カテゴリー: ビジネススキル

経営者が何も動いてくれません
経営者はすべて丸投げです
院長は現場の事を知りません
などの愚痴をリハビリテーション部門セラピストから聞くことが多い。

経営者や経営幹部からリハビリテーション部門の方針や運営に関する指示・命令がないため、どのように運営をしてよいかわからないという。

しかし、そのような愚痴を言うセラピストに限って、経営者や院長とコミュニケーションを取る機会が圧倒的に少ない。

指示や命令がないのであれば、セラピスト側から経営者や経営幹部側に経営や運営に関する質問をするべきである。

経営者や経営幹部はリハビリテーション部門だけの管理が仕事ではない。

人事、総務、経理だけでなく各医療や介護の事業所や部門などの管理もしなければならない。

よって、経営者や経営幹部から溢れるほどの情報がリハビリテーション部門に流れてくることはありえない。

したがって、情報を待つのではなく、情報を取りに行く姿勢が必要である。

経営者や院長と膝をつき合わせて、リハビリテーション部門の運営に関して真剣に話すことで、相手の本音も見えてくる。

相手の本音を聞くことが出来れば、その本音に合わせたマネジメントが可能となる。

丸投げの姿勢であるならば、リハビリテーション部門で権限をもらい物事を動かす。

明確なビジョンがあれば、経営者と協調的に物事を動かしていく。

まずは、しっかりと経営者と話すことがリハビリテーション部門の運営改善の第一歩である。

とにかく、情報を取りに行きましょう。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術）
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

 

「信頼資産」
信頼を積み上げることにより形成される資産

「不信負債」
信頼を失い続けることで形成される負債

この二つの要素は、多職種連携に大きな影響を与える。

多職種連携では、「他の職種に何かをお願いすること」が多い。

家族の方に患者の自主トレーニングの付き添いをお願いする
訪問ヘルパーの方に利用者の座位保持への誘導をお願いする
看護師の方にポジショニングをお願いする
など他者への依頼は多職種連携では必須である。

依頼をされた側が、依頼された事項を実行するか否かは、依頼元のに対する信頼資産に依存する。

簡単に言えば 信頼している人からの依頼には対応する
不信を持っている相手からの依頼は対応しない
ということである。

ホランダーは信頼を積み重ねることで信頼資産が形成し、相手へのリーダーシップが作用するという信頼蓄積理論を提唱している。 地域包括ケアシステムが推進される世の中では、理学療法、作業療法、言語聴覚療法の技術に長けているだけでは、十分なリハビリテーションの効果が得られない。

なぜならば、リハビリテーション専門職が関わるサービス提供時間はどんどん短くなっていくからである。

したがって、セラピストは専門的知識を磨くと共に、多職種連携の源泉となる他職種に対する信頼資産を形成することが重要である。

どれだけ理学療法、作業療法、言語聴覚療法ができても 挨拶 電話対応 書類作成 接遇 説明 などを適切にできないセラピストは地域包括ケアシステムの時代は不要となる。

執筆者
高木綾一 株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士 修士（学術）
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

筆者は全国各地で在宅リハビリテーションのコンサルティングや大阪府内で訪問リハビリテーションを提供している。

そのような活動をしていると驚きのセラピストに出会うことがある。

それは、動作分析だー、下肢の筋力だー、歩行練習だー、活動だー、参加だーと言っていろいろな運動や活動を利用者に提供するのだが、利用者がそれどころでないのだ（下図）。

在宅療養利用者の高齢化や重症化のために、人命に関わる症状が生じている人が多い。

呼吸不全
心不全
糖尿病
膠原病
消化器疾患
がん
などハイリスクな在宅療養利用者が増えている。

（無断転載禁止）

このような利用者に対して理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が提供するべきことは、リスク管理とリスク緩和である。

しかし、ADL向上や活動・参加の知識や経験のみに凝り固まった理学療法士・作業療法士・言語聴覚士にとってリスク管理とリスク緩和のハードルは高い。

そのため、人命に関わるような状況であっても、それらの軽視して運動療法を提供しようとする。

しかし、多くの場合、利用者に運動療法を拒否をされ何もすることができないことが多い。

人命に関わることを軽視して、何がリハビリテーションなのだろうか。

今の状況では、訪問リハビリテーションに携わるセラピストが増えていけばいくほど、人命を軽視するリハビリテーションが行われる可能性が高い。

卒前・卒後教育の見直しやセラピストのメンタリティーの変容が求められる。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術）
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

