カテゴリー: マネジメント

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が看護師と連携をしなければならないシチュエーションは増えている。

特に、重症度の高い利用者や終末期対応が必要な利用者においては看護師との連携・協働は欠かせない。

しかし、連携・協働のハードルは高い。

当たり前であるが、看護師と理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は共通の教育を受けておらず、それぞれの分野で使用する言語が異なる（下図）。

また、各職種で取得している知識や技術も異なる。

そのため、連携・協働の実現には看護師と理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の双方の努力が必要である。

（無断転載禁止）

地域包括ケアシステムが伸展する社会では、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士はスペシャリストとして専門的な分野を追求するだけでなく、ジェネラリストとして他分野の知見を学んでいく必要がある。

ジェネラリストとして自己研鑽を積んでいなければ、イラストの事例のように看護師との実質的な連携が不可能になる局面が必ず現れる。

看護師との連携が出来ないことで最も不利益を被るのは利用者である。

地域包括ケアシステムは理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の従来の在り方を大いに変節させている。

これからは、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が社内研修などでも看護師や介護職などの他分野の学習をする機会を設け、看護師との共通言語を一つでも多く増やすべきである。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 助教

イラスト提供
福山真樹

理学療法士×イラストレーター
医療・介護等の現場を、医療職種の胸の内まで分かりやすくイラストで伝える。
臨床で勤務する理学療法士だからこそ描ける作品を医療関係者等へ提供し、書籍・学会・福祉機器紹介PV等、様々な場面で用いられている。
問い合わせ先
Facebook　https://www.facebook.com/Masaki.Fukuyama.PT
メール　　big.tree.of.truth@gmail.com
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目先の診療報酬改定に対応することは重要である。

なぜならば、診療報酬改定は改定後の数年間の医療機関の経営に大きな影響を与えるからだ。

リハビリテーション部門や経営陣にとって、施設基準や算定項目を精査し、組織の持つ能力の範囲で最大限の診療報酬上の収入を得られるよう努力することは責務である。

しかし、目先の診療報酬改定以上に取り組まなければならいことがある。

それは、将来的に必要とされるリハビリテーションサービスを予測し、そのサービスを開発・運用することである。

将来的に必要とされるリハビリテーションサービスに取り組むことで、他医療機関のサービスと差別化することができ、質の高いリハビリテーションを行うこと ができる。

さらに将来的に診療報酬改定で評価されれば、経済的なメリットを得られるなど医療機関にとって経営上の大きなアドバンテージが手に入る。 では、どのようにすれば、将来的に必要とされるリハビリテーションサービスを予測できるだろうか？

まず、どの医療機関でも出来ることは、自院のリハビリテーションサービスにおける問題点を探り出し、その解決のためのソリューションを検討することであ る。

しかし、これを行うためには、洞察力の高い理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が必要であるため、人材の能力が大きく影響する。

もう一つの方法は各種団体が国に要望している内容を精査することである。

各種団体は各職能集団や医療機能集団で構成されており、各分野における課題を常に集約している。

その集約した内容を国に評価してもらうために、定期的に要望書を提出している。 その内容を確認すれば、将来的に評価される可能性高いリハビリテーションサービスが予想できる。

例えば、各種団体は以下のような項目を国に要望している。

呼吸リハビリテーションや心大血管リハビリテーションで言語聴覚士によるサービスを評価して欲しい

摂食機能療法の適応疾患の拡大を行って欲しい 病棟セラピストの配置をより評価して欲しい

看護師と理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が連携して総合的な訓練を行うことを評価して欲しい

認知症に対応するために、認知症チームケアという概念を確立し、そのサービス提供を評価して欲しい

など、その他多くの要望内容が各団体より提言されている。

これらの内容を精査し、自院にとって意味のあるものに取り組むことは、先述したようなメリットがあり、大変意味のあることである。

目先の診療報酬改定は大切 しかし、その先にある診療報酬改定はもっと大切

こういった意識を理学療法士、作業療法士、言語聴覚士は持たなければならない時代であることを自覚しなければならない。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 助教

