カテゴリー: ビジネススキル

地域包括ケアシステムは、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の社会的な役割を大きく変容させている。

地域包括ケアシステムでは、医療や介護の分業制が徹底されており、経済的効率の高いシステムの構築が進んでいる。

病院、施設より在宅で医療や介護を提供する方が経済的効率が良いため、在宅復帰支援と在宅療養支援は医療介護政策の柱である。

在宅生活を継続するといずれ人間は、低ADLになる。

しかし、低ADLな人であっても介護保険制度の様々なサービスにより、長期間に渡り、在宅生活が可能となっている。

そのため、訪問リハビリ、訪問看護、通所リハビリ、通所介護に勤める理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は、低ADL向けのサービスコンテンツが必要となっている。

しかし、低ADL向けのサービスコンテンツが乏しい理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は非常に多い。

下図のように車椅子シーティングの知識や技術が乏しければ、的外れなリハビリテーションの提供を行うことになる。

（無断転載禁止）

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は、養成校や実習を通じてADLの予後が良い症例を前提に知識や技術を学んでいる。

簡単に言うとADLが低下した人を前提とした知識や技術が極端に乏しいと言える。

しかし、在宅療養をしている人は将来必ず低ADLになる。

その時に、何も提供できないと信頼を一気に失うだろう。

医療や介護の環境変化に合わせて知識や技術を帰ることができるセラピストしか市場は評価してくれない。

地域包括ケアシステムの中で、生き残るためには知識や技術の幅を増やすことが大切である。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA）（経営管理学/MBA）
関西医療大学保健医療学部 助教

イラスト提供
福山真樹

理学療法士×イラストレーター
医療・介護等の現場を、医療職種の胸の内まで分かりやすくイラストで伝える。
臨床で勤務する理学療法士だからこそ描ける作品を医療関係者等へ提供し、書籍・学会・福祉機器紹介PV等、様々な場面で用いられている。
問い合わせ先
Facebook　https://www.facebook.com/Masaki.Fukuyama.PT
メール　　big.tree.of.truth@gmail.com
Twitter　 https://twitter.com/PT_Fukuyama
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名称独占資格
資格がなくてもその業務に従事する事はできる。

しかし、資格取得者だけが資格名称を名乗ることができる。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士はすべて業務独占資格ではなく、名称独占資格である。

つまり、他職種が理学療法・作業療法・言語聴覚療法を行うことは法律で禁止されていない。

看護師が関節可動域練習 
介護福祉士が食事練習 
医師が歩行練習 
看護助手が摂食嚥下練習 
家族が筋力トレーニング

を行うことは違法ではない。

もちろん、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士に認められた 診療報酬や介護報酬上の所定点数は算定できないが、業務を行うこと自体は問題ない。

一般的に業務独占ではない状況は、他職種からの代替サービスが可能となることから「ネガティブなこと」と捉えられている。

医師や看護師は名称独占・業務独占資格であり、医師や看護師以外の他職種が手術をしたり、注射をしたりすることはできない。

したがって、医師や看護師の業務には厳然たる参入障壁があるため、医師や看護師の職業的パワーは強いと言える。

はたして、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が業務独占をしていないことは、デメリットなのだろうか？ 現在、地域包括ケアシステムが推進され、入院医療から在宅医療、病院から地域へのシフトが進んでいる。

地域包括ケアシステムでは、介護保険を利用して、ほぼ在宅で過ごし、必要に応じて病院や施設に入院、入所するという仕組みの構築が進められている。

在宅では、病院や施設のように理学療法士、作業療法士、言語聴覚士による個別リハビリテーションを多く提供することはできない。

したがって、各専門職や関係者によるリハビリテーションアプローチも重要となってくる。

現実的には、訪問リハビリテーションを週1回しか提供できない利用者は多い。

そのような場合、関節可動域練習や歩行練習の実行を看護師や家族にしてもらう このようなことを通じて、効果的なリハビリテーションを実現する必要がある。

もし、関節可動域練習や歩行練習が理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の業務独占であれば、看護師や家族にそれらの実行をお願いすることはできなくなってしまう。

現に、在宅において理学療法士・作業療法士・言語聴覚士に注射や創傷処置の依頼がされることはないし、行うこともない。

もしこれらができることになれば、看護業務の質も向上する可能性があるが、法律的な壁があり行うことはできない。

つまり、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が業務独占ではないことは、地域包括ケアが推進される時代において、患者や利用者にとって大きなメリットであると考えられる。

リハビリテーション分野と看護・介護分野がオーバーラップする部分も多い。

ポジショニング
呼吸や循環器のリハビリテーション
車椅子のシーティング
骨盤底筋群の機能不全
テーピングなどの固定技術
トランスファー 口腔ケア
住宅改修 など・・・
沢山の領域でリハビリテーション分野が看護・介護分野に貢献することができる。

このように業務独占をしていないことによる患者や利用者、看護、介護分野のメリットはあるが、一部の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士にとってはデメリットである。

