カテゴリー: ビジネススキル

自己概念とは「私はこういう人間だ」というセフルイメージである。

この自己概念というのは、人生において重要である。

良い自己概念を持つか、悪い自己概念を持つかによって、人生が大きく左右される。

自身に適した職業と出会い、それを選択するためには、自分自身の興味・関心・能力・価値観について自身で認識する必要がある。

職業やこれからの進路を選択し、実行することは人生を選択することである。

そのためには、自分の人生における指針が必要であり、その指針は自分の興味・関心・能力・価値観によって決められる。

自分はどんな仕事であれば自分らしさを表現できるか
自分は仕事を通じてどのような社会貢献ができるか
自分は人生や仕事でどのようなことを大切にしていきたいのか

これらの問いを日々、考えていくことで生まれてくる答えが「自己概念＝セルフイメージ」である。  特に、仕事に関する自己概念は「職業的自己概念」と言われている。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士という職種を選んだ人々全員が同じ「職業的自己概念」を有してはいない。

人ぞれぞれの自己概念があるため、同一の職業であっても、仕事を通じて達成したい事柄や獲得したい成果は異なるのが当然である。

職業的自己概念が明確になっている理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は、働きたい領域や仕事内容もはっきりしているため、人生に肯定的なキャリアデザインが行われる。

しかし、職業的自己概念が明確でない場合は、周囲の環境に巻き込まれたり、望まない仕事ばかりが増えたりするなど、自分の人生に否定的な出来事が起こりやすい。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術）
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

理学療法士の専門性は基本的動作能力の改善

作業療法士の専門性は応用的動作能力の改善

これは法律で定められていることである。

2015年度介護報酬改定にて、利用者の活動・参加の推進が強くなって以来、活動・参加に尽力するセラピストが増えている。

これは素晴らしいことであり、本来のリハビリテーションのあるべき姿である。

しかし、一方で、心身機能と活動・参加の介入のバランスが偏っているセラピストがいるのも実情である。

まずもって、理学療法士・作業療法士は基本的動作能力、応用的動作動作能力の分析ができなければ、本末転倒である。

しかし、動作分析が全くできず、利用者のポテンシャルを引き出せないセラピストが急増している（下図）。

（無断転載禁止）

動作に対する評価や治療は、活動・参加を推進する土台である。

動作分析をもろくにせず、ただ、活動・参加を促すのでは、活動・参加が心身機能を改善させることもないだろう。

動作を構成するのは各関節運動である。

そして、各関節も大関節から小関節で構成されている。

したがって、理学療法士・作業療法士は、活動・参加、そして、動作、関節運動を包括的に見れる能力が必要であり、それが他のライセンスとの差異であろう。

動作分析ができる人が活動・参加に取り組む。

活動・参加ができる人が動作分析に取り組む。

こんなことが当たり前になる時代にならなければ、セラピストに未来はない。

投稿者
高木綾一

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関西学院大学大学院 経営戦略研究科

イラスト提供
福山真樹
理学療法士×イラストレーター

医療・介護等の現場を、医療職種の胸の内まで分かりやすくイラストで伝える。
臨床で勤務する理学療法士だからこそ描ける作品を医療関係者等へ提供し、書籍・学会・福祉機器紹介PV等、様々な場面で用いられている。
問い合わせ先
Facebook　https://www.facebook.com/Masaki.Fukuyama.PT
メール　　big.tree.of.truth@gmail.com
Twitter　 https://twitter.com/PT_Fukuyama
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急性期・回復期・生活期の全ての領域において、利用者の高齢化が進展している。

そのため、セラピストが対応しなければならない範囲が拡大している。

医療保険や介護保険においてリハビリテーション部門が必要となった原因疾患が脳卒中や大腿骨頸部骨折などの運動器疾患であっても、ほとんどの利用者が既往歴として内科系疾患を有している。

そのため、リハビリテーションの実施中に内科系疾患が原因となるトラブルが起こることがしばしばである（下図）。

関節可動域練習や筋力強化練習時の痛みの管理
立位・歩行練習時の転倒リスクの管理
などを行っている理学療法士・作業療法士・言語聴覚士はいるが、平素から内科系疾患の管理を根拠をもって行っている人は少ない。

（無断転載禁止）

なぜならば、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は内科系疾患について学ぶ機会が圧倒的に不足しているためである。

