現在、日本理学療法士協会・日本作業療法士協会・日本言語聴覚士協会より認定資格が発行されている。
専門・認定理学療法士
専門・認定作業療法士
認定言語聴覚士
などの認定資格が各団体より所定の研修や試験をパスした者に付与されている。
今のところ、診療報酬や介護報酬上の優遇はなく、資格取得の目的や意義は、「高い専門性の確保という自己研鑽の領域」を超えていないと言える。
認定資格を取得せずとも、高い専門性を得る方法が他にもあるため、多くのPT・OT・STは認定資格を取得するべきかについて、悩んでいるのが実情である 
認定資格をとるべきか？否か？を考える上でひとつの判断材料になるものとして、看護師の「特定看護師」の事例が挙げられる。
特定看護師は通称で、正式には「保健師助産師看護師法」において、今までは「診療の補助」に含まれないものとされてきた特定の医療行為を、医師の指示を受けて「診療の補助」として実施することができる看護師のことを指す。
特定看護師は業務範囲を主治医より包括的指示を受け、自己の判断により、医療行為を実践するという極めて新しい類型の看護師である。
特定看護師になるためには
①日本看護協会が認定する当該分野の認定看護師の資格を有すること
②認定看護師の資格取得後、５年以上の経験を有すること
③当該分野の認定看護師としての実践を積んでいること
④研修を受けるに当たり、所属施設の看護部長あるいは施設長の同意を得ていること ⑤出張および研修等で研修中の身分が保証されていること
という5要件を満たした上で、厳しい研修を受ける必要がある。
研修修了者には、受講した研修機関より、研修修了証が発行が発行され国の法律に則り、特定看護師の身分が付与される。
つまり、特定看護師は公益法人等の法人より認定されている資格が土台となり、国による新たな資格の付与に繋がるという事例である。
PT・OT・STの業界において、特定看護師のような立場が将来、生まれるかどうかわからない。
しかし、このような事例があることを知った上で、認定資格を取得するか、否かを判断するべきである。
自分の仕事に対する価値観と国の施策を十分に把握した上で、人生や仕事の戦略を考え、資格取得の有無を考えるべきであろう。
執筆者
高木綾一 
株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士 認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士 修士（学術）
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科