筆者は全国各地で医療機関のコンサルティングを行っている。

その中でも深刻な状態に陥っているリハビリテーション部門に共通している事象がある。

それは、「18単位売上至上主義」による組織の崩壊である。

18単位取得が絶対的価値観となっている組織では必ず以下のような問題が起こっている（下図）。

単位数取得のため、利用者カンファレンス、家屋評価、多職種連携、書類業務が疎かになり、リハビリテーションサービスの質が低下する

取得単位数が足りていないことを指摘されることを恐れるため、実際に行っていない単位数の水増し請求を行う

単位数取得を優先するあまり、15分程度の介入でも一単位で算定をする

取得単位数でしか、人事評価されないため、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士としての遣り甲斐を失い、数年の勤務で退職するため離職率が高い

このような問題が起きても、経営者や院長は売上至上主義をやめない。

 

（無断転載禁止）

売上至上主義の何が悪いのか？

売上が悪いのではなく、売り上げが至上であることが問題なのである。

リハビリテーションサービスのような労働集約型産業では、人のモチベーションが経営の源泉である。

この当たり前のことを忘れている人が経営者になると売上至上主義が蔓延る。

人のモチベーションが高まる状況を創りながら、売り上げの向上を目指す。

このことを目指さずに何が経営者か。

売上至上主義の人は経営者ではない。

ただの金の亡者である。

そして、売上至上主義に加担してるリハビリテーション部門の管理職も、金の亡者の悪行に手を貸していることを自覚しなければならない。

リハビリテーションサービスの本質を忘れた売上増加など、ただの社会悪である。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
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リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
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認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
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関西医療大学保健医療学部 助教

イラスト提供
福山真樹

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地域包括ケアシステムは、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の社会的な役割を大きく変容させている。

地域包括ケアシステムでは、医療や介護の分業制が徹底されており、経済的効率の高いシステムの構築が進んでいる。

病院、施設より在宅で医療や介護を提供する方が経済的効率が良いため、在宅復帰支援と在宅療養支援は医療介護政策の柱である。

在宅生活を継続するといずれ人間は、低ADLになる。

しかし、低ADLな人であっても介護保険制度の様々なサービスにより、長期間に渡り、在宅生活が可能となっている。

そのため、訪問リハビリ、訪問看護、通所リハビリ、通所介護に勤める理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は、低ADL向けのサービスコンテンツが必要となっている。

しかし、低ADL向けのサービスコンテンツが乏しい理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は非常に多い。

下図のように車椅子シーティングの知識や技術が乏しければ、的外れなリハビリテーションの提供を行うことになる。

（無断転載禁止）

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は、養成校や実習を通じてADLの予後が良い症例を前提に知識や技術を学んでいる。

簡単に言うとADLが低下した人を前提とした知識や技術が極端に乏しいと言える。

しかし、在宅療養をしている人は将来必ず低ADLになる。

その時に、何も提供できないと信頼を一気に失うだろう。

医療や介護の環境変化に合わせて知識や技術を帰ることができるセラピストしか市場は評価してくれない。

地域包括ケアシステムの中で、生き残るためには知識や技術の幅を増やすことが大切である。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
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病気や障害を持つ高齢者が在宅生活を継続することが当たり前の世の中になった。

そのため、在宅系リハビリテーションのサービスの普及は著しく、近い将来、セラピストの主戦場は在宅になることは間違いない。

病院や施設と在宅におけるリハビリテーションの目標は異なることが多い。

在宅リハビリテーションの目標に一つに、「在宅生活の継続」が挙げられる。

在宅生活の継続が困難になる理由は様々あるが、その一つが「家族や介護者の介護疲れ」がある。

時に、「介護疲れ」は著しい精神的ストレスを家族や介護者に与え、最悪なケースとして「介護殺人」などの事例も生じている。

そのため、「介護疲れ」の緩和は重要である。

リハビリテーション専門職はADLやIADLの専門職であることから、家族や介護者への専門的な提案や助言が期待されている。

しかし、実際は下図のように家族や介護者に適切な提案や助言が出来ないセラピストも多い。

（無断転載禁止）

家族や介護者に適切な提案や助言をするためには、生活関連動作やトランスファーに関する幅広い知識が必要である。

しかし、養成校や卒後教育ではこのような領域を学ぶ機会は少ない。

したがって、在宅に関わるセラピストは主体的に家族・介護者支援を学ぶ必要がある。

在宅分野を主戦場とするセラピストは、家族・介護者の目線を常に意識してほしい。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
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関西学院大学大学院 経営戦略研究科

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