経営者ー管理職において理念が共有できなければ、その組織は崩壊する

医療機関や介護事業所の経営や運営が行き詰まっているところは多い。

筆者が全国でコンサルティングやセミナー講演をしていると、経営や運営に関する相談を受けることが多い。

その中でも、経営者と従業員の思いが「ずれている」ことに対する相談が多い。

理念やビジョンが経営者と従業員で共有されていないことにより、様々な軋轢が生じている事例が散見する。

しかし、現実的に経営者の理念やビジョンを全従業員に共有させることは難しい。

近年は、医療・介護分野は人材不足となっており、採用ハードルが下がっている傾向がある。

そのため、理念やビジョンの共有を採用の絶対条件にすることができない状況となっている。

理念やビジョンの共有よりも採用数に重きを置くほうが、人材不足を解消することができるからだ。

したがって、今の医療・介護現場は採用不足を解消することが重視されており、理念やビジョンを共有することが軽視されている状況と言える。

それでは、このような状況においてはどのようにマネジメントをしていけばよいのだろうか?

私は、経営者や管理者についてこのようにアドバイスをしている。

「経営者と管理職において理念・ビジョンの共有を第一に目指してください。それが出来ていれば、チーム全体として大きく揺らぐことはありません。しかし、経営者と管理職が理念・ビジョンを共有できなければ、一瞬で組織は崩壊に向かいます。まずは、経営者と管理者はコミュニケーションを密にして、そして、時に理念やビジョンが共有できない場合は、管理職の配置変えも必要となります」

経営者と管理者で理念やビジョンが共有されていれば、全従業員においても大きく理念やビジョンから外れた行動は生じにくい。

しかし、経営者や経営幹部は経済的観念については強く管理職に指導することが多いが、理念やビジョンの共有については怠っている人が多い。

また、理念やビジョンを共有することで管理職が離職することを恐れるため、理念やビジョンを共有を諦めている経営者すらいる。

しかし、経済優先・理念軽視は必ず甚大な医療・介護過誤や不正を生じさせる。

今一度、経営者と管理者で理念やビジョンが共有を真剣に考えていただきたい。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

 

 

 

 

 

 

リハビリテーション部門の戦略を選択する時のコツ!!

組織は戦略を選択しなければ、生存し続けることができない。

今日、組織を取り巻く外部環境は急速に変化している。

リハビリテーション部門という組織も例外ではない。

急速な外部環境変化としては診療報酬改定、介護報酬改定、人口動態、労働者政策などが代表的なものである。

外部環境の変化に組織が適応しなければ、外部環境変化の波に飲まれて事業運営は困難となる。

このようは背景からリハビリテーション部門は常に戦略的な事業運営が必要となる。

しかし、多くのリハビリテーション部門は戦略の選択に迷うことが多い。

例えば、
外来リハビリだけを継続するか?
通所リハビリを開始するか?

急性病棟を継続するか?
急性病棟を縮小して地域包括ケア病棟を開始するか?

新人採用をやめるか
新人採用を積極的に行うか?

など戦略の選択に迷うことがある。

このような戦略を選択する時のコツは次のようなものである。

「失敗をしてもどちらが許容できるリスクであるか」を考えることである。

許容できるリスクとは「組織の価値観や経営資源に基づき受け入れられるリスク」のことである。

例えば、通所リハビリを開始しても、「地域の競合他社や後発組であることから利用者が集まらないリスク」があったとする。

しかし、

通所リハビリで使用するスペースはもともと法人で所有していた不動産であり、新規投資の必要性がないこと

集客が集まらず通所リハビリを辞めることになってもスタッフは外来リハビリや訪問リハビリで仕事を継続することができること

などの条件があれば、通所リハビリ開始のリスクは「許容できるリスク」となる。

戦略には必ずリスクが伴う。

そして,リスクを取らなければ外部環境への適応も難しいことも事実である。

問題はリスクの分析であり、許容できるリスクの判断が重要と言える。

常に許容できるリスクに基づいた戦略の意思決定を心掛けていただきたい。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

2019年12月17日 長野県にて「これらの時代に必要とされるPT・OT・ST像」の講演をしてまいりました

2019年12月17日に株式会社Work Shift代表取締役 高木綾一は長野県にて地域包括ケアシステムを推進している新生病院様(http://www.newlife.or.jp/)にご招待をいただき、「これらの時代に必要とされるPT・OT・ST像」の講演をしてまいりました。