イラスト提供
福山真樹

理学療法士×イラストレーター
医療・介護等の現場を、医療職種の胸の内まで分かりやすくイラストで伝える。
臨床で勤務する理学療法士だからこそ描ける作品を医療関係者等へ提供し、書籍・学会・福祉機器紹介PV等、様々な場面で用いられている。
問い合わせ先
Facebook　https://www.facebook.com/Masaki.Fukuyama.PT
メール　　big.tree.of.truth@gmail.com
Twitter　 https://twitter.com/PT_Fukuyama
Instagram　https://www.instagram.com/masaki.fukuyama

 

 

 

セラピストの職域拡大は、セラピストにとって最重要課題の一つである。

しかし、職域拡大には様々なハードルがあり容易ではない。

ハードルの一つは、セラピストの働き方の選択肢の狭さである。

殆どのセラピストは、医療機関や介護事業所に所属し、利用者に対してサービスを提供している。

所謂、利用者に向き合いながら仕事をするスタイルである。

この働き方は「ミクロ」な働き方に分類される。

実は、働き方には「ミクロ」「メゾ」「マクロ」が存在する（下図）。

ミクロ
利用者に対して一対一で向き合いながら、利用者が持つ課題を解決するための支援を行う
例　一対一の臨床やカウンセリング

メゾ
中小規模の組織を管理して、その組織が持つ課題を解決するための支援を行う
例　通所リハビリテーションの管理・急性期病棟のリハビリテーション部門の管理

マクロ
社会や地域に向き合い、社会や地域が持つ課題を解決するための支援を行う
例　地域全体の認知症対策・リハビリテーションインフラの拡大

「ミクロ」→「メゾ」→「マクロ」の働き方をすればするほど、社会的なインパクトが大きく報酬も大きい。

しかし、「ミクロ」と違い、「メゾ」・「マクロ」ではマネジメントの技術や国の規制の遵守などが求められる。

特に、「マクロ」ではグレーゾーンも多く、ビジネスモデルの構築が難しい。

そのため、「マクロ」で働くためのセラピストへの支援は圧倒的に少ない。

その結果、セラピストの職域が拡大しないと言う悪循環に陥っている。

セラピストの職域拡大のためには、「ミクロ」だけではなく、「メゾ」、「マクロ」という働き方が存在することを認識することが重要である。

執筆者 高木綾一 株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士 認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術）
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

診療報酬と介護報酬の単価の頭打ちにより医療法人や介護事業所の売上は頭打ちになっている。

そのため、多角化による事業拡大を模索する医療法人や介護事業所が増えている。

保険外ビジネスとは文字通り、医療保険、介護保険を用いないサービスである。 現在、散見される保険外サービスは以下のようなものがある。

地域のコミュティーカフェ
トレーニングジム
カルチャースクール
家事代行会社
配食サービス
自費リハビリテーション

これらの事業をイチから始める場合もあるが、近年はフランチャイズへ加盟をすることが増えている。

フランチャイズを利用すれば、コストはかかるが経営ノウハウが手に入り、事業リスクを低減化させることができる。

様々なフランチャイズも増えているため、医療機関などの起業が保険外ビジネスに参入することが珍しくない時代になっている。 しかし、残念ながら、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の保険外サービスへの参入はいまだ一般的なことではない。

残念ながら、企業主導で保険外サービス行われており、セラピストの起業による保険外サービスは圧倒的に少ない。

この原因は、セラピストの資本力が少ないなどが挙げられるが、基本的にはセラピストの起業家精神が乏しいことが根本原因だと考えられる。

リハビリテーションによる保険外事業が企業主導で進めば、結局、企業に雇われるセラピストが増えるだけである。

それでは、セラピストの考えるリハビリテーションの実現は厳しいだろう。

セラピストが真に社会に貢献するためには、セラピスト自身による保険外サービスの実現が欠かせない。

執筆者 高木綾一 株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士 認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士 修士（学術）
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科