カテゴリー: ビジネススキル

現在、医療・介護分野において人工知能（AI）、ロボット、情報通信技術（ICT）の導入が進んでいる。

政府は、AI・ロボット・ICTを推進することで将来の労働者減少に対応したいと考えている。

そのため、官民一体となりAI・ロボット・ICTの開発と導入が行われている。

リハビリテーション分野でも、歩行支援ロボット、トランスファー支援ロボット、運動支援ツール、スマートフォンのアプリを用いた動作解析やリスク管理、見守り支援システムなどが導入され、徐々に市場に広がりつつある。

近い将来、リハビリテーション分野で働く大部分の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が、AI・ロボット・ICTに仕事を奪われ、自らの仕事を失うのではないかとの懸念がある。

確かに今後30年や50年というスパンで考えれば、テクノロジーは理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の仕事を奪う可能性はあるだろう。

特に、現在、20代前半の若いセラピストはテクノロジーがかなり進んだ未来の世界で、仕事をすることになるため、テクノロジーに食われないスキルを磨く必要があるだろう。

それではAI・ロボット・ICTに負けないセラピストのスキルはどのようなものだろうか？

筆者は以下の5つのスキル・能力に関してはAI・ロボット・ICTがセラピストを凌駕することは難しいと考えている。

１）局所アライメントの評価技術
現在、三次元動作解析機・動作分析アプリ・歩行支援ロボットなどがリハビリテーション分野で応用されている。これらは、患者や利用者の動作分析、関節運動の補助を行うものであるが、動作分析や関節運動の補助ができるのは股関節・膝関節・足関節の大関節のみで、足部、膝関節、肩関節、脊柱、手根部などの細かい骨のアライメントを捉えたり、アライメントのコントロールすることは不可能である。
例えば、足部アーチや足関節の関節可動域制限を目的とした足根骨のアライメントを調整するような非常に複雑で緻密な評価や手技はロボットには不可能だろう。
運動学や解剖学に基づくアライメントコントロールの手技に関しては、テクノロジーが追いつくことが難しいと考える。現に、マッサージチェアーがセラピストの徒手療法を凌駕することは、未だできていない。

２）患者・利用者の個別的背景を踏まえたリハビリテーションやケアの立案
患者や利用者の生活を取り巻く背景は年々複雑化している。
老々介護、貧困世帯、介護力低下、生活保護、認知症、虐待等の問題が、複雑に交錯し、高齢者の生活の自立を困難にしている。
複雑な問題を抱える患者や利用者へのリハビリテーションの介入はAIやロボットを用いても、根本的な解決はできない。
患者や利用者の生活背景は多種多様であることに加え、リハビリテーションやケアの在り方には患者、利用者、家族の価値観も強く影響する。個別的な背景を踏まえたリハビリテーションの支援は人間的な感性が非常に要求される部分であり、論理的な計算で答えを出すことはできないものである。

３）事業の立ち上げや事業を運営すること
地域包括ケアシステムが推進される社会では、自助や互助の領域における様々な事業の創出が期待されている。事業の立ち上げや運営では、コンセプトの設定、人材の確保や教育、運営手順の確率、ビジネスパートナーとの提携などが必要である。これらのことは、人間にしかできない。
事業を行うためには、情熱、熱意、感動、怒りなどのきわめて情緒な感情に基づくモチベーションが必要である。よって、事業の立ち上げ、運営は決してAIにはできない。

４）AI・ロボット・ICTを使用すること
発想を変えてAI・ロボット・ICTを完全に使いこなすことができるセラピストになれば、職を奪われることはない。例えば、歩行支援ロボットといっても様々な種類があり、これからも多くのものが発売されるだろう。それぞれのロボットには、そのロボットに適した患者や身体条件があることから、患者や利用者の適正な評価を行ったうえでロボットを選定するということもセラピストの仕事として成り立つ。
また、リハビリテーションプログラムの立案するために様々なデータとＡＩを用いて、プログラムを決定することもセラピストの仕事になるだろう。AIが導き出したプログラムが道義的にも患者や利用者のニーズの観点からも有用性があるかについては、セラピストにしか判断できないだろう。

5）複雑で多様な動作パータンを呈する動作のリハビリテーション
更衣動作、入浴動作、調理動作、手作業などの動作は様々なバリエーションに富んでおり、また、細かい関節運動が必要なものが多い。例えば、手作業であれば手関節や手根骨などの動きが必要である。
特に、生活関連動作バリエーションが多く、かつ、小さい関節の動きが必要な動作が多いため、ロボットを用いて治療を行うことは難しいだろう。

AI・ロボット・ICTは理学療法士・作業療法士・言語聴覚士と対立するものではなく、共存共栄していくものである。

その共存共栄は人間にしかできない技術領域を確立することによって、達成できるだろう。

テクノロジーの進化だけでなく、セラピストの進化が同時に求められている。

 