新生病院様だけでなく近隣の医療機関や介護事業所から100名を超える方にご参加を

いただきました。

研修会では
地域包括ケアシステムは一体なんなのか?
セラピストが生き残るためには何が必要なのか?
地域や組織に貢献するという事はどういうことなのか?
について事例を交えながら解説をさせていただきました。

研修会終了後も、沢山の質問をいただきまいた。

地域包括ケアシステムの中で働く理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は多くの悩みを抱えていることを新ためて確認するとともに、キャリアデザインを推進する株式会社Work Shiftの使命は大変多きものであると再確認をいたしました。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士のキャリアデザインが医療・介護のイノベーションを加速させるという信念のもとこれからも突き進んでまいります。

今後も全国各地でセラピスト向けのキャリアデザインを行ってまいりますのでご興味ある方のご参加をお待ちしております。

また、講演依頼もお待ちしておりますので、お気軽にご相談くださいませ。
相談先 https://www.workshift.info/koushiirai/index.html

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
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認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

セラピストあるある テクニック信奉者は病理や生活を軽視したリハビリテーションを展開する

セラピスト業界には、ハンズオン技術に長けている人が多い。

手つきが非常に繊細で、見ていても非常に「見栄え」のする治療シーンが展開される。

このようなセラピストは、セラピストからもある種の憧れを持たれることがある。

しかし、残念ながらテクニックだけに傾倒する「テクニック信奉者」がいる。

「テクニック信奉者」は、ハンズオンのテクニックには長けているが、患者の病理、疾患、生活パターンなどに興味を示さないため、結果として、非常に質の低いリハビリテーションを提供することになる(下図)。

痛みや関節可動域の可動域の改善にばかり目が向いて、患者の日常生活動作の改善や病気にあわせた生活指導などを軽視してるセラピストが典型的な事例である。

ベッドの上で瞬間的に痛みや可動域が改善しても、日常生活でのQOLが低下している状況はリハビリテーションが成功しているとは言えない。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の中には、生理学、病理学、薬理学、手術、生活パターンなどに対して興味を示さない者がいるが、そのような者が真のリハビリテーションを展開することはできない。

患者や利用者の生活や人生を支援する仕事が理学療法士・作業療法士・言語聴覚士である。

ハンズオンテクニックのみでベッド上だけのQOLだけに拘る「テクニック信奉者」はこれからの時代には通用しないセラピストである。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
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関西医療大学保健医療学部 客員准教授

イラスト提供
福山真樹

理学療法士×イラストレーター
医療・介護等の現場を、医療職種の胸の内まで分かりやすくイラストで伝える。
臨床で勤務する理学療法士だからこそ描ける作品を医療関係者等へ提供し、書籍・学会・福祉機器紹介PV等、様々な場面で用いられている。
問い合わせ先
ホームページ https://fukunoe.com/
Facebook https://www.facebook.com/Masaki.Fukuyama.PT
メール  big.tree.of.truth@gmail.com
Twitter  https://twitter.com/PT_Fukuyama
Instagram https://www.instagram.com/masaki.fukuyama

リハビリテーション部門の介護部門下請け現象は間違っている

最近、全国の事業所でコンサルティングや講演活動をしているとよく見たり、聞いたりする事柄がある。

それは、リハビリテーション部門が介護部門の下請けになっていることである。

簡単に言うと、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などのセラピストが、本業のリハビリテーション業務を全うせずに、介護職の業務に従事していることである。

特に、通所介護、通所リハビリ、老人保健施設、療養型病院でよく見受けられる。

このような介護部門の下請けになっているリハビリテーション部門は、算定するべき報酬や加算が取れていなかったり、作成するべき書類(通所介護計画書やカルテ記録等)がおろそかになっていたり、挙句の果てには利用者に対するリハビリテーションがおろそかになっている。

介護部門の業務を支援することが問題ではなく、他部門の支援により、本来のリハビリテーション業務がおろそかになってることが大問題である。

リハビリテーション部門の介護部の下請け現象の原因は二つである。

1.組織や管理職が必達するべきリハビリテーション業務を明確に明確にできていないため、必達に対する意識が低くなり、その他の業務に力を分散させてしまう

2.セラピスト自身がセラピストとしての仕事に対するプライドや能力が低いため、その組織で生き残っていくために他部門の仕事を支援する

これらの原因を根本的に解決しなければ、リハビリテーション部門が真の意味で自立した組織になることはない。

自らがやるべきことをして、それが達成できたうえで余剰の時間があれば他部門を支援するべきである。

このことを組織・個人ともに取り組まなければ、書類作成不備、質の悪いリハビリテーションが横行する。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
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