とは? 〜利益と現場のバランスを取るために〜

リハビリ部門の運営において、「利益重視の経営者」と「現場重視の管理者」の間にギャップが生じることは少なくない。

経営者は事業の持続可能性を考え、利益を重視するのに対し、管理者は患者への質の高いサービス提供を最優先とする傾向がある。

この対立が解消されなければ、組織の方向性がぶれ、リハビリ部門の運営がうまくいかなくなる。

では、どのような関係を築けば、リハビリ部門が健全に運営できるのか。


①互いの立場と目的を理解する

経営者と管理者が協力するためには、まず相手の視点を理解することが不可欠である。

  • 経営者の視点
    1.リハビリ部門が利益を生み出さなければ、事業自体が継続できない
    2.適切な経営戦略をとることで、より多くの患者に質の高いリハビリを提供できる
    3.人件費や運営コストを抑えることで、組織全体の安定性が増す

  • 管理者の視点
    1.質の高いリハビリを提供しなければ、患者満足度やリピート率が低下する
    2.スタッフの働きやすさを確保しないと、離職率が上がり、結果的に部門運営が不安定になる
    3.現場の負担が大きくなりすぎると、サービスの質が低下し、長期的に収益にも悪影響が出る

お互いの視点を理解しないまま話し合っても、対立するだけである。

「利益重視」と「現場重視」はどちらかが正しい・間違っているわけではなく、両者のバランスが取れたときに初めて事業が成功すると認識することが重要である。


②共通の目標を設定する

経営者と管理者が協力するには、「利益」と「現場」のバランスを取る明確な目標」を持つことが求められる。

例えば、以下のような目標設定が考えられる。

  • 売上向上 × サービスの質向上の両立
    ✔ 「〇ヶ月後に〇%の利益増加を目指すが、患者満足度も〇点以上を維持する」
    ✔ 「リピート率を〇%向上させることを売上目標の一つとする」

  • コスト削減 × スタッフの負担軽減
    ✔ 「業務の効率化を進めて残業時間を〇時間削減する」
    ✔ 「適切なリソース配分で、1人あたりの負担を軽減しつつ利益を確保する」

このように、経営者と管理者が一緒に目標を作り、それを定期的に見直すことで、お互いの意識のズレを防ぐことができる。


③現場のデータを活用して合理的な意思決定をする

「感情的な対立」ではなく、「データに基づいた合理的な判断」を行うことで、両者の歩み寄りがスムーズになる。

例えば、
業務負担のデータ化:スタッフの稼働率や業務負担を可視化し、過剰な業務負担がある場合は調整する
患者満足度の調査:定期的に患者満足度を数値化し、改善点を明確にする
利益率の分析:リハビリ科の収益性を分析し、単位数を検討する

こうしたデータをもとに経営者と管理者が議論することで、感情論ではなく客観的な視点から判断ができるようになる。


④管理者が経営視点を持ち、経営者が現場を理解する

リハビリ部門が成功するためには、管理者が経営視点を持つことと、経営者が現場を理解することが不可欠である。

管理者の経営視点
1.単なる「現場の代表」ではなく、利益を意識した部門運営を行う
2.コスト管理や収益向上の手段を理解し、経営に貢献する提案をする
3.「質の向上=経営の成功」につながる方法を考える

経営者の現場理解
1.現場を知らずにコスト削減や効率化を求めるのではなく、現場の負担を考慮する
2.短期的な利益だけでなく、長期的な安定運営を意識する
3.スタッフの意見を取り入れ、働きやすい環境づくりに配慮する

このように、お互いが相手の立場を学び、歩み寄ることが重要である。


✅ リハビリ部門の成功のために大切なこと

  1. お互いの立場を理解する
  2. 共通の目標を持つ
  3. データを活用して合理的に判断する
  4. 管理者は経営視点を持ち、経営者は現場を理解する

「経営者と管理者が協力するリハビリ部門」は、利益を確保しながら、質の高いサービスを提供できる理想的な組織となる。

筆者
高木綾一

理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)
三学会合同呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
国家資格キャリアコンサルタント
株式会社Work Shift代表取締役
関西医療大学 保健医療学部 客員准教授

