テレワークとテクノロジードリブンの社会は決して華やかな世界ではない件

新型コロナウイルスによるテレワークの推進やテクノロジーの進展により、社会構造は大きく変わろうとしている。

テレワークとは何か?

情報通信技術を活用し時間や場所の制約を受けずに働くこと
「tele = 離れた所」と「work = 働く」をあわせた造語であり、日本では在宅勤務、リモートワークと呼ばれることが多い。

テレワークでは、人と人が顔を合わせることが少ないため、アナログなコミュケーションが乏しくなり、ITなどを利用したデジタル情報に基づくコミュニケーションが多くなる。

そのため、人間性の評価より、仕事の成果を評価する局面が増えていく。

同じ職場であれば、人当たり、優しさ、チームワークなど様々な人の情意面を感じることができるが、テレワークだとデジタル情報の交換が中心であるため情意面の情報が乏しくなる。

そうなると、人の評価は「成果」が中心とならざるを得ない。

また、AI、アプリ、ロボットなどのテクノロジーが進展すれば人間の仕事内容はより高度化が求められるようになる。

単純作業はテクノロジーが担い、より創造的で生産的な仕事を人間が担うことが期待されるようになる。

身近な事例を挙げると、Google社が提供しているGoogleフォームがある。

Googleフォームを用いれば、顧客が入力した様々なデータを簡単にデータ化し、グラフも作成してくれる。

つまり、人間が手作業でする手間を省いてくれているのだ。

テクノロジーが発展すればするほど単純作業から人間が解放されるが、その反面、人間の知識、技術、創造性の向上が必須となる。

オンラインや在宅勤務の進展が進めば進むほど、人間は高度化されたスキルが求められる上に、さらに、成果で判断されることになる。

このような状況にうまく適応できる人にとっては、テレワークやテクノロジードリブンの社会は幸せかもしれないが、適応できない人にとってはストレスが増加するだろう。

医療や介護でも在宅勤務やオンラインによる業務が増加していることが好ましいと思われがちだが、決してそうではない面もあることを認識するべきである。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
茂澤メディカルクリニック
たでいけ至福の園
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学 客員准教授

 

 

 

 

 

新型コロナウィルスにより多くの医療機関や介護事業所では減収傾向!経営者や管理職は何をするべきか?

2020年4月に新型コロナウィルスの全国的拡大により、国より緊急事態宣言が発令され、国民の外出自粛や様々な業種に対する休業が国より要請された。

このため、全国的な経済不況が生じており、近い将来、数万件の事業者の倒産や数十万人の失業者が生まれると予想されている。

医療機関や介護事業所においても利用控えが起こっており、筆者の知る限りの整形外科クリニック、中小病院の外来、通所介護、通所リハビリなどでも2割から4割の利用者減少が起こっている。

新型コロナウィルスは、今後も地球上からなくなることはない。

また、精度の高い新型コロナウィルスのワクチンや治療薬が完成するまで1年から3年はかかると見込まれている。

また、日本はシルバー民主主義国家と言われて、高齢者の方々の世論を最重視した政治が行われる傾向が高い。

つまり、政府は常に新型コロナウィルスの感染による健康被害を受けやすい高齢者に最大限配慮した政治を行わなければならない。

したがって、総合的に考えると今後、長期間に渡り「自粛ムード」が解かれることはないと断言することができる。

そのため、今後、医療機関や介護事業所の利用者減少は大きな課題となり、倒産も現実的な話となってくる。

このような状況において、医療機関や介護事業所の経営者や管理職は何をするべきだろうか?

それは、自社のサービスを「不要不急なレベル」から「必要火急なレベル」に引き上げることが重要である。

「不要不急であれば、利用を控える」というのが、今回の新型コロナウィルスが生んだ社会的な脈絡である。

自社のサービスが本当に利用者にとって必要火急なレベルか?

質の高いリハビリテーション
高い満足度が得られる
利用者の課題解決に貢献している
利用者の人生にとって大切な一部となっている
などのレベルまで自社のサービスを引き上げていなければ、今後数年間に渡り、医療機関や介護事業所の利用者は減少したままであろう。

新型コロナウィルスというピンチをチャンスに変えるには自社のサービスの質を見直す行動が必要である。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
茂澤メディカルクリニック
たでいけ至福の園
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学 客員准教授

新型コロナウィルスで追い込まれた経営者や管理者は本性を現す件

2020年4月になって日本では新型コロナウィルス感染症が全国的に広がり、日本社会に大きな打撃を与えている。

特に、経済活動に与える影響は大きく、世界大恐慌レベルの不況になると予想されている。

今現在、多くの経営者や管理者は経済的な不安を強く感じている。

経済的に不安を感じると人間は極度のストレスを感じ、そのストレスはその人の本性をあぶりだす。

筆者が医療や介護の経営者や関係者より感じる「悪い本性」は以下の三通りである。

パターン① 都合の良い依頼をする人
人間関係も疎遠でかつ信頼関係が破綻している人が、自社の経営や運営が思わしくなくなり、急に不安になったことで、急に連絡をしてきて「色々と助けてほしい」と懇願する都合良すぎる依頼をしてくる人