卒前・卒後においても、主に脳血管疾患と運動器疾患に関する学びが多く、内科系疾患に関する学びは、特別講義などの機会に学ぶ程度である。

また、内科系疾患の管理は医師や看護師の仕事と考えている理学療法士・作業療法士・言語聴覚士も多いのも否定できない。

利用者が飲んでいる薬や受診状況なども把握していない人もいる。

しかし、高齢化が進展するリハビリテーションの現場では、内科系疾患の知識不足はセラピストの落とし穴になる。

これからのセラピストは内科系疾患の知識を高める努力を怠ってはならない。

投稿者
高木綾一

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自立とは
他の助けや支配なしで一人で物事をおこなうこと

自律とは
自分の立てた規範に従って自らのおこないをコントロールすること

皆さんの周りのセラピストは自立と自律を兼ねそろえているだろうか？

あるいは、自立と自律のどちらかを持っているだろうか？

法律上、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は、「医師の指示のもと」において診療の補助を行うことになっている。

しかし、現実として「医師の指示」が理学療法・作業療法・言語聴覚療法の専門性の細部まで至ることは不可能である。

そのため、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は、各分野の評価と治療を習得し、医師の指示のもと、自立と自律の精神をもって、利用者に対応しなければならない義務がある。

だが、残念ながら、自立と自律の精神を持たずに、医師の指示されたことだけを専門職としての思考をめぐらさずに、利用者に提供しているセラピストが増えている（下図）。

（無断転載禁止）

医師は「専門職としての理学療法士・作業療法士・言語聴覚士」を信用し、リハビリテーションの処方箋を発行している。

そして、必要に応じて医師と高いレベルで連携することを望んでいる人もる。

医師と高いレベルで連携するためには、当然、セラピストに自立と自律が必要である。

自立と自律の精神を持つ専門性の高いセラピストは、医師や看護師などにも医療や介護に関することをフィードバックする能力を持っている。

医師や看護師にとって、セラピストのフィードバックは医療や看護を行う上で非常に重要である。

皆さんの周りのセラピストは自立と自律を持っていますか？

リハビリテーションの質を上げるためには、セラピストの自立と自律の精神の醸成は欠かせない。

投稿者
高木綾一

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理学療法士の定義
1965年に定められた「理学療法士及び作業療法士法」により定められたリハビリテーション専門職の一つである。

法律上の定義は「厚生労働大臣の免許を受けて、理学療法士の名称を用いて、医師の指示のもと「理学療法」を行うことを業とする者をいう。」となっている。

また、法律では『「理学療法」とは、身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行なわせ、及び電気刺激、マッサージ、温熱その他の物理的手段を加えること』となっている。

理学療法士の仕事場
上記の理学療法士の法律上の定義より、医師の指示を受けて理学療法を行うことが原理原則となっていることから、病院、診療所、老人保健施設などの医師が勤務しているところで働くことが一般的になっている。

その流れもあり、現在でもほとんどの理学療法士は医療機関に属している。

介護保険分野で働く理学療法士が増えてきたのは、2010年前後からである。

理学療法士の仕事内容

理学療法士の仕事は一般的に以下の3つのステージに分けられる。

急性期
救急機能をもつ病院や大学病院などで、重症な患者に対して救急治療や濃厚な治療を行う時期である。術前・術後にリハビリテーションを開始する。病院によっては、集中治療室（ICU）でリハビリテーションを行うこともあり、高度な医療知識やリスク管理が求められる。また、術後の廃用症候群を防止するために早期離床への取り組みが求められる。

回復期
病状が落ち着き本格的に身体機能の回復と在宅や職場復帰のために環境調整を行う時期である。日常生活動作や日常生活関連動作の回復を図りつつ、住環境の調整を行うなどの取り組みを行う。動作分析、補装具や環境調整に関する知識が求められる。

生活期
在宅生活や施設で生活をしている人への身体機能や活動性の維持・向上に関する支援を行う時期である。また、近年では重症な人や看取り期の人も在宅で生活をしていることから、急性期に関する知識やターミナルケアに関する知識が必要である。家族や介護者への支援も必要となる。

その他のステージとして以下のものが挙げられる。

スポーツ現場/スポーツチーム
スポーツチームと契約し、アスレティックリハビリテーションや障害の予防に携わる。 チームドクター、トレーナー、監督、コーチと連携し、選手の競技復帰やパフォーマンス向上を支援する。日本ではプロ野球、Jリーグにチーム専属の理学療法士が近年増えている。

健康増進施設
フィットネスクラブなどの健康増進施設で、運動指導や介護予防を行う。高齢化の影響によりフィットネスクラブの会員も高齢者が多く、障害予防や老年医学を基にした運動指導が必要となっている。また、近年では行政の委託を受けて、フィットネスクラブで介護予防教室が行われることも多くなっている。

理学療法士の数
現在、理学療法士の数は急増しており、世界的に見ても一つの国にこれほどの理学療法士が存在する国は希である。

投稿者
高木綾一先生

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