医療・介護分野の経営戦略や人材育成に精通し、年間100回以上の講演を実施。
医療機関や介護事業所の経営支援を通じて、組織の成長と発展をサポートする。
著書には 「リハビリ職種のキャリア・デザイン」「リハビリ職種のマネジメント」 があり、リハビリ職種のキャリア形成やマネジメントの実践的な知識を提供している。
経営相談・セミナー依頼はお気軽にお問い合わせください。

クリニック開業におけるリハビリテーション科成功のポイント

リハビリテーション科を併設したクリニックを開設し、成功させるためには、経営戦略のみならず、リハビリスタッフの働きやすさやモチベーションを考慮する必要がある。

本記事では、リハビリテーション科の成功に向けた重要なポイントを解説する。

1. クリニックの方向性と運営方針の明確化

クリニックを円滑に運営し、発展させるためには、方向性を明確にし、それに沿った方針を確立することが重要である。

スタッフ全員が共通の意識を持ち、統一された方針のもとで診療を行うことで、組織としての強みが生まれる。

また、長期的な視点を持ち、クリニックの成長を見据えた取り組みを進めることが、持続可能な経営につながる。

2. 院長のリハビリテーション科へのコミット

リハビリテーション科を成功させるためには、院長自身が積極的に関与することが重要である。リハビリスタッフに業務を一任するのではなく

  • リハビリテーションの重要性を理解し、経営方針に反映する
  • 定期的にスタッフと意見交換を行い、働きやすい環境を整備する
  • リハビリの効果を患者と共有し、クリニック全体でリハビリの価値を高める

といった取り組みを実施することが求められる。

3. 専門性の確立と差別化

クリニックのリハビリテーション科が成功するためには、専門性を確立し、他院との差別化を図る必要がある。たとえば、

  • 脳卒中リハビリ:脳卒中後のリハビリに特化し、回復期から生活期まで支援する
  • スポーツリハビリ:アスリートやスポーツ愛好者の復帰を支援する
  • 高齢者の生活動作リハビリ:転倒予防や日常生活動作(ADL)向上に特化する

などの特色を持たせることで、専門性をアピールできる。

また、理学療法士(PT)、作業療法士(OT)、言語聴覚士(ST)など、それぞれの専門分野を活かしたチーム医療を展開することも有効である。

4. WEBマーケティングの活用

集患のためには、WEBマーケティングが欠かせない。

特に以下の施策が効果的である。

  • ホームページの充実:クリニックの理念、診療内容、スタッフ紹介、リハビリの様子を掲載する
  • SNS・ブログの活用:リハビリの重要性や患者の回復事例を発信する
  • Googleマイビジネスの活用:Google検索やマップで上位表示されるよう最適化する
  • YouTubeや動画コンテンツ:リハビリのビフォーアフターやセルフエクササイズの紹介を行う

これらを活用し、リハビリの専門性をアピールすることで、患者の信頼を獲得できる。

5. クリニックはブラックになりやすい問題の回避

リハビリテーション科を併設するクリニックは、ブラックな労働環境になりやすいという課題がある。

その要因として

  • 中抜きの時間が多く、拘束時間が長くなりやすい
  • 労働時間が長いため、スタッフの離職率が高まる
  • 算定期限超の月13単位患者ばかりのリハビリになるとモチベーションが低下する

が挙げられる。

これを回避するために

  • シフト制を工夫し、中抜き時間を有効活用する(研修・勉強会の時間に充てるなど)
  • 労働時間の管理を徹底し、無理なスケジュールを組まない
  • 月13単位患者ばかりにならないよう、急性期の患者を受け入れる仕組みを作る

といった対策が必要である。

6. 確定診断の重要性と適切な患者層の確保

クリニックのリハビリテーション科を成功させるには、確定診断を適切に行える医師の力量が重要である。

診断が曖昧な慢性疾患の患者が集まりすぎると

  • リハビリの効果が不明確になり、モチベーションが低下する
  • 診療報酬が安定せず、経営の負担が増す
  • スタッフが診療方針を立てづらくなる

といった問題が発生する。

そのため

  • 確定診断を行える医師の採用・育成
  • 診断基準の明確化と標準化
  • 新患患者が定期的に来院するようなマーケティング施策

を実施することが大切である。

7. コンプライアンスの徹底

リハビリテーション科の運営には、コンプライアンスが欠かせない。

特に以下の点に注意が必要である。

  • 診療報酬請求の適正化:不正請求が発覚すると、クリニックの信頼が失われる
  • リハビリスタッフの資格・業務範囲の遵守:無資格者による施術は禁止する
  • 個人情報の管理:患者のカルテや情報を適切に管理する