パターン② すぐに減給・雇止めを言っちゃう人
日頃は「職員は会社の財産だ!皆さんのおかげで会社は成り立っている!」と公言しているが、経営状態に不安を覚えるとすぐに、減給やシフト調整を醸し出し、リストラの臭いがプンプンする人

パターン③ 売上低下を他人の責任に転嫁する人
日頃から経営改善の努力や従業員の教育などを放置し、いざ、経営状態が悪くなると職員の努力が足りないから経営状態が悪いと経営者としての責任を転嫁する人

これらの本性は平時においては、表面化することはないが有事においては顕著に表面化してくることが多い。

このような本性はその人の価値観や他人に対する思いを如実に表したものである。

したがって、このような本性を感じた時は、この経営者や管理者とこれからも長い間一緒に働くべきか?を考える良い機会である。

新型コロナウィルスにより職場ではいろいろな人の本性が見えているのではないだろうか?

ちなみに、私はこんな経営者か管理者とは長い間一緒に働きたいとは思わない。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
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たでいけ至福の園
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修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学 客員准教授

 

PT・OT・STの新人は気をつけよう!第一印象は非言語情報で決まる!

新人の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の皆さんは、毎日、緊張しながら仕事をしているのではないだろうか?

私が新人の頃は医師、看護師、先輩療法士、そして、患者や患者家族に気を遣う日々だったことを覚えている。

新人としては自分の評価を上げて、組織から必要とされる人物になりたいと思うのは当然のことだろう。

周りからの評価を上げるためには、ひたすらに良い臨床をすることだと考えるかもしれない。

それは、間違いではないが、完全な正解ではない。

仕事において人間関係を良好とし評価を高めるためには、第一印象が重要である。

心理学において、第一印象がその人の評価や好感度を大きく影響することが分かっている。

それでは、人の第一印象は何で決まるのだろうか?

心理学者アルバート・メラビアンの研究によると他者が受ける印象は「言語情報」「聴覚情報」「視覚情報」の3つから構成されていると言われている。

しかし、その構成比率は大きく異なるものである。

言語情報 7%

聴覚情報 38%

視覚情報 55%

つまり、人間は人が発する言葉の内容ではなく、その人から放たれる聴覚情報や視覚情報に基づき、第一印象を決定づけていると言える。

わかりやすく言うと
どれだけ、素晴らしいことを言っても
どれだけ、理論的に物事を解説しても

高圧的な態度であったり
相手を馬鹿にしている態度であったり
だらしない服装や奇抜な服装をしていたり
であれば相手の印象は最悪なものとなる。

第一印象が悪い場合、それを挽回することは容易ではない。

したがって、初対面では常に第一印象の向上のための努力を払わなければならない。

そのためには、第一印象は言語情報ではなく、聴覚情報や資格情報という非言語情報に依存することから、常に懇切丁寧な説明や高圧的ではない謙虚な姿勢が重要となってくる。

新人の皆さんは、まずは良識的な態度、服装を心掛け、謙虚な姿勢を意識し、素晴らしい第一印象を相手に与えてほしい。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
茂澤メディカルクリニック
たでいけ至福の園
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修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学 客員准教授

PT・OT・STは75歳まで今の働き方が可能か?

高齢化の進展が半端ない。

先進国で2000年以降に生まれた子供たちの半数以上が、105歳以上まで生き、 2060年の平均寿命が女性で90歳後半、男性で80歳後半である と予想されている。

特に、日本は救急医療とリハビリテーションが発達し、さらに、今後は健康増進分野の充実も図られていく。

そのため、長寿化は益々進むだろう。

しかし、厳しいことに年金の財源である社会保障費がひっ迫している。

そのため、生活費を維持するために多くの国民が高齢者になっても、仕事を続けなければならない状況となる。

2060年には70歳~80歳ぐらいまで働くことが常識になるだろう。

PT・OT・STの仕事は、肉体労働でもあり、感情労働でもある。

今現在、医療機関に勤めるセラピストは一日18単位の取得、訪問リハビリに勤めるセラピストは一日6件の訪問を標準化されていることが多い。 3cf1e0c9b2c432063e3c063ead201a9e_s しかし、冷静になって考えてほしい。

70歳以上でもその働き方できるだろうか?

体力的にも、感情的にもそのような働き方がいつまでできるのか?

現在のPT・OT・STのキャリアデザインは、20代から40代を対象にしているが、今後は高齢者PT・OT・STのキャリアデザインが大きな課題となる。

70歳以上になってもどのようにして働いていくのか?

別の視点で言い換えると、肉体労働や感情労働をしなくても仕事を継続していくスキルを若い頃から培っているか?と言える。

体を動かすこと・感情を抑制するスキルだけを養っていても、高齢者になった時にそのスキルは陳腐化していく。

よって、高齢者になっても社会や組織に貢献できるスキルを若いうちから考えなければならい。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
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関西医療大学保健医療学部 客員准教授