ワークシフトのブログ

2016年4月4日　日本経済新聞にて「過剰なリハビリ削減」という見出しの記事が掲載された。

この記事は、効果の低い回復期リハビリテーション病棟の医療費削減について言及したものだ。

2016年度診療報酬改定では、回復期リハビリテーション病棟の包括化は注目された改定項目の一つであり、多くの医療関係者、とりわけセラピストで知らない人は少ないのではないだろうか。

しかし、日本を代表する経済新聞にて、報道されたことは大きな意味を持つ。

日本経済新聞はご存知の通り、政府系、経済界寄りの新聞であり、特に経済的インパクトの強い内容を報道することで知られている。

今までも、病床規制、調剤問題、混合診療、外国人労働者の問題など、医療に関して様々な問題を提起している。

2015年にも理学療法士の過剰供給問題が同新聞より報道され、リハビリテーション業界では話題となった。

関連記事
2015年9月17日　日本経済新聞報道の「理学療法士の供給過剰問題」の本質を考える

今回、リハビリテーション医療費の削減が、日本経済新聞から報道されたことにより、政財界よりリハビリテーション医療の抑制に関して、強い意見や懸念があると推察される。

つまり、リハビリテーション医療費の問題が、病床規制や薬剤の問題と同等レベルになったといっても過言ではない。

くしくも、2015年度理学療法士国家試験の合格率は74.19％となっており、過去最低となっている。

合格率の低迷は、理学療法士の過剰供給やリハビリテーション医療費削減に対する政府の対策の現れではないかと感じざる得ない。

リハビリテーションが網羅する分野は広い。

これからは、医療機関だけでなく、介護保険事業所、行政などが主体となったリハビリテーションサービスが増加していく。

よって、国費の配分は俯瞰的な視点を持って行わなければならない。

そのため、リハビリテーション医療費の削減も経済的視点から見れば正論でもある。

いずれにしても、日本を代表する新聞が、リハビリテーション医療は大きな課題を抱えていることを、国民に報道した事実は大きい。

リハビリテーション医療に関わる人たちは、業界としてこの課題にどのように対処していくかを考えなければならない。

そして、セラピスト一人一人は今後の働き方やキャリアの在り方を真剣に考えなくてはならない時期になったのではないだろうか？

 

2016年4月4日　日本経済新聞

医療・介護コンサルタントして仕事をしているとよくこんな場面に出くわす。

私：〇〇さんは、ルールも守れず、また、自主性もないので管理者としては不適切ですね
クライアント：そうなんですよ。問題だらけです。でも、いい人なんですよ。本当に。

こんな会話は多くないだろうか。

いい人なんですよ。　という言葉は、どういう意味を持つのだろうか。

仕事はできないが、いい人なんでそれほど悪い人ではないと言いたいのだろうか。

仕事場では、いい人はいらない。

仕事場では、仕事ができる人が必要であり、いい人はそれほど必要ではない。

大体、仕事ができる人は、「いい人」ではない。

組織や業績のために言わなければならないことが、たとえ、相手の嫌がることであっても、平然と言ってのける人間が仕事では、結果を出す。

そして、こういう人間は周囲から「きつい人」「怖い人」と言われ、「いい人」とはかけ離れた印象となる。

確かに、20代では「いい人」は評価されるかもしれない。

周囲と調和して、友達も多く、人間関係上の問題も起こさない。

しかし、仕事の結果やチームビルディングが期待される30代、40代で「いい人」は、周囲との人間関係は良好であっても、周囲との軋轢を回避するため、根本的な仕事上の問題点が解決できず、良い結果を残せないことが多い。

仕事では、いい人であることではなく、仕事で良い結果を残すことが求められる。

仕事ができる人になりたければ、「いい人」を卒業しなければならない。

いい人と呼ばれて喜んでいるようでは、だめだ。

多くのセラピストがダブルワーク、トリプルワークをしている。

本業だけは、生活が苦しかったり、自己研鑽の費用の捻出が苦しかったりする。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の平均年収は400万円以下であり、今後もそれを超えることはないだろう。

