カテゴリー: キャリアデザイン

今の仕事がしんどい 今の仕事を辞めたい
今の職場が嫌だ 今の上司が嫌いだ

こんなことをつぶやきながら働き続けている理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は多い。

まるで、奴隷のように働いている。

言い換えれば、やりたくもない仕事に人生を支配されているのだ。

このような状況の人は180度、仕事に対する考え方を変えたほうが良い。

仕事は自分自身を表すツールであり、あくまでも人生を豊かにする道具である。

仕事が人生を支配するのではなく、人生が仕事を支配しなければならない。

そのためには、自分らしい人生を歩むことが最重要課題となる。

人生においては自分の興味・能力・価値観を理解することが重要であり、それらを満たす職業や職場にたどり着くことが求められる

・自分はどんな仕事をしたいのか
・自分はどんな仕事ができるのか
・自分は仕事において何を大事にしたいのか

これらのことを大切に日々の人生を歩まなければ、不満に満ち溢れた仕事をやり続けることになる。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士という資格は人生のツールでしかない。

自分自身がどのような人生を歩みたいかを決め、これらの資格を用いて人生をデザインすることが重要だ。

市場の労働環境や社会情勢の変化が激しい現代において、自分自身の人生を深く考えなければ、環境の奴隷となることは間違いない。

自分自身の気持ちや考えを抑えつけて、ひたすら働く。

こんな働き方はいつまでも続くものではない。

あなたの仕事はあなた自身の思いや考えを表現できていますか？

今一度考えてほしい。

執筆者
高木綾一 株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術）（経営管理学）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の起業率は非常に低い。

日本人の起業率は4％から6％と言われている。

これはヨーロッパやアメリカが10％前後であることを考えると日本の起業率は非常に低い。

そして、ある報告によると日本の理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の起業率は0.1％である。

日本ではセラピストの起業は全く一般的なものでないと言える。

なぜ、セラピストの起業が少ないのか？ こ

れに関しては次のような理由が考えられる。

理由①
セラピストはそもそもの起業に関連する職業的自己概念を持ち合わせていない。
つまり、起業に関する価値観が薄いため、起業志望者そのものが少ない。

理由②
セラピストへの起業支援の環境が整っておらず、起業への心理的ハードルが高いため、起業に対するインセンティブが少ない。
職能団体や養成校でも起業に関する講座は圧倒的に少ない。
そのため、希望志望者であってもどのように起業をして良いのかわからず、起業を諦めてしまう。 地域包括ケアシステムでは、自助と互助の促進が行われているが、これらの分野の活性化にはセラピストの起業が必須である。

リハビリテーション関連分野でセラピストが起業しなければ、自助と互助の分野が他企業や他職種に奪われてしまうだろう。

したがって、早急にセラピストの起業を促進する必要がある。

執筆者
高木綾一 株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術）（経営管理学）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が他の医療・介護・福祉関連資格等を取得し、キャリアップを図ることは珍しいことではない。

資格取得はその資格が示す領域での一定レベルの能力を担保するものであり、資格を取得することは有意義な事である。

しかし、資格取得＝周囲から評価される　というものではない。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は既に理学療法・作業療法・言語聴覚療法というスキルを取得している。

