カテゴリー: ビジネススキル

老化には二種類ある。

生理的老化
すべての人に不可逆的に生じる老化

病的老化
疾患により生理的老化が著しく進む老化 老化により、活動性が低下し、その後に生活機能が低下していくことが一般的である。

一方で、認知機能の低下や喪失体験などから精神機能の低下も著明となる。

喪失体験とは
体力や心身機能の低下などによる心身の健康の喪失
子どもの自立や定年、退職、引退、配偶者や友人との死別などによる家族や社会とのつながりの喪失
定年、退職、引退などによる経済的自立の喪失
社会的地位や役割などを終えたり失うことによる生きる目的の喪失
がある。 ただし、上記した老化現象や喪失体験は、個人差が大きく、生活習慣や個人の生理的特徴により大きく個人間で異なる。

また、老化現象は運動や食事によって大きく変わることから、特に病的老化は予防することが可能である。

人間にとって、老化は避けられないものだが、健康寿命の延伸やQOLの維持・向上を視点を持つことで、老年期の状況は大きく変化する。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が、今後、予防領域に携わることは間違いない。

老化について積極的に学ぶことは、予防領域で活躍するために最低限の必要なことである。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

世の中の医療機関や介護事業所の中には、「リハビリテーションを売りにして、患者や利用者を増やしたい」と考えているところが実に多い。

PT・OT・STが在籍していることを売りにしたい
認知症に取り組んでいることをアピールしたい
運動器リハビリテーションを質の高さで集患したい
などなど・・リハビリテーションに魅力を感じてる経営者や院長は多い。

しかし、大変残念なことがある・・・。

それは、リハビリテーションをアピールしたいにも関わらず、現場の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士がマーケティング活動に一切関与していないことである。

リハビリテーションのサービス開発
リハビリテーションの顧客選定
情報発信ツールの作成
オンライン・オフラインの営業活動
などのマーケティング活動をしているセラピストに出会うことは稀である。

これは実に不思議である。

リハビリテーションで飯を食っているセラピストがリハビリテーションのマーケティングをしない・・・・・・

実に不思議である。

つまり、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士はマーケティング活動なしに、医療機関や介護事業所に「ぶら下がる」ことで、お給料をもらうという「超絶ビジネス感覚の欠如した人物」の可能性があるということである。

私たちの仕事は、患者や利用者を確保できて、初めて成立する。

このことを忘れて、臨床だけをしているセラピストは社会人失格と言っても良いだろう。

セラピストの皆さん、マーケティング活動をしよう。

マーケティング活動は組織人として必須の活動ですから。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
関西医療大学　客員准教授

特殊で
斬新で
インパクトのある治療をやたら、学生や新人にご披露するセラピストがいる。

その姿はまさに、引田天功ばりのイリュージョンである。

なんとなく、患者の状態は良くなったが、なぜ良くなったのかよく分からない・・・

そして、説明を何度聞いてもよく分からない・・・

こんなセラピストは周りにいないだろうか？

他人は理解できない技術を展開し自分満足度の高いイリュージョンセラピストは組織では非常にややこしい。

なぜならば、他のセラピストと共通言語を持っていないからだ。

共通言語がなければ当然、連携など不可能である。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は、養成校時代に解剖学、運動学、生理学という共通言語を習っている。

それにも関わらず、臨床に出たとたんにイリュージョン化してくる。

しかし、このイリュージョンセラピストは基礎を大切にする基本に忠実系のセラピストに恐怖を感じている（図）。

（無断転載禁止）

基本に忠実系セラピストはどんどん運動学、解剖学、生理学に関する質問をしてくる。

しかし、イリュージョンセラピストは基礎知識を疎かにしているので全く回答でいない・・・。

こんなセラピストになってはいけない。

基礎知識を疎かにしていることがばれたら、取り返しのつかないほどの信頼を失墜する。

どんなにベテランセラピストになっても基礎知識の学び治しが重要である。

イリュージョンセラピストになってはいけない。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 助教

イラスト提供
福山真樹

理学療法士×イラストレーター
医療・介護等の現場を、医療職種の胸の内まで分かりやすくイラストで伝える。
臨床で勤務する理学療法士だからこそ描ける作品を医療関係者等へ提供し、書籍・学会・福祉機器紹介PV等、様々な場面で用いられている。
問い合わせ先
Facebook　https://www.facebook.com/Masaki.Fukuyama.PT
メール　　big.tree.of.truth@gmail.com
Twitter　 https://twitter.com/PT_Fukuyama
Instagram　https://www.instagram.com/masaki.fukuyama