 

 

理学療法士、作業療法士、看護師の働き方や生き方が多様化している。

多様化の象徴としてわかりやすいのは、異業種交流会や多職種連携会などに積極的に参加する理学療法士、作業療法士、看護師などの医療介護従事者が年々増加していることだ。

医療介護従事者が自分が働く医療や介護の現場だけでなく、外にコミュニケーションを求めるようになったのはここ10年ぐらいの出来事だろう。

異業種交流会等のイベント参加者の多くは人脈形成や仕事の依頼などを目的としている。

しかし、ほとんどの参加者は名刺ばかりが増えて、仕事の依頼ばかりか、人脈形成すらままならないのが現実だ。

実は、人脈形成や仕事の依頼にはある法則がある。

「自分のスペック以上の人脈形成や仕事の依頼は成立しない」という法則である。

簡単に言うと、職業能力や市場における価値が乏しい状況で、異業種交流会などの交流イベントに参加しても、本人が期待するような人脈形成や仕事の依頼は生じないということである。

せいぜい、自分のスペック以下の人物からのお付き合いや仕事の依頼の申し込みがあるだけである。

逆に言うと、自身のスペックが高ければ高いほど、能力の高い人と人脈を形成することができ、それが仕事につながっていく。

自分自身の自立ができていない状況で、異業種交流会などのイベントに参加すると「自立していない人」との人脈形成が進んでいくという悲惨な結果となる。

また、異業種交流会や多職連携会などは以下のデメリットのほうが多い。

①仕事を取りに来る人の集まりなので打算的な会話が多く、長期的な実利にはつながらない
②打算的な人ばかりの集まりなので、キャリア、経営、運営について学ぶことも乏しい
③ネットワーク商法の誘いが多く、対応が面倒くさい

したがって、異業種交流会や多職種連携会を長期的に実利のあるものにするためには、まずは自分自身のスペックを上げることが重要である。

むしろ、スペックを上げていれば、異業種交流会などのイベントに参加しなくても、様々な人からお付き合いや仕事の依頼が舞い込んでくる。

いずれにしても、まずは自分のスペックを上げることが最重要である。

 

 

フリーライダー
組織においてメンバー同士の貢献によって付加価値を産み出すとき、何も貢献せず、他のメンバーに貢献に依存し得られた付加価値の恩恵にはあずかる人、ただ乗りの人。

わかりやすく言うと、「給料泥棒」である。

ご存知の通り、診療報酬・介護報酬の体系はより厳しくなっており、生産性の高い働き方を実行できる集団でなければ、安定的な利益を確保することは難しくなっている。

生産性を高めるには

投資する時間や費用を少なくしても、成果には変化がないこと

もしくは、

投資する時間や費用は変化がないが、成果が大きく変化すること

が必要である。

すなわち、時間や給与あたりの成果が大きい人が生産性が高い人と言える。

次のような人がいる職場は、生産性の観点から考えると最悪である。

大した実力もないのに肩書だけの上司が指示ばかり出して、自分自身ではなんら仕事の成果を出していない人

職場における仕事の責任を果たさずに、外部の仕事（セミナーや副業）などの仕事を職場に持ち込んでしている人

よくわからない経営者や院長の親族の人が月に数回だけ勤めて、えらく高い給与をもらっている人

毎日残業をして、残業代も高く、しかも普通の仕事の成果しか残せていない人

1分でわかる話を5分も10分もする人

同じ失敗を何度もする人

今までの診療報酬・介護報酬の体系では、生産性の低い人がいても最低限の利益率を維持することが出来ていた。

また、生産性の低い理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、介護職、看護師、医師も人手不足をアドバンテージにして、雇用されていた。

しかし、地域包括ケアシステム構築の最終コーナーを回っている昨今では、もはや生産性の低いに人間は不必要となってくる。

医療・介護現場は、まだまだ生産性が低い。

マネジメントレベルの低下
個々の職員の技術力
コミュケーションの不備
生産性への意識
ITの活用
など多くの課題の解決が先送りされている。

また、生産性の低い人を排除する仕組みも乏しい。

特に、経営者の知り合い、血縁関係者や立場の高い人のフリーライダーの排除をする力は乏しい。

あなたの組織にはフリーライダーを排除する考えや仕組みはありますか？

フリーライダーが増えれば増えるほど、組織崩壊は近い。

 

働く時間を増やして自分の仕事の価値を高めようとする人は沢山いる

カルテや書類の作成が遅くて、夜遅くまで働いている理学療法士・作業療法士・言語聴覚士
それほど仕事が残っていないのに、細かい雑務をこなして残業代を請求する看護師
シフト管理などの書類業務が終わらないので、自宅に持ち帰って仕事をしている介護職
休みである日曜日に出勤し、軽症患者に対して病棟回診を行い休日出勤を申請する医師