そのスキルに何らかのスキルを組み合わせることで価値が創造される。

しかし、このプロセスを間違えてしまうと資格を活かしたキャリアデザインは失敗に終わる。 考えなければならない視点は３つ存在する。

一つ目は、あなたの利害関係者は誰であるか？という視点である。

PT・OT・STの資格に加え、新たな資格取得を取得することの目的は、それにより創出される価値が利害関係者に貢献することである。

つまり、利害関係者を明確にできなければ、資格取得による価値創出の対象者が決まらないため、資格取得を行う目的がボヤけてしまうことになる。

利害関係者を明確にするもうひとつのメリットは、利害関係者が得られる対価の種類が予想できることである。

例えば、病院の理事長が抱える問題を解決することができれば、理事長から何らかの対価が得られる。

この場合、理事長というポジションを考えると対価は、昇給、ボーナス、評判、名声、昇進などが考えられる。

したがって、利害関係者を明確にせずに資格を活かした働き方をすることは、あまりにも費用対効果を無視していると言っても過言ではない。

もちろん、単なる趣味で資格を取る場合は例外ではあるが、多くのPT・OT・STは何らかの対価を得ることも資格取得の目的に含んでいるはずである。

二つ目は、あなたは利害関係者が抱える問題をどの程度の水準で解決し、どの程度の対価を得たいのか？という視点である。

当然、高い水準で問題を解決することができれば、利害関係者からの対価は大きくなる。

すなわち、資格を得ることで創出される価値のインパクトをどの程度のものにしたいのかを明確にすることによって、資格取得により創出される価値の内容が変化してくる。

三つ目は、どのような資格を習得してどのような価値を創出するのか？という視点である。

利害関係者と解決へのインパクトが決まれば、必要な価値の内容が決まる。

その価値を創出するためにどような資格を取得すれば良いかを考えやすくなる。 事例を以下に示す。

利害関係者　　病院長・経営者

インパクト　　強い

価値内容　　　在院日数短縮に寄与する価値

取得資格　　　医療技術に関する資格（摂食嚥下・呼吸・離床技術に関係する資格）

 

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

好きなことが見つからない
やりたいことが見つからない
目標が決まらない
というセラピストは多い。

セラピストは「セラピストになること」が目標だった人が多い。

そのため、国家試験に合格した瞬間に目標を失ってしまう。

そして、その後は目標探しの旅にでるのだが、いつまでたっても、好きなこと、やりたい事に出会えない。

これはなぜか？

好きなこと、やりたいことが見つからないのは、「大量に物事を経験し、嫌なことの経験が少ないから」である。

社会は人がやりたいことだけを与えてくれない。

むしろ、「人がやりたくないこと」を仕事として要求してくる。

しかし、その与えられたやりたくない仕事を大量にこなした人にはある特権が生じる。

その特権とは「やりたくないことをしていると、やりたいことや自分に向いているこに出会う事が出来ること」である。

人間は経験を積み重ねることで、自分の価値観を発見することが出来る。

「嫌なこと」を経験すると、「嫌ではないこと」に気づくことが出来る。

言い換えれば、自分の価値観を見つけることが出来ない人は圧倒的に経験値が少ないと言える。

楽な仕事を引き受ける、出来るだけ多くの仕事は抱えない、めんどくさい仕事から逃避するという姿勢では、好きなことは見つからない。

特に、経験年数の若い理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は大量に色々な事を経験するべきである。

大量経験の先にしか、自分の価値観を見つけることはできない。

目標が見つからない人は、是非、大量の行動を行って様々な経験をすることをお勧めする。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の職域拡大は重要な課題である。

有資格者がどんどん増えていく未来に向けて、理学療法・作業療法・言語聴覚療法の提供先の顧客や分野を増やしていくことは喫緊の課題となっている。

リハビリテーションは、人が生活をするうえで困っていることに対して支援ができるツールである。

したがって、生活支援のニーズを明らかにしていくことが、職域拡大には有効と言える。

ニーズが明らかにならないパターンは大きく2つのパターンに分けられる。

一つ目が社会的抑圧

二つ目が個人的・家族的抑圧 である

1）社会的圧力が原因となりニーズが顕在化しないケース
・社会に生活支援サービスが十分に認識されていない
・保健・医療・福祉などの専門職間の情報交換が不十分となり、他の分野へのサービスの紹介が行われない
・サービスの供給量が少なすぎて、利用することをためらう心理的な規制

2）個人的・家族的抑圧が原因となりニーズが顕在化しないケース
・ニーズが自覚されているが、個人的あるいは家族の確執などが理由でニーズを表現できない
・家族や個人がニーズを自覚していない

リハビリテーションサービスは今のところ、ほとんどが医療保険・介護保険を用いた保険内サービスである。

その保険内サービスであっても、リハビリテーションの介入が不十分であるケースは多くみられる。

未だに理学療法・作業療法・言語聴覚療法が適切な人に、適正なタイミングで、適切な量が提供されることは難しい。 ましてや、保険外サービスはまだまだ市民権を得ておらず、日本では根付いていない。

しかし、社会的抑圧が改善すれば、個人的・家族的抑圧にも変化が生じ、保険外サービスが社会において一般的なものになっていく可能性は高い。

保険内・保険外で職域拡大に取り組んでいる理学療法士・作業療法士・言語聴覚士もまだ少なく、いたとしてもメディアに取り上げられることも少ない。

まさに、これが社会的抑圧である。

社会的な抑圧を改善していくことから、リハビリテーションの職域拡大は始まる。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授