コンプライアンスを徹底することで、安定した経営が可能となる。

8. まとめ

リハビリテーション科を併設したクリニックを成功させるためには、

  • 理念・ビジョンの明確化
  • 院長のリハビリテーション科へのコミット
  • 専門性の確立と差別化
  • WEBマーケティングの活用
  • ブラックな労働環境の回避
  • 確定診断の強化と適切な患者層の確保
  • コンプライアンスの徹底

が重要である。

特に、スタッフのモチベーション維持や労働環境の改善を意識しながら、患者に質の高いリハビリを提供する体制を整えることが、クリニックの成功につながる。

筆者の経験上、成功するクリニックは理念が明確であり、院長が積極的にリハビリテーション科へコミットしているケースが多い。

また、労働環境の整備や新患患者の獲得に積極的なクリニックほど、経営が安定しやすい傾向がある。

クリニックの経営上の課題がある場合は、いつでも弊社に相談ください。

専門のコンサルタントが、貴院の状況に応じた最適なアドバイスを提供いたします。

筆者
高木綾一

理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)
三学会合同呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
国家資格キャリアコンサルタント
株式会社Work Shift代表取締役
関西医療大学 保健医療学部 客員准教授

医療・介護分野の経営戦略や人材育成に精通し、年間100回以上の講演を実施。
医療機関や介護事業所の経営支援を通じて、組織の成長と発展をサポートする。
著書には 「リハビリ職種のキャリア・デザイン」「リハビリ職種のマネジメント」 があり、リハビリ職種のキャリア形成やマネジメントの実践的な知識を提供している。
経営相談・セミナー依頼はお気軽にお問い合わせください。

 

リハビリ部門 人材が育たないと嘆く前に――採用こそが運営の要

リハビリ部門の経営者や管理者の中には、「人材が育たない」「思うようなスタッフがいない」と嘆く声が多い。

しかし、その一方で、採用や求人活動に力を入れている事業所は少ないのが現状だ。

果たして、適切な採用を行わずに、理想の人材が自然と集まるものなのだろうか。

経営の本質は、「ヒト・モノ・カネ」のバランスにあると言われる。

その中でも、特に「ヒト」の要素が最も重要であり、どれだけ設備を整え、財務基盤を強固にしても、適切な人材がいなければ事業の成長は望めない。

つまり、経営の成否は採用活動にかかっていると言っても過言ではない。

採用活動を軽視するリスク

多くのリハビリ部門では、求人を出せば応募が来るという受け身の姿勢が目立つ。

ハローワークや一般的な求人媒体に掲載するだけで、人材が集まると思い込んでいるケースが多い。

しかし、近年の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の就職市場は変化しており、求職者側の選択肢が増えている。

優秀な人材は、ただ求人票を見て応募するのではなく、企業のビジョンや職場環境、キャリアアップの仕組みを細かくチェックした上で就職先を決める。

そのため、単に「人が来ない」と嘆くだけではなく、そもそも自社の採用活動が適切に行われているのかを振り返る必要がある。適切な採用活動を怠れば、

  • 求める人材が来ない
  • 早期退職が相次ぐ
  • 教育・育成コストが無駄になる

    といったリスクが生じ、結果的に経営を圧迫することになる。

採用を経営戦略の一環とする

採用活動は単なる人員補充ではなく、経営戦略の一環として考えるべきである。
例えば、

  1. 採用のターゲットを明確にする
    • どのようなスキルや価値観を持つ人材を求めるのかを具体的に設定する。
  2. 魅力的な職場環境を整備する
    • 給与や福利厚生の見直しはもちろんのこと、キャリアパスや教育体制を整備し、成長できる環境をつくる。
  3. 発信力を強化する
    • 自社の魅力を伝えるために、採用専用のWebサイトやSNSを活用し、求職者に向けた情報発信を行う。
  4. 採用プロセスを最適化する
    • 面接や選考の仕組みを見直し、求職者とのミスマッチを防ぐ工夫をする。

