2018年度診療報酬改定 看護職・セラピストの資格アドバンテージが薄れる病棟機能評価

2018年度診療報酬改定の大きな目玉の一つが病棟機能の評価軸が変更されたことである。

長年、病棟機能は従来より看護職員配置で評価されてきた。

7:1、10:1、13:1、15:1の配置基準によって、病棟の優劣が決められていたと言っても良い。

しかし、看護職員配置の評価にメスが入った。

2018年度診療報酬改定では、急性期病棟は10:1、回復期リハや地域包括ケア病棟では13:1、医療療養病棟では20:1を看護職員配置基準を基本し、基本報酬以上の評価は病棟機能を示すアウトカムで決定することとなった(下図)。

 

アウトカム要件としては次の通りである。

急性期病棟は重症度・看護必要度割合
回復期病棟はFIM利得
地域包括ケア病棟は在宅患者受け入れ率
医療療養病棟は医療区分2・3比率

人員配置よりアウトカム評価を評価するということは、そこで働く人の能力を評価すると言うことである。

重症患者が診れる
在宅から患者を受け入れる
FIM利得を向上させる
を実現するために卓越した医療技術とマネジメントが必要である。

言い換えると、資格を持っていますというアドバンテージが陳腐化していると言える。

資格の価値は低下し、能力の価値が評価される時代に移行している。

2000年当初からどれだけ医師、看護師、セラピストを集めるか?ということが医療経営の課題であったが、今後は、どれだけ優秀な医師、看護師、セラピストを採用し、どれだけ質の高い教育を行うことができるか?が最重要課題になる。

資格を振りかざしている医療従事者が淘汰される日は確実に近づいている。