平均年収400万円では、将来の生活に不安がつきまとう。

よって、多くのセラピストは、休日に時給の高い非常勤を行うことが多い。

しかし、もう一段階上の次元での働き方をお勧めする。

その非常勤はあなたにとってどのような投資であるのか？という視点を持つことである。

非常勤で働いている時間は、人生にとって非常に重要な時間を切り売りしている時間でもある。

時間は有限であり、時間をいかに有効活用できるかで将来の収入や充実感が変化すると言っても過言ではない。

そんな貴重な時間を、単なる時給稼ぎのために使用することは避けるべきである。

これからの時代は、本業と副業の区別がない時代であり、すべての経験を本業と捉え、そのキャリアを人生や仕事で活かしていく姿勢が求められる。

例えば、回復期リハビリテーション病棟に勤務をしているセラピストが、訪問リハビリテーションにて非常勤勤務したとする。

訪問リハビリテーションでは、医療と介護の連携が難しかったり、高いコミュニケーション能力が求められたり、看護師との連携が必要になったりする。

これらの経験は、確実に回復期リハビリテーション病棟での業務に活きるとともに、将来への投資になる。

個別場面で経験したことを、統合し、仕事をする上での価値観として統合していくことがこれからの時代のキャリアデザインでは必要である。

本業と副業はあくまでの収入の大きさだけで判断をした分け方である。

キャリアや経験という意味では、本業と副業という分け方は不適切である。

経験していることがすべて本業である。

現在、大阪府にて制定されている大阪府保健医療計画には各保健医療従事者の状況について分析された内容が記載されている。

大阪府保健医療計画（平成25年から平成28年）
http://www.pref.osaka.lg.jp/iryo/keikaku/keikaku2013to2017.html

この計画において理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の需要と供給に関する記述があり、「需給と供給のバランスが満たされている状況にある」と明記されている。

理学療法士の過剰供給については、筆者のブログでも述べたことがあるが、行政が作成している文章にも、需給バランスが満たされているとの記述があることは業界としては知るべき事柄である。
過去記事はこちら→2015年9月17日　日本経済新聞報道の「理学療法士の供給過剰問題」の本質を考える

大阪府保健医療計画（平成25年から平成28年）より抜粋

大阪府保健医療計画にも記載されているように、需給バランスが満たされた以上、資質の向上が重要となってくる。

医療保険・介護保険サービスの質を上げる意味でも、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の競争社会においても、質の向上がより着目されてくる。

また、都心と地方では、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の需給バランスは異なる。

しかし、都心の需給バランスの変化は地方の需給状態にも影響を与える。

都心においてセラピストが過剰供給となれば、地方への移動するセラピストも多くなり、やがて全国的に需給バランスが満たされることになる。

需給バランスが満たされることは、日本国の保健衛生にとって良いことであるが、一方でセラピストの労働市場の激化にも繋がる。

いずれにしても、セラピストの資質の向上が今後の鍵となる。

 

職場の意向や指針とは全く異なることを、根回しもなく、突然、言ってしまい全員から総スカンを喰らう人がいる。

職場の意向や指針とは違うことを言うことは、悪いことではない。

適切なタイミングで、適切な場所で、建設的な意見を言うことができれば、総スカンを食らうことはない。

しかし、空気を読めない人は、不適切なタイミングで、不適切な場所で、不適切な意見を言ってしまう。

日本の職場では、空気を読むことが美徳されている。

筆者は、空気を読むを、「その場の雰囲気から状況を予測し、自分がするべきことやしないこと、あるいは相手に求めることや求めないことを決定していく思考過程」と定義している。

この能力は重要である。

職場のミッション遂行を支えるために、従業員は存在する。

よって、従業員の空気を読む力というのは、重要な経営資源である。

しかし、空気を読む力に長けた職員がばかりが増えるのは、実はよくない。

空気を読む力は、組織の具体的な報告性が示されている時には大きな力を発揮するが、経営状態が悪化した時や、組織の方針が揺らいでいるときには、状況を打開する力を持たない。

このような時には、空気を創る人材が必要である。

自分の意見や考えを周囲に伝えたり、明るい挨拶や素晴らしい接遇をしたり、前向きな発言をすることで、新たな空気を創ることができる。

特に、経営状態が低迷している、組織改革が必要な状況、大きな課題が山積している状況の職場では、空気を読む人より空気を創る人材が求められる。

空気を読めない人は三流
空気を読む人は二流
空気を創る人が一流

あなたはどの人材であるか？