整形外科外来リハビリテーションの役割は寝たきり予備群を救うことである

2019年より外来リハビリテーションでは要介護認定者が算定上限日数を超えてリハビリテーションを受けることが禁止され、算定上限日数を超えた場合は、原則、介護保険リハビリテーションに移行することになった。

そのため、外来リハビリテーションを生業の中心としている整形外科クリニックでは、ビジネスモデルの転換が必要とされている。

患者層の若返り
通所リハビリテーションや訪問リハビリテーションの新設
フィットネスクラブなどの運動サービスの提供
など様々な取り組みを行う整形外科クリニックが増えてきた。

しかし、本来の整形外科クリニックの役割を見失ってはいけない。

来院してくる高齢者の寝たきりの伏線となる関節痛や活動性の低下を防ぐことは整形外科クリニックの重要な役割である。

整形外科クリニックに来院してくる患者の多くが、変形性膝関節症、肩関節周囲炎を罹患している(下図)。


(無断転載禁止)

変形性膝関節症が悪化すると、立ち上がり、歩行能力が低下し、屋外の移動が減少してくる。

また、肩関節周囲炎が悪化すると、掃除、洗濯、調理などが出来なくなり、訪問介護サービスなどを利用するようになる。

すなわち、整形外科疾患は大きく活動性の低下につながる。

活動性の低下は、社会参加への頻度も低下させ、引きこもりや寝たきりを誘因する。

そのため、整形外科クリニックで外来リハビリテーションを担当するセラピストは変形性膝関節症と肩関節周囲炎に対するリハビリテーション技術を高めなければ高齢者の寝たきりを予防することはできないと言っても過言ではない。

整形外科クリニックのは様々なビジネスモデルを模索するだけでなく、本来の役割である「患者様の運動器疾患を治して早く動けるように支援すること」をまずは実現するべきである。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

イラスト提供
福山真樹

理学療法士×イラストレーター
医療・介護等の現場を、医療職種の胸の内まで分かりやすくイラストで伝える。
臨床で勤務する理学療法士だからこそ描ける作品を医療関係者等へ提供し、書籍・学会・福祉機器紹介PV等、様々な場面で用いられている。
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通所リハビリテーションに医師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士がいる意味

2015年度介護報酬改定では、通所リハビリテーションにリハビリテーションマネジメント加算Ⅱや生活行為向上リハビリテーション実施加算が導入された。

この二つの加算は、リハビリテーションの進捗をマネジメントし、具体的な生活行為を獲得することを推進しているものである。

この二つの加算の算定率が向上すれば、通所リハビリテーションの収入は大幅に増加するが、算定要件を満たすための労力は大きい。

当該加算を算定するためには、 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士のリハビリテーションの評価・計画立案・実践の能力 医師のリハビリテーションへの関わり が重要である。

言い換えると、通所リハビリテーションにおいて、この二つの要素がうまく機能していなかったと言える。

これら二つの要素は、回復期リハビリテーション病棟と同様の仕組みである。

「多職種が共同によりリハビリテーションプログラムが立案され、医師が責任をもってリハビリテーションを遂行する」という回復期リハビリテーション病棟ではスタンダードな内容が、通所リハビリテーションに導入されたと言える。 117889 通所リハビリテーションでは、回復期リハビリテーション病棟と同様のマネジメントができる人材の育成が急務となっている。

2015年度介護報酬改定は、通所リハビリテーションにおける医師やセラピストに今まで以上の役割を求めてきた。

このことから、厚生労働省の通所リハビリテーションと通所介護の機能的な差別化を明確にしたいという思惑が感じ取れる。

通所介護の機能訓練指導員による機能訓練と通所リハビリテーションの医療専門職が行うリハビリテーションに違いはあるのか?

この命題に答えを出すことが、今の通所リハビリテーションと通所介護には求められている。

2018年度介護報酬改定では、通所リハビリテーションと通所介護の役割がさらに明確化される。

療専門職を配置している通所リハビリテーションは、自らの価値を社会にアピールできるかという真価が問われている。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

 