これらの人は、実際に筆者が出会った人たちである

一見、責任感があり、しっかりと仕事をしている人という印象があるが、決して仕事ができる優秀な人ではないと断言する

労働時間を増やして、仕事の価値を増やしている残念な人は世の中に多い

インプットが増えれば、アウトプットが増えるのは当然であるから、別に何もすごいことはない

労働者の価値は

アウトプット÷インプット

できまる

すなわち、短時間当たりで行った仕事の量である

「収入を増やす」という事例で考えてみる

収入を増やす方法は二種類である

労働時間を増やして時間当たりの時給を稼ぐ方法
と
時間当たりの仕事量を増やして、様々な仕事に着手し、評価を得る方法
である

労働時間を増やして、給与を増やす方法は三つの点で問題がある。

一つ目は、労働時間には上限があること、すなわち給与の増加額も上限があるということ
二つ目は、こんな働き方していると新しいスキルが身につかないということ
三つ目は、労働時間を増やせば、他のことに取り組む時間が減り人生が吸い取られるということ

日本は、人口減少社会に直面している

医療・介護分野も人手不足が続いている

このような状況で高い評価を受ける人材は「生産性が高い人」である

例えば、
理学療法士だけど摂食嚥下も対応できる
看護師として臨床も退院調整もできる
介護職として介護業務以外にも教育や連携業務もできる
作業療法士として、応用的動作だけでなく、基本動作も治療できる
言語聴覚士だけど、呼吸リハビリテーションも対応できる

このような人は、決して、労働時間を延長させることで自身の価値を高めることはしない

むしろ、労働時間を減らすことで短時間当たりの生産性を高める

しかし、現状は理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、看護師、介護職、医師は副収入を得るために、動労時間を延長させる傾向が強い

はっきり言って、この働き方には未来はないと言っても過言ではない

生産性を高めることを忘れると、「自分自身で自分の働き方をブラックにしている」と言える

ブラック企業もあるが
ブラックな働き方を選択している労働者も多い

 

 

 

 

理学療法士　12,000人以上
作業療法士　5,000人以上
言語聴覚士　1,500人以上

合計18,500人のセラピストが毎年、誕生している。

今から、10年間で185,000人、20年間で370,000人が今より増加することになる。

大阪府医療計画、日本経済新聞で理学療法士の過剰供給が指摘され、厚生労働省では理学療法士・作業療法士の需給調整関する議論が始まっている。

地域包括ケアシステムは、医療の在宅シフトを進め、病床を削減し、在宅の軽度者に対するリハビリテーションは、自助・互助の概念により人件費をかけない方法が推進されている。

高齢者数のピークは2043年であり、その後は全世代に渡り未曽有の人口減少に突入する。

どう考えても、日本では理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の働く場所は少なくなる。

職域拡大が叫ばれているが、そもそも国家財政難時代の医療保険・介護保険分野における職域拡大にも限界がある。

民間ビジネスをするしても、人口が減少していくのだから市場はどんどん縮小していく。

しかも、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の資格は業務独占をしていないため、お互いの仕事を奪い合う関係にある。

所謂、雇用の共食いがあり得るのだ。

実際、
理学療法士で摂食嚥下リハビリテーションの専門家
作業療法士で歩行を含めた基本動作の専門家
言語聴覚士で食事動作の専門家
など、専門性を超えたハイブリッド型セラピストが世の中は沢山誕生している。

セラピストの過剰供給
国家財政難
市場の縮小
雇用の共食い
の四重苦により、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の雇用の場は必ず減少する。

筆者が知っている医師は、2000年当初からセラピストを大量雇用して医療事業を大成功に導いた。

ある日、筆者がその医師に対して「これだけセラピストを採用していて、2030年頃に一気にセラピストの需要がなくなったり、リハビリテーションの診療報酬が一気に下がったらどうするのですか？」と質問した。

医師の回答は
「全員、リストラしかないでしょ」
とのことだった。

この話を聞いて、
なんて医師だ！ひどい奴だ！
と思う人もいれば、
このようなことを想定して、絶対に勝ち残れる圧倒的実力をつけるんだ！
と思う人もいる。

どちらのほうが、セラピストとして健全であるかは言うまでもない。

ラーメン屋も
アパレル関係も
歯科医院も
コンビニも
牛丼屋も
全部、過剰供給である。

しっかりと、マーケティングを行い、実力をつけた企業だけが生き残るだけである。

資本主義の日本で、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士だけ、「雇用を守ってください！」というのは厚かましい話である。

理学療法・作業療法・言語聴覚療法のエンドユーザー患者や利用者の立場になれば、「良質な理学療法・作業療法・言語聴覚療法を受けたい！質の悪いセラピストは淘汰をしてほしい」というのは、至極、当たり前の話である。

むしろ、質の悪い理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が淘汰されるという自浄作用をセラピストは有するべきである。

質の悪いセラピストすら淘汰できないセラピスト業界に未来はない。