PT・OT・STは75歳まで今の働き方が可能か?

高齢化の進展が半端ない。

先進国で2000年以降に生まれた子供たちの半数以上が、105歳以上まで生き、 2060年の平均寿命が女性で90歳後半、男性で80歳後半である と予想されている。

特に、日本は救急医療とリハビリテーションが発達し、さらに、今後は健康増進分野の充実も図られていく。

そのため、長寿化は益々進むだろう。

しかし、厳しいことに年金の財源である社会保障費がひっ迫している。

そのため、生活費を維持するために多くの国民が高齢者になっても、仕事を続けなければならない状況となる。

2060年には70歳~80歳ぐらいまで働くことが常識になるだろう。

PT・OT・STの仕事は、肉体労働でもあり、感情労働でもある。

今現在、医療機関に勤めるセラピストは一日18単位の取得、訪問リハビリに勤めるセラピストは一日6件の訪問を標準化されていることが多い。 3cf1e0c9b2c432063e3c063ead201a9e_s しかし、冷静になって考えてほしい。

70歳以上でもその働き方できるだろうか?

体力的にも、感情的にもそのような働き方がいつまでできるのか?

現在のPT・OT・STのキャリアデザインは、20代から40代を対象にしているが、今後は高齢者PT・OT・STのキャリアデザインが大きな課題となる。

70歳以上になってもどのようにして働いていくのか?

別の視点で言い換えると、肉体労働や感情労働をしなくても仕事を継続していくスキルを若い頃から培っているか?と言える。

体を動かすこと・感情を抑制するスキルだけを養っていても、高齢者になった時にそのスキルは陳腐化していく。

よって、高齢者になっても社会や組織に貢献できるスキルを若いうちから考えなければならい。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

リハビリテーション部門の介護部門下請け現象は間違っている

最近、全国の事業所でコンサルティングや講演活動をしているとよく見たり、聞いたりする事柄がある。

それは、リハビリテーション部門が介護部門の下請けになっていることである。

簡単に言うと、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などのセラピストが、本業のリハビリテーション業務を全うせずに、介護職の業務に従事していることである。

特に、通所介護、通所リハビリ、老人保健施設、療養型病院でよく見受けられる。

このような介護部門の下請けになっているリハビリテーション部門は、算定するべき報酬や加算が取れていなかったり、作成するべき書類(通所介護計画書やカルテ記録等)がおろそかになっていたり、挙句の果てには利用者に対するリハビリテーションがおろそかになっている。

介護部門の業務を支援することが問題ではなく、他部門の支援により、本来のリハビリテーション業務がおろそかになってることが大問題である。

リハビリテーション部門の介護部の下請け現象の原因は二つである。

1.組織や管理職が必達するべきリハビリテーション業務を明確に明確にできていないため、必達に対する意識が低くなり、その他の業務に力を分散させてしまう

2.セラピスト自身がセラピストとしての仕事に対するプライドや能力が低いため、その組織で生き残っていくために他部門の仕事を支援する

これらの原因を根本的に解決しなければ、リハビリテーション部門が真の意味で自立した組織になることはない。

自らがやるべきことをして、それが達成できたうえで余剰の時間があれば他部門を支援するべきである。

このことを組織・個人ともに取り組まなければ、書類作成不備、質の悪いリハビリテーションが横行する。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
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国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
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呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

目の前の仕事を大切にできない人間は、見通しの良い未来を想像はできない

人生に明確な目標を設定して今を生きている人は全体の10%~20%ぐらいしかいない。

多くの人は、見通しの明るい未来を想像することが難しい。

職場の上司との面談では、部下に仕事や人生における目標を設定することことが多いが、目標を設定することは非常に難しい。

多くの人にとって目標設定は、非常にストレスあり、考えるだけでも混乱するような作業である。

また、一部の人は「頭のいい人や能力の高い人だけが目標を設定できるのであって、自分のような能力の低い人間は目標なんか設定できないです」と言う。

果たして、目標設定は頭のいい人、能力の高い人だけができるものなのだろうか?

