急性期病院の在院日数短縮
回復期リハ病棟や地域包括ケア病棟の地域連携の強化
在宅療養が対象の中重度者の増加
により、医療や介護の現場に求められる対応力は以前より増している。
認知症
がん
呼吸・循環障害
栄養障害
低ＡＤＬ
糖尿病
などへの対応が必要な患者・利用者は急激に増加している。
多くの医療機関や介護事業所では、入院やサービス利用の窓口を相談員や地域連携室のスタッフが担当している。
しかし、相談員や地域連携室のスタッフが、自社の技術力や対応力を知らない場合、大きなラトラブルに発展することが多い。
例えば、急性期後の脳卒中患者で、合併症として呼吸器疾患を持っている患者の入院相談があった場合、呼吸器疾患への対応が看護部門やリハビリテーション部門で十分にできない場合は受け入れは難しいだろう。
しかし、入院の受け入れ相談を担当した相談員が、看護部門やリハビリテーション部門の技術力や対応力を知らなければ、安易に入院を受け入れてしまう可能性が高い。
その結果、十分な呼吸ケアが受けられずに不利益を被るのは患者である。
また、入院期間が延長することにより医療費も消費することになる。
相談員や地域連携室のスタッフは、医療や介護の具体的な中身について知らない人も多い。
この場合、対応できない患者・利用者を受け入れてしまうことが度々散見される。
また、看護部門やリハビリテーション部門も自部門がどのような患者や利用者なら対応できるか、否かを組織のあらゆる部門に明示する必要があるだろう。
家電量販店に行って、売り場担当の人が、売り込みをしてきたが、商品の性能には詳しくなかったら、皆さんはどう思うだろうか？
このような事例は皆さんの事業所では行っていないだろうか？