目先の診療報酬改定だけでは見えない将来のリハビリテーションの課題を考えることの大切さ

目先の診療報酬改定に対応することは重要である。

なぜならば、診療報酬改定は改定後の数年間の医療機関の経営に大きな影響を与えるからだ。

リハビリテーション部門や経営陣にとって、施設基準や算定項目を精査し、組織の持つ能力の範囲で最大限の診療報酬上の収入を得られるよう努力することは責務である。

しかし、目先の診療報酬改定以上に取り組まなければならいことがある。

それは、将来的に必要とされるリハビリテーションサービスを予測し、そのサービスを開発・運用することである。

将来的に必要とされるリハビリテーションサービスに取り組むことで、他医療機関のサービスと差別化することができ、質の高いリハビリテーションを行うこと ができる。

さらに将来的に診療報酬改定で評価されれば、経済的なメリットを得られるなど医療機関にとって経営上の大きなアドバンテージが手に入る。 915220ac84494934e00fca68a8790899_s では、どのようにすれば、将来的に必要とされるリハビリテーションサービスを予測できるだろうか?

まず、どの医療機関でも出来ることは、自院のリハビリテーションサービスにおける問題点を探り出し、その解決のためのソリューションを検討することであ る。

しかし、これを行うためには、洞察力の高い理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が必要であるため、人材の能力が大きく影響する。

もう一つの方法は各種団体が国に要望している内容を精査することである。

各種団体は各職能集団や医療機能集団で構成されており、各分野における課題を常に集約している。

その集約した内容を国に評価してもらうために、定期的に要望書を提出している。 その内容を確認すれば、将来的に評価される可能性高いリハビリテーションサービスが予想できる。

例えば、各種団体は以下のような項目を国に要望している。

呼吸リハビリテーションや心大血管リハビリテーションで言語聴覚士によるサービスを評価して欲しい

摂食機能療法の適応疾患の拡大を行って欲しい 病棟セラピストの配置をより評価して欲しい

看護師と理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が連携して総合的な訓練を行うことを評価して欲しい

認知症に対応するために、認知症チームケアという概念を確立し、そのサービス提供を評価して欲しい

など、その他多くの要望内容が各団体より提言されている。

これらの内容を精査し、自院にとって意味のあるものに取り組むことは、先述したようなメリットがあり、大変意味のあることである。

目先の診療報酬改定は大切 しかし、その先にある診療報酬改定はもっと大切

こういった意識を理学療法士、作業療法士、言語聴覚士は持たなければならない時代であることを自覚しなければならない。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学保健医療学部 助教

PT・OT・STのキャリアデザインに活用できるホランド理論「キャリア・クラスター」

ホランド理論では次の6つの性格的特徴(パーソナリティー)が存在し、各特徴に適した仕事選びが重要である言われている。

6つの特徴
現実的 (Realistic)

研究的 (Investigative)
芸術的 (Artistic)
社会的 (Social)
企業的 (Enterprising)
慣習的 (Conventional)

これらの6つの特徴と仕事の適応を考えたモデルを「キャリア・クラスター」という。

世の中の多くの職業を分類し、それぞれに適したパーソナリティーを定めたものである。 パーソナリティとキャリア・クラスターは以下のように定められる。 キャリアクラスター

キャリア・クラスターをセラピストの仕事内容に変えてみると以下のようなものになる。キャリアクラスター セラピスト用

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士という同一の資格を有して、働いていたとしても、それぞれのパーソナリティーは違うことから、各人に適した仕事が存在すると言える。

自分自身の性格特性を分析することは、キャリア選択においては極めて重要である。

あなたのパーソナリティーを判断するには
過去の自分自身の行動や興味・関心を振り返ってみる
信頼できる友人にあなたのことを説明してもらう
職場での人事面談での指導内容を振り返る
などの方法がある。

投稿者
高木綾一

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修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学保健医療学部 助教

18単位至上主義で失われるものを知らない経営者が多すぎる件

筆者は全国各地で医療機関のコンサルティングを行っている。

その中でも深刻な状態に陥っているリハビリテーション部門に共通している事象がある。

それは、「18単位売上至上主義」による組織の崩壊である。

18単位取得が絶対的価値観となっている組織では必ず以下のような問題が起こっている(下図)。

単位数取得のため、利用者カンファレンス、家屋評価、多職種連携、書類業務が疎かになり、リハビリテーションサービスの質が低下する

取得単位数が足りていないことを指摘されることを恐れるため、実際に行っていない単位数の水増し請求を行う

単位数取得を優先するあまり、15分程度の介入でも一単位で算定をする

取得単位数でしか、人事評価されないため、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士としての遣り甲斐を失い、数年の勤務で退職するため離職率が高い

このような問題が起きても、経営者や院長は売上至上主義をやめない。

 


(無断転載禁止)

売上至上主義の何が悪いのか?