 

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が看護師と連携をしなければならないシチュエーションは増えている。

特に、重症度の高い利用者や終末期対応が必要な利用者においては看護師との連携・協働は欠かせない。

しかし、連携・協働のハードルは高い。

当たり前であるが、看護師と理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は共通の教育を受けておらず、それぞれの分野で使用する言語が異なる（下図）。

また、各職種で取得している知識や技術も異なる。

そのため、連携・協働の実現には看護師と理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の双方の努力が必要である。

（無断転載禁止）

地域包括ケアシステムが伸展する社会では、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士はスペシャリストとして専門的な分野を追求するだけでなく、ジェネラリストとして他分野の知見を学んでいく必要がある。

ジェネラリストとして自己研鑽を積んでいなければ、イラストの事例のように看護師との実質的な連携が不可能になる局面が必ず現れる。

看護師との連携が出来ないことで最も不利益を被るのは利用者である。

地域包括ケアシステムは理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の従来の在り方を大いに変節させている。

これからは、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が社内研修などでも看護師や介護職などの他分野の学習をする機会を設け、看護師との共通言語を一つでも多く増やすべきである。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 助教

イラスト提供
福山真樹

理学療法士×イラストレーター
医療・介護等の現場を、医療職種の胸の内まで分かりやすくイラストで伝える。
臨床で勤務する理学療法士だからこそ描ける作品を医療関係者等へ提供し、書籍・学会・福祉機器紹介PV等、様々な場面で用いられている。
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目先の診療報酬改定に対応することは重要である。

なぜならば、診療報酬改定は改定後の数年間の医療機関の経営に大きな影響を与えるからだ。

リハビリテーション部門や経営陣にとって、施設基準や算定項目を精査し、組織の持つ能力の範囲で最大限の診療報酬上の収入を得られるよう努力することは責務である。

しかし、目先の診療報酬改定以上に取り組まなければならいことがある。

それは、将来的に必要とされるリハビリテーションサービスを予測し、そのサービスを開発・運用することである。

将来的に必要とされるリハビリテーションサービスに取り組むことで、他医療機関のサービスと差別化することができ、質の高いリハビリテーションを行うこと ができる。

さらに将来的に診療報酬改定で評価されれば、経済的なメリットを得られるなど医療機関にとって経営上の大きなアドバンテージが手に入る。 では、どのようにすれば、将来的に必要とされるリハビリテーションサービスを予測できるだろうか？

まず、どの医療機関でも出来ることは、自院のリハビリテーションサービスにおける問題点を探り出し、その解決のためのソリューションを検討することであ る。

しかし、これを行うためには、洞察力の高い理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が必要であるため、人材の能力が大きく影響する。

もう一つの方法は各種団体が国に要望している内容を精査することである。

各種団体は各職能集団や医療機能集団で構成されており、各分野における課題を常に集約している。

その集約した内容を国に評価してもらうために、定期的に要望書を提出している。 その内容を確認すれば、将来的に評価される可能性高いリハビリテーションサービスが予想できる。

例えば、各種団体は以下のような項目を国に要望している。

呼吸リハビリテーションや心大血管リハビリテーションで言語聴覚士によるサービスを評価して欲しい

摂食機能療法の適応疾患の拡大を行って欲しい 病棟セラピストの配置をより評価して欲しい

看護師と理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が連携して総合的な訓練を行うことを評価して欲しい

認知症に対応するために、認知症チームケアという概念を確立し、そのサービス提供を評価して欲しい

など、その他多くの要望内容が各団体より提言されている。

これらの内容を精査し、自院にとって意味のあるものに取り組むことは、先述したようなメリットがあり、大変意味のあることである。

目先の診療報酬改定は大切 しかし、その先にある診療報酬改定はもっと大切

こういった意識を理学療法士、作業療法士、言語聴覚士は持たなければならない時代であることを自覚しなければならない。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
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修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 助教