PT・OT・ST・Nrsのキャリア・デザインは相互依存型から自律支援型へ

バブル崩壊やリーマンショックなどの経済危機や日本の債務超過により、企業のダウンサイジングやリストラクチャリングは加速を極めている。

その結果、長期雇用を前提としたキャリア・デザインは困難となっている。

長期雇用が約束される代わりに、従業員は退職せずに労働を提供し続けるという相互依存のキャリア・デザインのスタイルは完全に崩壊したと言える。

医療や介護においても、定期的に行われる診療報酬改定・介護報酬改定により、事業の再編、人材市場の流動化が加速化しており、長期雇用を前提とする状況ではなくなっている。

このような状況の労働市場で勝ち残るためにはエンプロイアビリティーを開発しなければならない。

エンプロイアビリティとは、「雇用され得る能力」「労働移動を可能にする能力」である。

現代におけるエンプロイアビリティの開発においては
一つの組織の中で展開されるキャリアではなく、様々な組織や労働市場で展開することを前提としたキャリア・デザインが重要と考えられる。

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特に、地域包括ケアシステムの推進により、医療・介護分野においても新たな労働市場が生まれており、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・看護師・医師等のキャリア・デザインは複雑化している。

環境変化の激しい医療・介護分野において人材は企業にとっての「固定資産」ではなく「流動資産」となった。

この現実の中で、企業に対して優れた貢献を提供できる人材は、自らが望む労働市場を自由に移動することが可能となる。

つまり、能動的にキャリアを想像する自律支援型キャリア・デザインが今後の主流と言える。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・看護師・医師等が自らの資格にしがみつくのではなく、転移可能なスキル(どんな業種でも通用するスキル。例:コミュニケーション能力・事務能力・交渉能力等)も積極的に開発することが重要な時代に突入している。

 

結局、経験から学べないPT・OT・STはなんの成長もできない

年末年始になると過去の振り返りや今後の豊富などを語ることが多い。

自分の人生を自分でデザインしている人ほど、自身の過去の経験から感じたことやその意味を語ることができる。

これは経験からの学びが多いということを示す。

経験から学ぶ内容は、その経験が自分に与えてくれた意味である。

例えば、仕事で失敗した時にその事実から自分がどのような意味を感じるか?ということは、非常に重要である。

二度と失敗しない方法、失敗の要因分析、失敗から感じた自身の改善点などの「意味」を、肯定的に抽出できる人は、確実に成長できる。

つまり、自分で自分自身を成長させる。

これを自己概念の成長と言う。

人は誰しもそれぞれの人生で獲得してきた経験がある。

しかし、経験から成長できる度合いには個人差がある。

この差は、自分への意味の抽出ができるか、できないか?という行為に依存している。

あらゆる経験から意味を抽出することが、キャリアデザインには必要不可欠である。

自己概念を成長させるためには、以下の要素が必要である

1)多くのことを経験すること、経験がなければ意味を抽出することは困難である

2)当事者意識を持ち、経験から生じた問題に対して正面から向き合うことで、意味が抽出される

3)意味の抽出が難しい時は、信頼できる人に相談すること

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どのような資格を有しても、どのような専門性をもったとしても、自分が経験したことから学びがなければ、仕事の生産性は頭打ちなる。

また、多くの経験をすることで、抽出される意味も多くなり、その分だけ自己概念が成長する。

大量に行動をしている人や信頼できる相談相手が身近にいる人は、間違いなく仕事や人生に情熱的、精力的に取り組むことができる。

ステータスや表面的な知識が理学療法士・作業療法士・言語聴覚士を成長させるのではなく、その人自身の過去がその人を成長させるだけである。

すなわち、過去を顧みることは未来を見ることになる。

 

目の前の利用者を幸せにしているか?という自問自答がセラピストを成長させる

2015年度介護報酬改定は、リハビリテーションの現状にメスを入れた。

デイサービスやデイケアは「利用者の生活機能向上」を担う明確な方向付けが行われた。

医療保険では「キュア」、介護保険では「ケア」というすみ分けが進んでいたが、現在は多重に疾患を持つ人、慢性期症状と急性期症状が混在している人、認知症を有する人が、医療保険や介護保険の両方を利用する状況になっている。