他職種に対してリハビリテーションに関する必要性、知識、技術を伝授できないセラピストは、業務独占ではないことのメリットを活かすことができない。

そのようなセラピストは個別リハビリテーションでは、能力を発揮することができるかもしれないが、地域包括ケアシステムの中で生き残ることは難しくなっていく。

業務独占ではないことのメリットを活かせるセラピストがこれからの時代では、求められている。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術/MA）(経営学/MBA)
関西医療大学保健医療学部 助教

病気や障害を持つ高齢者が在宅生活を継続することが当たり前の世の中になった。

そのため、在宅系リハビリテーションのサービスの普及は著しく、近い将来、セラピストの主戦場は在宅になることは間違いない。

病院や施設と在宅におけるリハビリテーションの目標は異なることが多い。

在宅リハビリテーションの目標に一つに、「在宅生活の継続」が挙げられる。

在宅生活の継続が困難になる理由は様々あるが、その一つが「家族や介護者の介護疲れ」がある。

時に、「介護疲れ」は著しい精神的ストレスを家族や介護者に与え、最悪なケースとして「介護殺人」などの事例も生じている。

そのため、「介護疲れ」の緩和は重要である。

リハビリテーション専門職はADLやIADLの専門職であることから、家族や介護者への専門的な提案や助言が期待されている。

しかし、実際は下図のように家族や介護者に適切な提案や助言が出来ないセラピストも多い。

（無断転載禁止）

家族や介護者に適切な提案や助言をするためには、生活関連動作やトランスファーに関する幅広い知識が必要である。

しかし、養成校や卒後教育ではこのような領域を学ぶ機会は少ない。

したがって、在宅に関わるセラピストは主体的に家族・介護者支援を学ぶ必要がある。

在宅分野を主戦場とするセラピストは、家族・介護者の目線を常に意識してほしい。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術）
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

イラスト提供
福山真樹

理学療法士×イラストレーター
医療・介護等の現場を、医療職種の胸の内まで分かりやすくイラストで伝える。
臨床で勤務する理学療法士だからこそ描ける作品を医療関係者等へ提供し、書籍・学会・福祉機器紹介PV等、様々な場面で用いられている。
問い合わせ先
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Instagram　https://www.instagram.com/masaki.fukuyama

経営者が何も動いてくれません
経営者はすべて丸投げです
院長は現場の事を知りません
などの愚痴をリハビリテーション部門セラピストから聞くことが多い。

経営者や経営幹部からリハビリテーション部門の方針や運営に関する指示・命令がないため、どのように運営をしてよいかわからないという。

しかし、そのような愚痴を言うセラピストに限って、経営者や院長とコミュニケーションを取る機会が圧倒的に少ない。

指示や命令がないのであれば、セラピスト側から経営者や経営幹部側に経営や運営に関する質問をするべきである。

経営者や経営幹部はリハビリテーション部門だけの管理が仕事ではない。

人事、総務、経理だけでなく各医療や介護の事業所や部門などの管理もしなければならない。

よって、経営者や経営幹部から溢れるほどの情報がリハビリテーション部門に流れてくることはありえない。

したがって、情報を待つのではなく、情報を取りに行く姿勢が必要である。

経営者や院長と膝をつき合わせて、リハビリテーション部門の運営に関して真剣に話すことで、相手の本音も見えてくる。

相手の本音を聞くことが出来れば、その本音に合わせたマネジメントが可能となる。

丸投げの姿勢であるならば、リハビリテーション部門で権限をもらい物事を動かす。

明確なビジョンがあれば、経営者と協調的に物事を動かしていく。

まずは、しっかりと経営者と話すことがリハビリテーション部門の運営改善の第一歩である。

とにかく、情報を取りに行きましょう。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術）
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

 

「信頼資産」
信頼を積み上げることにより形成される資産

「不信負債」
信頼を失い続けることで形成される負債

この二つの要素は、多職種連携に大きな影響を与える。

多職種連携では、「他の職種に何かをお願いすること」が多い。

家族の方に患者の自主トレーニングの付き添いをお願いする
訪問ヘルパーの方に利用者の座位保持への誘導をお願いする
看護師の方にポジショニングをお願いする
など他者への依頼は多職種連携では必須である。

依頼をされた側が、依頼された事項を実行するか否かは、依頼元のに対する信頼資産に依存する。

簡単に言えば 信頼している人からの依頼には対応する
不信を持っている相手からの依頼は対応しない
ということである。

ホランダーは信頼を積み重ねることで信頼資産が形成し、相手へのリーダーシップが作用するという信頼蓄積理論を提唱している。 地域包括ケアシステムが推進される世の中では、理学療法、作業療法、言語聴覚療法の技術に長けているだけでは、十分なリハビリテーションの効果が得られない。

なぜならば、リハビリテーション専門職が関わるサービス提供時間はどんどん短くなっていくからである。

したがって、セラピストは専門的知識を磨くと共に、多職種連携の源泉となる他職種に対する信頼資産を形成することが重要である。

どれだけ理学療法、作業療法、言語聴覚療法ができても 挨拶 電話対応 書類作成 接遇 説明 などを適切にできないセラピストは地域包括ケアシステムの時代は不要となる。

執筆者
高木綾一 株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士 修士（学術）
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科