回復期は成熟期へ、通所リハビリ・訪問リハビリは成長期へ

サービスはずっと売れ続けることは難しい。

サービスには人の一生のように寿命がある。 それを、製品ライフサイクルと呼ぶ(下図)。 1076812

リハビリテーション業界では 回復期は成熟期、通所リハビリ・訪問リハビリは成長期と言える。

回復期は整備目標をこえ,診療報酬上の評価も厳しくなっている。

そのため、競争が激化し、シェアーを奪いづらくなっている。

しかし、通所リハビリ・訪問リハビリは普及段階であり、これから急速に市場が拡大していくと考えられる。

当然、市場が拡大していくためライバル事業者も増えてくる。

そのため、いずれはシェアーの確保も厳しくなるため、成長期であってもマーケティングの努力を怠ってはいけない。

成長期では、競合に対して自社サービスの特徴をアピールするマーケティングコミュニケーション戦略を展開することが大切である。

つまり、徹底して自社サービスのブランド力を高めていくことが重要となる。

これにより、いち早く市場シェアの獲得を目指すのだ。

現在、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の80%以上は医療機関に勤めているが、2025年以降には60%程度になると考えられる。

セラピストはリハビリテーション業界の変化を察知し、働き方や自己研鑽の在り方を考えていかなければならない時代になったと言えるだろう。

執筆者 高木綾一 セミナー講師 株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士 認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士 修士(学術)
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

在宅市場の拡大に拍車 2018年度診療報酬改定の余波

2018年度診療報酬改定で入院医療機関から在宅への流れが一層強化された。

急性期一般入院料1では在宅復帰要件が拡大された。

療養病棟や老人保健施設は在宅復帰要件を満たしていることが必要であったが、2018年度改定によりその要件がなくなった。

これにより急性期病院からの退院先を増やすことで、急性期病院の在院日数を短縮を狙っている。

このことから、今後、療養病院や老人保健施設の在宅復帰はより強化され標準化される可能性が高いと言える。

地域包括ケア病棟では、療養病棟や老人保健施設への退院が在宅復帰と認められなくなった。

そのため、地域包括ケア病棟はより一層の居住系施設や自宅への在宅復帰に取り組む必要性が高まっている。

また、療養病棟や老人保健施設は地域包括ケア病棟から紹介がなくなるため、稼働率が低下している事例が散見している。

さらに、2018年度改定は、急性期病院に大きな課題を与えた。

7:1急性期一般入院料を算定する病院では重症度が30%以上と定義されており、そのため、軽症者の早期退院が必要となっている。

つまり、病状が落ち着いてある程度のADLが回復すれば、在宅へ帰るという仕組みが必要となっている状況である。

よって「急性期治療が終われば、リハビリテーションや在宅生活に移行する」という課題の克服が必要である。

したがって、急性期病院は急性期治療&後方連携という総合力が求められる。

別の視点で考えると、介護保険事業所や在宅医療を担う医療機関にとっては大きな機会が到来している。

在宅復帰機能や在宅生活支援機能が高いことをアピールできれば、急性期病院との連携が十分に可能である。

つまり、2018年度改定により、在宅市場のさらなる拡大は確実であり、そこにはリハビリテーション専門職の活躍が欠かせない状況と言えるだろう。

執筆者 高木綾一 セミナー講師 株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術)
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

リハビリ現場 あるある 医師の非協力

筆者がコンサルティングをしているリハビリ部門では、「医師の非協力」は非常に多い問題の一つである。

特に、老人保健施設、医療療養病棟、通所リハビリテーション、訪問リハビリテーションでは医師がリハビリテーションに非協力なことが多い。

近年では、老人保健施設の在宅復帰、通所リハビリテーションや訪問リハビリテーションにおける自立支援、医療療養病棟における重症者対応などが進んでおり、リハビリテーション専門職だけの関りでは、状況の改善が難しい利用者が増えている。

特に医師は、診断、予後予測、治療方針などの最重要キーパーソンであり、利用者に与える影響は多大である。

医師がリハビリテーションに関わることを苦手としているのは、「自分が何をすればよいかわからない」ということを理由にしている。

しかし、これは言い訳である。


(無断転載禁止)

診察・予後予測・治療方針などを家族に丁寧に話すのは医師の専門性の一つである。

そして、医師自身でわからない点は理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・看護師・介護職に確認をすればよいだけである。

リハビリテーション専門医としての役割ではなく、「一患者を診る」という姿勢だけで、十分なのである。

そして、これは何よりも利用者や家族の不安解消になり、満足度も向上することになる。

リハビリテーションは医師だけで行うものではない。

この当たり前のことをぜひマネジメントで実現するべきだ。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術)
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

イラスト提供
福山真樹
理学療法士×イラストレーター

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