「職業に就くことが重要である」という洗脳は、確実に医療・介護業界に悪影響を与えている

医療・介護現場における諸問題はなぜ解決しないか?

今の時代、医療や介護に関連する社会課題は多様性を極めている。

したがって、単一の専門職の考えや思想では、問題解決が困難である。

別の見方をすると、医療・介護関連の資格が、問題解決のための考え方や思考のボトルネックになっていると言える。

日本では「職業を得ることの重要性」が幼少期から教育されている。

七夕や卒業文集では決まって「なりたい職業」を書かされる。

高校三年の夏ごろに、進路指導の先生に呼び出され、突然、「なりたい仕事」への決断を迫られる。

「職業を得ることが美徳」という考えが日本では一般的である。

したがって、医療・介護関係者の大半は、医師になること、看護師になること、薬剤師になること、理学療法士になること、作業療法士になること、介護士になることが目標となり、その目標達成の結果、資格を有している。

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つまり、
自分がどのような人間になりたいのか?
社会でどのような役割を担いたいのか?
について考える機会が少ないままに、医療・介護の有資格者になった人が多い。

職業に就くことが目標になると、医療介護従事者になった瞬間に目指すべき次の目標がなくなる。

自身の職責の範囲で担当している患者や利用者についてはサービス向上の努力は行う。

しかし、自身の職責の範囲を超えて、他職種と連携する、事業所間の調整を行う、他職種の知識・技術を学ぶ、経営や運営について関与することに関しては、相当な理念がなければで取り組むことはない。

現在の医療介護現場では各専門職の知識や技術に加え、他職種との連携や経営、運営への参画が求められている。

つまり、自身の専門性を磨きつつも、他の能力を磨いていくことで人間としての総合力を高めていく者が求められている。

そのような医療・介護従事者は圧倒的に少ない。

このような現状では、総合力の高い人間は希少価値が高いため、給与や地位は高くなる。

「職業に就くことが重要である」という洗脳から抜け出せない医療・介護従事者そのものが、日本の深刻な社会課題ではあるまいか。

 

 

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