すなわち、「キュア」も「ケア」も提供できる体制を、地域や組織で構築しなければならない事態が進行している。

その体制を構築するためには、「利用者の生活機能向上」という視点が有用である。

生活を主軸におけば、「利用者の生活に必要な要素」が見えてくる。

「利用者の生活に必要な要素」は、関節可動域?筋力?姿勢調節機能?装具?住宅改修?外出の機会?業者間の連携?・・・・・。

2015年度介護報酬改定では、「利用者の生活に必要な要素」について、考える概念そのものが「リハビリテーション」であると再定義を行った。

言い換えれば、リハビリテーションとは「人を幸せにする」武器である。

人の幸せは人それぞれで違う。

それぞれに違う幸せの状況を実現するためには、多くの武器が必要である。

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しかし、現在のセラピストの教育モデルは、医学モデルが中心となっており、他領域の武器を持つことに対しての整備は不足している。

当然、養成校への通学期間だけで、すてべを学ぶのは困難であり、セラピストを引退するまでを見据えたキャリア教育が重要である。

厚生労働省は、巷にある多くの「リハビリテーション特化型デイサービス」は「マシントレーニング特化型デイサービス」と考えている。

決して「リハビリテーション特化型」とは考えていない。

その考えが、2015年度介護報酬改定では全面的に顕在化している。

あなたのリハビリテーションは利用者を幸せにしているか。

この質問にしっかりと応えていくセラピスト業界を作り上げることが、セラピストに課せられた責務である。

ワークシフトを実践する人にとって2025年問題は最高のチャンス

15歳から64歳までの現役世代人口は2010年には8174万人、2050年には5001万人になっている。

その間、65歳以上の高齢者は800万人以上増加している。

これは何を意味するか?

医療、介護職が不足する
医療、介護報酬が上がらない
医療、介護職の賃金が上がらない
・・・・などが毎日のように新聞、ヘルスケア雑誌に記載されている。

しかし、マイナスなことばかりが起こるわけではない。

ワークシフトを実践する医療・介護従事者には、最高の市場が訪れている。

労働力が減る社会においては、有能な人材はより、輝きを増す。

マネジメント
コーチング
急性期から慢性期に対応できる医療・介護技術
医療・介護業界マーケター
技術開発
などの能力を有する人材は、医療・介護業界において益々、至宝の存在になる。

今後、そういった人材は、複数の病院や企業に勤務し、同時に高い報酬を受けるだろう。

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ワークシフトを実践する人にとっては今後の労働市場はブルーオーシャンである。

ワークシフトを達成するためには「連続的スペシャリスト」を目指す必要がある。

連続的スペシャリストとは
独自の専門分野を持ちながらも社会の変化に対応し、連続的に専門分野を取得していく人
である。

しかも、20代だろうが60代だろうが関係ない。

真のワークシフトは死ぬまで続けることに意義がある。

ブルーオーシャンの市場が現れるのではない。

ブルーオーシャンの市場を自分で造るのだ。

 

 

新しい仕事のモデルを手に入れる「ダイレクト・アクセス」

社会から求められる職業モデルが大きく変質している。

経済成長期では、職業モデルが明確に存在し、そのモデルを真似て、継続的に取り組めば給料は順調に上がった。

しかし、2000年以降、不確実な時代に突入した日本において、キャリアモデルは変質してしている。

そのような社会では、既存の職業モデルを追求するのではなく、自分のやりたいことを自らモデリングしていく働き方が求められる。

今の時代、自分のやりたい仕事を実践している人が限りなく少ない。

職業モデルがない職業を確立することができれば、市場においてアドバンテージを得ることができる。

しかし、それは容易なことではない。

どの市場で、どのように動けば、その仕事にたどり着けるのか?

地域包括ケアシステムが推進される現在、医療・介護・健康分野では、既存にはないフレームワークに基づく働き方が求められている。

生活支援サービス、介護予防、疾病予防、高齢者就業、企業内検診など開拓されていない分野は沢山あるが、このような分野の求人募集が掲載されることはない。

求人媒体には既存の医療・介護ビジネス業界の求人募集しか掲載されない。

つまり、一般の情報媒体からは顕在市場のみの情報しか手に入れることはできない。

どのようにすれば、自分の夢や新しい仕事のモデルを見つけることができるだろうか?

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効果的な方法の一つが「ダイレクト・アクセス」である。

「ダイレクト・アクセス」とは
自分の夢や目指す方向性に近いところで仕事している人に「会いにいく」ことである。

「会うこと」の効果は極めて大きい。

会うことで「仕事の実現可能性」、「連携・協同の可能性」、「資本提携の可能性」、そしてなにより「マインド」を学ぶことが出来る。

正しい選択肢などない。選んだことを正しくしていく勇気と行動力が必要である。

その一歩が「ダイレクトアクセス」である。