PT・OT・STが他の資格を取る前に考えなければならない3つのこと

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が他の医療・介護・福祉関連資格等を取得し、キャリアップを図ることは珍しいことではない。

資格取得はその資格が示す領域での一定レベルの能力を担保するものであり、資格を取得することは有意義な事である。

しかし、資格取得=周囲から評価される というものではない。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は既に理学療法・作業療法・言語聴覚療法というスキルを取得している。

そのスキルに何らかのスキルを組み合わせることで価値が創造される。

しかし、このプロセスを間違えてしまうと資格を活かしたキャリアデザインは失敗に終わる。 資格の価値 考えなければならない視点は3つ存在する。

一つ目は、あなたの利害関係者は誰であるか?という視点である。

PT・OT・STの資格に加え、新たな資格取得を取得することの目的は、それにより創出される価値が利害関係者に貢献することである。

つまり、利害関係者を明確にできなければ、資格取得による価値創出の対象者が決まらないため、資格取得を行う目的がボヤけてしまうことになる。

利害関係者を明確にするもうひとつのメリットは、利害関係者が得られる対価の種類が予想できることである。

例えば、病院の理事長が抱える問題を解決することができれば、理事長から何らかの対価が得られる。

この場合、理事長というポジションを考えると対価は、昇給、ボーナス、評判、名声、昇進などが考えられる。

したがって、利害関係者を明確にせずに資格を活かした働き方をすることは、あまりにも費用対効果を無視していると言っても過言ではない。

もちろん、単なる趣味で資格を取る場合は例外ではあるが、多くのPT・OT・STは何らかの対価を得ることも資格取得の目的に含んでいるはずである。

二つ目は、あなたは利害関係者が抱える問題をどの程度の水準で解決し、どの程度の対価を得たいのか?という視点である。

当然、高い水準で問題を解決することができれば、利害関係者からの対価は大きくなる。

すなわち、資格を得ることで創出される価値のインパクトをどの程度のものにしたいのかを明確にすることによって、資格取得により創出される価値の内容が変化してくる。

三つ目は、どのような資格を習得してどのような価値を創出するのか?という視点である。

利害関係者と解決へのインパクトが決まれば、必要な価値の内容が決まる。

その価値を創出するためにどような資格を取得すれば良いかを考えやすくなる。 利害関係者 事例を以下に示す。

利害関係者  病院長・経営者

インパクト  強い

価値内容   在院日数短縮に寄与する価値

取得資格   医療技術に関する資格(摂食嚥下・呼吸・離床技術に関係する資格

 

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

PT・OT・STの3つの働き方を整理する

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士には3つの働き方が存在する。

3つの働き方の存在を知らないために、特定の働き方のみを漫然と継続することは避けたい。

様々な働き方を知った上で、価値観や状況と照らし働き方を選択することが賢明だ。

3つの働き方
1.医療機関や介護事業所などの企業に所属し働くこと

2.フリーランスやコンサルタントとして働くこと

3.起業し、自身で事業を運営すること choice それぞれの働き方にはメリットとデメリットがある。

1.医療機関や介護事業所などの企業に所属し働くこと
雇用主に雇われて働く事になる。
企業規模に応じて求められる仕事内容が変化する。
企業規模が小さくなればなるほど、様々な仕事を経験することになる。
小さな医療機関であれば、外来、入院、訪問業務などを兼務することも珍しくない。 しかし、兼務業務が増えてくると長時間勤務になりやすいという特徴がある。
企業で働けば、企業がどのような人材を求めているのかを肌で感じることができる。企業の中でしっかりと成果を出せば、企業が倒産しない限り、長期間、安定的な給与をもらうことができる。
病院や介護事業所の勤務がこの働き方に属する。
現在、多くの理学療法士・作業療法士・言語聴覚士がこの働き方を選択している。

2.フリーランスやコンサルタントとして働くこと
自分の知識や経験を価値という形で、市場に提供し、お金を得る働き方である。
日々の時間の使い方は比較的自由であり、また、自分が価値を提供するクライアントの数も、自由に決めることが出来る。
この働き方の最大の特徴は、提供できる価値の質の向上や担保が極めて重要であるという点である。
クライアントは、学歴・年齢・情意面などであなたを評価せず、純粋に「価値」で評価してくる。
したがって、価値を高めていく自己研鑽能力が要求される。
医療経営や介護事業のコンサルタント・特定のリハビリテーション領域の技術系コンサルタント・様々なプロジェクトに携わるフリーランスセラピストなどがこの働き方に属する。

3.起業し、自身で事業を運営すること
自身で資金を拠出し、会社を設立する働き方である。
会社の方針立案、運営、営業、サービス提供などを司令塔として実行する。
従業員を雇う場合もあれば、雇わない場合もある。
会社経営の全責任を自分に担うことになる。
事業が成功した時の経済的なメリットが大きい働き方である。
訪問看護ステーションや通所介護を経営するセラピストやインターネットを用いたリハビリテーション関連事業を行うセラピストなどがこの働き方に属する。

これらの3つの働き方を知った上で、自身のキャリアを決めることは重要である。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士としての可能性を狭めないためにも、広い視野で働き方を捉えるべきである。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

 

好きなことが見つからない人は嫌いなことを沢山経験しよう!

好きなことが見つからない
やりたいことが見つからない
目標が決まらない
というセラピストは多い。

セラピストは「セラピストになること」が目標だった人が多い。

そのため、国家試験に合格した瞬間に目標を失ってしまう。

そして、その後は目標探しの旅にでるのだが、いつまでたっても、好きなこと、やりたい事に出会えない。

これはなぜか?

