2018年6月29日 産経新聞に「実習中の理学療法士実習生の自殺」に対する実習先クリニックと養成校の責任を認める大阪地裁の判決の記事が掲載された(下図)。
実習中に受けたスーパーバイザーからのパワーハラスメントにより実習生が自殺をした原因が実習先クリニックと養成校にあるとの事実認定がなされた。
この判決は、理学療法士業界にとって由々しき問題であり、理学療法士自らの自浄作用が求められる。
このようは悲劇が起こった背景には理学療法士独特の気質や文化があると考えられる。
理学療法士は実習生に厳しく、理学療法士の同業者には緩い傾向が強い。
実習生には大変厳しく批評し、指導するのに、理学療法士同士ではお互いの批判や非難をすることを避ける理学療法士が多い。
同業者に対して、甘い態度で接するのは理学療法士自らの保身以外何物でもない。
他人を批判すれば、自分も批判される。 自分へ批判を避けるためには、他人を批判することを避ける。
しかし、自分を批判することのない実習生は批判の対象となる。
これでは、弱い者いじめではないか?
理学療法士の保身の精神は、リハビリテーションの質の向上を妨げているだけでなく、日本のリハビリテーションを支える理学療法士の後輩達にも大きな不利益を与えている。
実習生に対するパワーハラスメントは当然、慎むべき行為である。
一方で、リハビリテーションの質を良くするために、実習生だけでなく、同業者の理学療法士に対しても建設的な議論を展開するべきである。
今回の裁判から理学療法士は大きな教訓を学ぶべきである。
学生にも同業者にもリハビリテーションの質を良くする姿勢で接する。
こんな当たり前のことができない理学療法士は要らない。
株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授