仕事とは社会課題を解決する手段である。
よって、仕事の目的は社会課題の解決である。
理学療法士は理学療法屋ではない
作業療法士は作業療法屋ではない
言語聴覚士は言語聴覚屋ではない
看護師は看護屋ではない
介護福祉士は介護屋ではない
有資格者の仕事は資格がもつ専門性をツールとして社会課題を解決することである
たとえば、理学療法士は理学療法というツールを用いて、社会課題を解決することが理学療法士の仕事の本質である
これはマーケティング領域を決める点において極めて重要な考え方である。
医療・介護従事者は専門職である。したがって、専門分野の知識や経験の習得に関しては、貪欲に取り組む傾向が強い。しかしながら、専門能力を発揮することで、解決しなければならない社会課題への意識は極めて気迫である。
これを「近視眼的マーケティング」と言い、マーケティング上の使命を狭く解釈しすぎており、環境への適応が極めて難しくなっている状況と言える。
社会課題への意識が低い原因は学校教育や卒後教育に、責任の一端がある。国家資格合格や現場でマンパワーとして活動することへの教育や支援ばかりに偏ると、資格を取る目的を見失いがちになってしまう。
診療報酬改定・介護報酬改定は、「社会課題の解決」を目的に設計されている。
地域包括ケアシステム、急性期病床や療養病床の整理、リハビリテーションの社会化・・・・など、多くの社会課題の解決を目的とした制度設計が行われている。
社会課題の解決を目的とした理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、看護師、介護福祉士は市場で重宝され、淘汰されることはない。
理学療法・作業療法・言語聴覚療法・看護・介護が社会の中に存在し続けるためには、社会課題を解決するツールで有り続ける必要がある。
もし、社会課題の解決になんら寄与しないツールになれば、、市場から淘汰され、資格の価値は下落するだろう。
国家資格は国から付与された厳格な資格である。
したがって、国が抱える社会課題の解決に寄与する働き方をすることは、国家資格取得者に与えられた義務である。