答えは「No」である。

目標設定は、自身の価値観の先にしか生まれないのである。

したがって、価値観の明確化こそが目標設定において最重要である。 e269da681c340282ff5bbd7a932f5413_s 価値観を明確化させる方法として最も優れている方法は、実に簡単である。

目の前の仕事を一生懸命にすることである。

理学療法士、作業療法士、言語聴覚として一生懸命に働いていれば、「好きな仕事」にも、「嫌な仕事」にも出会うだろう。

好きな仕事、嫌いな仕事というのはあなたの価値観を反映しているものである。

価値観が明確になれば、その価値観の延長線上にある目標を設定すればよいだけである。

ただし、仕事一生懸命にしなければ、自分の価値観には気づけない。

理学療法士 作業療法士 言語聴覚士 として目標を持てない人は、今の仕事に一生懸命に取り組んでほしい。

そうすれば、あなたの人生における目標が勝手にあなたに近づいてくる。

 

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
あずま整形外科リハビリテーションクリニック
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リハビリテーション部門コンサルタント
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認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
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関西医療大学保健医療学部 客員准教授

あなたのリハビリテーション部門は下請部門か?横請部門か?

筆者がリハビリテーション部門のコンサルティングやセミナーを行っていると次のような悩みを聞くことが多い。

18単位を取ることで精一杯で、リハビリテーション科は疲弊しています
病院の中でリハビリーション科の立場が低いです
医師や看護師とリハビリテーション科の連携が困難です

このようなリハビリテーション科は概ねセラピストが疲弊しており、かつ、リハビリテーション医療に対するモチベーションも低い。

上層部から指示されただけのことを実践する状態を「下請」という。

下請部門はひたすらに上層部からの指示通り動くだけである。

ノルマの単位数をこなす
加算算定のために動く
収益のためだけの行動を取る
などは下請部門の特徴である。

一方で、他の部門からリハビリテーション部門に「問題の解決」を依頼され、リハビリテーション部門がその問題解決のために活動することもある。

このような状態を「横請」という

横請部門は、他の部門と信頼関係を構築し、他の部門の問題解決のために存在している。

医師や看護師が困っていることをリハビリテーション専門職の立場から解決を支援することから、医師や看護師とリハビリテーション部門は良好な関係を構築できており、また、セラピストのモチベーションも高い。

リハビリテーション部門の管理者はぜひ、横請部門を目指して欲しい。

横請部門になるためには、収益だけではない組織への貢献に焦点を当てた運営が必要である。

そのためには、組織内の課題に目を向けてリハビリテーション部門ができることはないかを探ることが重要である。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
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呼吸療法認定士
修士(学術/MA)(経営管理学/MBA)
関西医療大学保健医療学部 客員准教授

 

訪問リハビリテーションの事業戦略の分水嶺

2018年度介護報酬改定でも、訪問リハビリテーション事業所の機能強化が行われた。

医師の利用者に対する関与を高めるために
1)医師の診療を原則必須とする
2)リハマネ加算の算定に医師の詳細な指示が必要となった
3)訪問リハビリ計画書に医師の今後の継続利用に関する意見の記載が必要となった
など制度が導入された。

これらの内容から将来の訪問リハビリテーションの在り方が予測できる。

訪問リハビリテーションは漫然と継続するものではなく、一定のルールに則り利用期間が決定される可能性が高いという予測である。

リハビリテーション分野では既に疾患別リハビリテーションのこの考え方は導入さている。

訪問リハビリテーションにおいて一定期間で終了するルールが適応されるのは、要支援1.2および要介護1.2の軽度者の可能性が高い。

現状では、要介護者の訪問リハビリテーション終了が評価される社会参加支援加算が存在しているが、近い将来、この加算は施設基準の要件となるかもしれない。

しかし、現状、多くの訪問リハビリテーション事業所では卒業に関する取り組みは熱心になされていない。

なぜならば、現行制度では卒業者が出なくてもペナルティーは一切ないからである。

したがって、訪問リハビリテーション事業所には卒業者を出すと言うインセンティブが作用しない。

よって、経営判断としての分水嶺がここで生まれる。

卒業者を出さなければ、稼働率は高いから売上は高くできるという選択

卒業者を出す取り組みをしなければ、卒業が施設基準要件になった場合対応できないから卒業者を出す取り組みを行うという選択

この上記二つの選択が経営者や運営者には委ねられている。

今を考えるか、将来を考えるか?

あなたの事業所はどっちだろうか?

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
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