売上が悪いのではなく、売り上げが至上であることが問題なのである。

リハビリテーションサービスのような労働集約型産業では、人のモチベーションが経営の源泉である。

この当たり前のことを忘れている人が経営者になると売上至上主義が蔓延る。

人のモチベーションが高まる状況を創りながら、売り上げの向上を目指す。

このことを目指さずに何が経営者か。

売上至上主義の人は経営者ではない。

ただの金の亡者である。

そして、売上至上主義に加担してるリハビリテーション部門の管理職も、金の亡者の悪行に手を貸していることを自覚しなければならない。

リハビリテーションサービスの本質を忘れた売上増加など、ただの社会悪である。

投稿者
高木綾一

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イラスト提供
福山真樹

理学療法士×イラストレーター
医療・介護等の現場を、医療職種の胸の内まで分かりやすくイラストで伝える。
臨床で勤務する理学療法士だからこそ描ける作品を医療関係者等へ提供し、書籍・学会・福祉機器紹介PV等、様々な場面で用いられている。
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リハビリテーションの未来は明るいという根拠のないリップサービスはキャリアデザインには何の役にも立たない

2019年3月17日に開催された千葉県理学療法学会の特別講演に講師としてご招待をいただきました。

私が話したテーマは「これからの理学療法士のキャリア・デザイン」でした。

会場には300名を超す参加者の方がおられ、キャリア・デザインに関する関心の高さを感じました。

この特別講演で伝えたかったことは、日頃、キャリアコンサルタントとして活動している中で一番感じるキャリア・デザインの問題点である「キャリア・デザインに対するモチベーションの継続」でした(下図 当日資料スライド)。

キャリア・デザインに目覚めて行動を開始するが、徐々にその行動量が低下して、結局、今までと同じ生活・仕事のリズムに戻る方が90%以上であるという印象です。

すなわち、10%、10人に1人しか、キャリア・デザインを完遂することができないことになります。

それでは、なぜ、キャリア・デザインを継続的に行うことが難しいか?

これは、結局のところ危機感が乏しいからだと感じています。

経営と同じで、危機感を感じていない人にどれだけアドバイスやハウツーをお伝えしても、実践することはありません。

危機感が乏しいと、現状維持で良いという価値観が生まれやすい。

そのため、キャリア・デザインが尻つぼみになる。

このままではご飯を食べていけない、このままでは役割がなくなる・・・という危機感を心底感じなければ、人間の持つ生存本能が惹起されなくなる。

私は、危機を煽ることはしませんが、危機を正確に理解することは推奨しています。

危機を正確に理解すれば必ず、打開策が見えてくるからです。

リハビリテーションの未来は明るいという根拠のないリップサービスはキャリアデザインには何の役にも立ちません。

今一度、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が直面している危機を学ばれてはいかがでしょうか?

投稿者
高木綾一

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求められるセラピストの技能は時代とともに変化し、今後は低ADL者対応スキルが必須となる

地域包括ケアシステムは、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の社会的な役割を大きく変容させている。

地域包括ケアシステムでは、医療や介護の分業制が徹底されており、経済的効率の高いシステムの構築が進んでいる。

病院、施設より在宅で医療や介護を提供する方が経済的効率が良いため、在宅復帰支援と在宅療養支援は医療介護政策の柱である。

在宅生活を継続するといずれ人間は、低ADLになる。

しかし、低ADLな人であっても介護保険制度の様々なサービスにより、長期間に渡り、在宅生活が可能となっている。

そのため、訪問リハビリ、訪問看護、通所リハビリ、通所介護に勤める理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は、低ADL向けのサービスコンテンツが必要となっている。

しかし、低ADL向けのサービスコンテンツが乏しい理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は非常に多い。

下図のように車椅子シーティングの知識や技術が乏しければ、的外れなリハビリテーションの提供を行うことになる。


(無断転載禁止)

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は、養成校や実習を通じてADLの予後が良い症例を前提に知識や技術を学んでいる。

簡単に言うとADLが低下した人を前提とした知識や技術が極端に乏しいと言える。

しかし、在宅療養をしている人は将来必ず低ADLになる。

その時に、何も提供できないと信頼を一気に失うだろう。

医療や介護の環境変化に合わせて知識や技術を帰ることができるセラピストしか市場は評価してくれない。

地域包括ケアシステムの中で、生き残るためには知識や技術の幅を増やすことが大切である。

投稿者
高木綾一

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福山真樹

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