診療報酬改定、介護報酬改定は、医療機関や介護事業所の経営や運営に大きな影響を与える。改定によって、経営方針、人材教育、マーケティングなどの再考が必要となり、企業体としての革新が求められる。
しかし、地域包括ケアシステムが発表された2011年頃より、診療報酬改定、介護報酬改定の様相が変わってきている。
急性期病院の大編成、訪問看護ステーションの重度化シフト、疾患別リハビリテーションの厳格化、老人保健施設の在宅復帰機能、活動と参加を重視したリハビリテーション、診療所の組織化・・・・・事例を挙げればきりが無い状況である。
これらの変化は、医療機関や介護事業所の経営や運営に大きな影響を与えるものであるが、それ以上にそこで働いている理学療法士、作業療法士、言語聴覚士等の医療・介護従事者の仕事に対する価値観にも影響を与えている。
例えば、回復期リハビリテーション病棟で働くことにやり甲斐を感じて、熱心に臨床や勉学に励んでいた理学療法士に対して、診療報酬改定の影響により勤め先から訪問リハビリテーション部門への異動を命じられたとする。こういった場合、殆どに人間には防衛機制が作用する。
防衛機制とは、望まない状況になった時に自分が傷つくのを防ぎ、自分自身を防衛しようとする心の作用である。防衛機制では、怒りを外部に向ける発言が多くなったり、いい訳が多くなったり、責任転嫁をしたりする。それにより、心理的に安定しようとする。しかし、この防衛機制が強く出現し過ぎると、身体に病態が出現し、日常生活に活力がなくなったり、仕事への意欲を失う。
現在、リハビリテーションや看護を取り巻く状況は一年ごとに変化している。そのため、仕事内容や求められる能力の変化も激しい。よって、これからの時代は、働き方を肯定的に変化させていく能力が理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、看護師に必要である。
「働き方を肯定的に変えていく」ということは、常に、自らの価値観や興味が社会から求められる領域に位置できるように、キャリアをデザインしていくことである。これは、ビジネスの世界で考えれば、マーケティング活動である。
これからの時代において、医療・介護従事者は個人レベルのキャリアデザインやマーケティング活動ができなければ、防衛機制が強く作用する人生を過ごす事になる。
診療報酬改定・介護報酬改定は「働き方改定」である。組織も個人もこのことを強く意識し、マネジメントを行っていく必要がある。日頃から、働く従業員のキャリアデザインを支援することは、診療報酬・介護報酬改定を乗り切ることにも繋がる。
あなたの会社やあなた自身の「働き方改定」の準備は進んでいますか？