2015年介護報酬改定にて活動と参加が強く推進されて以来、リハビリテーション業界には大きな誤りが生まれている。
その誤りを積極的に広めようとするセラピストも存在し、医療と介護の現場で大きな困惑が生じている。
心身機能・活動・参加
この3つが重要なことには異論はない。
リハビリテーションが全人間的復権を目指すのであれば、心身機能・活動・参加が十分に配慮されたリハビリテーションの提供が必要である。
リハビリテーションの専門職として国家より免許を付与されている理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は心身機能・活動・参加のプロである。
しかし、2015年介護報酬以来、心身機能を十分に評価せずあるいは、評価できず、利用者の心身機能の予後予測を明示することなく活動・参加を強く主張するセラピストが増えた。
筆者のクライアントである医療機関や介護事業所にも、鬼の首を取ったかのように活動・参加を主張する人がいる。
筆者がその人たちの症例検討や症例指導に関わると、心身機能の予後予測が全くできていない、動作分析状の問題点を把握できていないことが目立つ。
そのような状況で、車椅子や補装具での外出、手すりを付ける、難易度を落とした家庭内役割を推奨するなどのハンズオフなリハビリテーションを提供している。
しかし、私がハンズオン評価をしてみると、廃用症候群による筋力低下が顕著であり、正しいADL練習ををすることで車椅子から離脱できる可能性が極めて高い方や歩行能力の改善の余地が残されており、歩行能力が向上すれば手すりが不要となる方が沢山いる。
もちろん、中には心身機能は十分に高まっているが、自己効力感の喪失や他者への依存が強く活動・参加が低下している事例もある。
このような事例の場合は、多職種協働による活動・参加への支援が必要である。
しかし、各種調査より、麻痺を治したい、歩けるようになりたい、立てるようになりたいという心身機能改善のニーズを持つ人は活動・参加を望む人より遥かに多い。
理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は医学的知識を持つリハビリテーション専門職である。
心身機能への予後予測や介入をせずに、活動・参加を訴えることは、国家資格者としての責務や利用者・家族のニーズも放棄していると言っても過言ではない。
誤解を招く可能性があるため、言っておくが活動・参加は当然重要である。
活動・参加に資する心身機能の予後予測と介入、あるいは活動・参加を通じての心身機能の改善ができなければセラピストして不完全である。
いずれにしても、心身機能が診れないことには話にならない。
活動・参加を適切に実践するには心身機能に対する深い造詣が必須である。
それでは、活動・参加を強く訴える人は心身機能に対して深い造形があると言えるのだろうか？
活動・参加の本質を考えずに主張するセラピストはリハビリテーション業界の課題である。