好きなこと、やりたいことが見つからないのは、「大量に物事を経験し、嫌なことの経験が少ないから」である。

社会は人がやりたいことだけを与えてくれない。

むしろ、「人がやりたくないこと」を仕事として要求してくる。

しかし、その与えられたやりたくない仕事を大量にこなした人にはある特権が生じる。

その特権とは「やりたくないことをしていると、やりたいことや自分に向いているこに出会う事が出来ること」である。

人間は経験を積み重ねることで、自分の価値観を発見することが出来る。

「嫌なこと」を経験すると、「嫌ではないこと」に気づくことが出来る。

言い換えれば、自分の価値観を見つけることが出来ない人は圧倒的に経験値が少ないと言える。

楽な仕事を引き受ける、出来るだけ多くの仕事は抱えない、めんどくさい仕事から逃避するという姿勢では、好きなことは見つからない。

特に、経験年数の若い理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は大量に色々な事を経験するべきである。

大量経験の先にしか、自分の価値観を見つけることはできない。

目標が見つからない人は、是非、大量の行動を行って様々な経験をすることをお勧めする。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

介護支援専門員×セラピストの有用性

介護支援専門員(以下、ケアマネ)の資格をもつ理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は増加している。

各協会もケアマネの資格を取得することを推進しており、今後のダブルライセンス者は増える模様だ。 しかし、実際にケアマネとして働くセラピストは少ない。

セラピストがケアマネとして働くことを選択しない理由として次のようなものが考えられる。

1)ケアマネとして働くと、現状より給与が下がる可能性がある。

2)ケアマネに専念すると臨床ができなくなり、リハビリテーション技術が低下するという不安がある。

3)ケアマネは介護職出身の方が多く、セラピストが一緒に働くとぶつかる可能性がある。

4)介護保険の知識を勉強したかっただけで、そもそもケアマネとして働くつもりがない。

ケアマネの資格を取得しても、ケアマネとして働くことをしなければケアマネの資格を十分に活かせていないという意見も多い。

しかし、上記した1)から4)の理由は一定の合理性もあり、セラピストがケアマネとして働くことにハードルが存在するのも事実である。

では、1)から4)の課題をどのようにして解決すればよいだろうか? 1)から3)の理由に関しては、勤め先の組織のマネジメントにより解決できる可能性は高い。

ダブルライセンスの評価、セラピストとしての勤務時間確保、他職種ケアマネとの連携などを、組織ぐるみで取り組めば1)から3)の問題は解決できる。

しかし、組織がこの問題に取り組まない場合は、セラピストがケアマネとして働くことは困難である。

また、4)の理由に関しては、セラピストの考え方次第で解決できる。

ケアマネの資格を取っただけで、セラピストとしての仕事の質が向上すると考えるのは禁物である。

ケアマネの資格によって、得た知識をどのように業務に活用していくのか?と言う視点がなければ、ケアマネの資格は活きることはない。

すなわち、キャリアデザインが必要である。 167356 ケアマネの資格取得により得られる知識としては、「介護支援分野」「保健医療分野」「福祉サービス分野」などがある。

80%以上のセラピストが医療機関に勤めている現状から、多くのセラピストには「介護支援分野」「福祉サービス分野」に関する知識は乏しいと言える。

よって、それらの知識を生かすことで、セラピストとしてのキャリアは変化する可能性がある。

もちろん、ケアマネとして働くことができれば、セラピストの視点を活かしたケアプランの作成や医療や介護の連携ができるかもしれない。

しかし、ケアマネとして働くことを選択しなくても、キャリアデザインによっては、これからの地域包括ケアシステムが推進される時代においては活躍できる可能性が高い。

近年の診療報酬改定、介護報酬改定により退院支援会議、サービス担当者会議、リハビリテーション会議などの介護支援や福祉サービスの知識が必要とされる会議がどんどん増えている。

また、医療機関や介護事業所の管理職になれば、医療・介護・福祉の知識は組織マネジメントに相当役立つことが多い。

「知行合一」という言葉がある。

「知っていることは、使わなければ、知らないことと同じ」と言う意味である。

ケアマネの知識は、これからの時代に有用であることは間違いない。

しかし、使わなければケアマネの知識を知らないことと同じである。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

解決力を持つエキスパートになることは、計り知れないアドバンテージをPT・OT・STに与えてくれる

これからの時代において、長期間に渡り、PT・OT・STが活躍していくためには、「特定の分野のエキスパート」になることが重要である。

医療・介護・リハビリテーションを取り巻く環境変化が激しい時代においては、「個別リハビリテーションが出来る」・「一日18単位取得できる」・「訪問リハビリテーションができる」などの作業レベルの価値提供では、まったく、話にならない。

社内で大きな課題が生まれた時、地域で新しい挑戦を始める時、質の高いサービスを開発したい時に、経営者や上司が真っ先に頼ってくる人材になっておくことが、PT・OT・STの明るい未来に繋がる。

全てのPT・OT・STが、「特定の分野のエキスパートになる」ことを意識していない。

むしろ、そのような意識を持っている人は少数派である。

よって「特定の分野のエキスパートになる」こと達成することができれば、大勢のセラピストより、圧倒的に目立つことができる。

特定の分野のエキスパートになるということは、マニアックな知識を詰め込むということではない。

何かを解決することができる具体的な方策を有していると言うことである。

解決力という目立つパワーを有するエキスパートには、常に付加価値が高い仕事が訪れる。

当然、付加価値の高い仕事に対応することができれば、経済的なメリットを得られる可能性も高い。

また、付加価値の高い仕事をしていたという履歴は、エンプロイアビリティを著しく高めることになる。

解決力を持つエキスパートになることは、計り知れないアドバンテージをPT・OT・STに与えてくれる。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授