理学療法士や作業療法士という仕事は、医療の世界では後発組である。
現在、医師は31万人、看護師は准看護師も含めると142万人である。
医師法は1906年に、保健師助産師看護師法は1948年に制定されており、医療業界における数の力と歴史的な背景は他の職種を圧倒している。
したがって、今までの医療における制度設計や伝統的なしきたりは、医師と看護師の影響を強く受けていると言っても過言ではない。
事実、医師と看護師の業務範囲は大きく、その権限も強い。
診療報酬における施設基準要件や加算要件にも、医師と看護師の配置が圧倒的に他の職種より多い。
よって、医療における様々なマネジメントは、医師や看護師の考えや思想が反映されているものが多い。
医療におけるマネジメントに理学療法士・作業療法士の考えや思想が反映されにくい状況は今でも続いている。
筆者は2014年から、独立系の医療・介護コンサルタントとして活動している。
独立する以前も、大阪府内にある医療法人で8年間トップマネジメントを経験した。
これらの経験から言えることは、「理学療法やリハビリテーションの視点は、医療・介護事業のマネジメントをより良好なものに変えることができる」というものである。
地域包括ケアシステムというのは、いわゆるリハビリテーションの考え方と同義語である。
WHO（世界保健機関）は1981年にリハビリテーションを以下のように定義している。
リハビリテーションは、能力低下やその状態を改善し、障害者の社会的統合を達成するためのあらゆる手段を含んでいる。
リハビリテーションは障害者が環境に適応するための訓練を行うばかりでなく、障害者の社会的統合を促す全体として環境や社会に手を加えることも目的とする。
そして、障害者自身・家族・そして彼らの住んでいる地域社会が、リハビリテーションに関するサービスの計画と実行に関わり合わなければならない。
まさに、地域包括ケアシステムの考えと同じであり、地域包括ケアシステムの起源はリハビリテーションであると言っても良い。
直近の診療報酬改定・介護報酬改定は、「地域包括ケアシステム」を強く推進しており、リハビリテーションの概念を医療・介護に文化的なレベルまで浸透させようとしているものである。
疾病構造や社会保障システムの変化は、医療・介護機関のリハビリテーションの実践を要求するようになった。
理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が経営や運営にかかわる意味はここにある。
経営や運営にリハビリテーションの視点を導入していくことが、診療報酬、介護報酬上の恩恵を受けることができ、さらに利用者・患者満足度も高い状況を作り出すことができる。
今こそ、経営・運営に理学療法士・作業療法士・言語聴覚士がかかわるタイミングである。