まとめ

「人材が育たない」と嘆く前に、まずは採用活動を見直すことが重要である。

リハビリ部門の成功は、適切な人材を採用し、育成することで初めて実現する。

採用に本気で取り組めば、理想の組織を作ることができる。

採用こそが運営の要であり、事業の未来を左右する最も重要な要素なのだ。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)
呼吸療法認定士
修士(学術・経営管理学)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

リハビリ・ケアの現場でよくいる無理な要求をする家族にどのように対応するべきか?

リハビリの現場では家族から「もっと頻繁にリハビリをしてほしい」「歩けるようにしてほしい」「他の患者さんよりも優先してほしい」など、無理な依頼を受けることがある(図1)。

家族の気持ちを考えれば、できる限り応えたいと思うかもしれないが、現実的には難しいことも多い。

図1 無理な要求をする家族

では、こうした無理な要求に対して、どのように対応すればよいのだろうか。

① 家族の気持ちに寄り添う
まず大切なのは、家族の不安や焦りを理解し、それを受け止めることである。
家族が強く要望を伝える背景には、「早く回復してほしい」「もっと良くなるのではないか」という期待がある。
それを無下に否定するのではなく、「お気持ちはよく分かります」「ご家族として心配になりますよね」と、共感を示すことが重要である。
まずは家族の感情に寄り添いながら、落ち着いて話を進める土台を作る。

② 専門的な視点で説明する
共感を示した後は、リハビリの専門的な視点から現実的な対応を説明する。

「歩けるようにしてほしい」と言われた場合、「歩行能力の回復には、筋力やバランスの向上だけでなく、本人の意欲や体力も重要です」と伝え、単純なリハビリ回数の増加だけでは解決しないことを説明する。
医学的根拠を交えて説明することで、家族も納得しやすくなる。

③ 病院や施設の方針を明確に伝える
「特別に多くリハビリをしてほしい」といった要望には、施設の方針を明確に伝えることが必要である。
「リハビリの回数や時間は、医学的な判断や施設のルールに基づいて決められています」と説明し、公平性を保つための基準があることを理解してもらう。
特定の患者だけを特別扱いするわけにはいかないことを、冷静かつ丁寧に伝えることが大切である。

④ できる範囲の提案をする
無理な要求をそのまま拒否すると、家族の不満が募ることがある。
そのため、「できる範囲で対応する」姿勢を示すことも重要である。

「リハビリの回数は増やせませんが、ご自宅でできる簡単な運動をご案内できます」「リハビリの進捗をご家族に定期的にお伝えすることは可能です」
といった提案をすることで、家族の納得を得やすくなる。

⑤ 他職種と連携して対応する
リハビリスタッフだけで対応しきれない場合は、看護師や医師、ソーシャルワーカーと連携することも有効である。
特に、家族が感情的になりやすい場合や、無理な要求が繰り返される場合は、チームで対応することで、より適切な説明やサポートが可能になる。

「医師と相談しながらリハビリの計画を進めています」と伝えることで、リハビリスタッフだけで判断しているわけではないことを理解してもらえる。

⑥ 家族との良好な関係を維持する
無理な要求に対して毅然とした対応をすることは必要だが、関係が悪化してしまうと、リハビリの進行にも悪影響を及ぼす可能性がある。
家族との信頼関係を築くために、「リハビリの状況をこまめに共有する」「本人の頑張りを家族に伝える」「家族の意見を聞く姿勢を持つ」といった工夫をすることで、良好な関係を維持しやすくなる。

無理な要求をする家族に対して、リハビリスタッフは冷静かつ専門的な姿勢を保つことが重要である。

まず、家族の不安や期待に共感を示しながら、現実的なリハビリの目標や限界を丁寧に説明することが求められる。

感情的にならず、科学的根拠に基づいた対応を心掛け、チームで情報を共有し、一貫した対応を徹底することが大切だ。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
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関西医療大学保健医療学部 客員准教授